Rustは米モジラ財団が支援するオープンソースのプログラミング言語だ。強い静的型付けを採用するコンパイル言語であり、型やメモリーの安全性、並行性などを重視している。文法は、中カッコによるブロックの指定、ifやforによる制御など、C／C＋＋に似ている。 では、開発現場はどのようにRustを活用しているのだろうか。Rustを使ったシステム構築を進めるGMOペパボの事例を基に、その導入効果を探る。 できるだけメモリー使用量を抑えたい GMOペパボは2014年からWebサービス「SUZURI」を展開している。ユーザーが作製した画像をTシャツやトートバッグなどのグッズにプリントし、そのグッズを購入・販売できるサービスだ。 同サービスでは、ユーザーが画像をGMOペパボのサーバーにアップロードすると、プレビュー画面が表示される。プリント後のグッズがどのような見栄えになるのかを確認しやすい。例えばTシャ

ユーザーと物理的に近い位置（エッジ）にコンピューターを分散配置して処理を行う「エッジコンピューティング」が注目されるようになって久しい。しかし、エッジコンピューティングの恩恵を受けられる企業は限られている。多くのコンピューターから成る大規模なネットワークが必要になるためだ。 そうした企業には、自前のクラウドを持つ米Google（グーグル）や米Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）などのいわゆる「GAFA」がある。例えばGoogleは、エッジでインターネットのクローリングを効率化していると考えられる。GAFA以外にも、動画配信サービスの米Netflix（ネットフリックス）が独自のCDN（コンテンツ・デリバリー・ネットワーク）を持ち、エッジでCDNをカスタマイズしているという。 企業などにCDNサービスを提供するCDN事業者も、世界規模のコンピューターネットワークを持つ。そこで各CDN

経営者：「インフラも見ることができる、良いITエンジニアがなかなかいないんですよ」 ITエンジニア：「インフラ？　勘弁してください。二度とやりたくありません……」 これは、経営者とITエンジニアの間に見られる乖離（かいり）である。筆者の経験では、特に「地方都市」でこの傾向が強い（具体的な都市名を挙げると無用な波紋を生み前向きな議論が進まないため、あえてぼかすことをご理解いただきたい）。 両者の溝はどのようにして生まれるのか、どう向き合うべきか。今回はこのテーマについて考えてみたい。 「開発ありき」「作ってなんぼ」、そもそもインフラ業務が認知されない Webサイトやアプリケーションを作っておしまい。サーバーやデータベース、ネットワークなどバックエンドのことは気にしない。あるいは意識から漏れる。いわば、「フロント重視」「バックエンド軽視」の状況を悪気なく作り出す。 その背景には「見えないものを

従来、Webブラウザーに鍵マークが表示されていれば、そのサイトは安全だとされてきた。つまり、TLS（トランスポート・レイヤー・セキュリティー）に対応しているかどうかが重要だった。 だがその常識は崩れ去った。セキュリティーベンダーの米フィッシュラブズ（PhishLabs）によれば、フィッシングサイトの半数はTLSで通信できるというのだ。TLSはWebなどの通信を安全にする技術（プロトコル）。TLSを使ったWebの通信は「HTTPS」と呼ばれ、URLは「https://」で始まる。 フィッシングサイトとは、フィッシング詐欺に使われる偽サイトのこと。フィッシング詐欺は、有名企業などをかたる偽のメールでユーザーをフィッシングサイトに誘導し、パスワードやクレジットカード番号などを入力させて盗むサイバー犯罪のことである。

「事務処理に重大な遅延が生じるなどの問題が想定されます」。 2017年11月、市区町村が運営する国民健康保険の手続きを説明した自治体のホームページにこんな文言が相次いで掲載された。マイナンバーをキーにした「情報連携」と呼ぶシステム処理によって、本来ならば添付書類を出さなくてもマイナンバーを提出しさえすれば国民健康保険の手続きができるはずだった。しかし実際には事務が遅くなるので、従来通り添付書類の提出を求めることを通知する文章だ。 「国が情報連携できるといってもできないことばかり。添付書類を求めるしかない」。複数の自治体職員は異口同音に不満を漏らす。 制度実現に不可欠な仕組み マイナンバー制度は法律に基づき独立して意思決定をしている省庁や市区町村が、互いのシステムを連携させる壮大な制度だ。政府だけで約3000億円超とも言われる巨費を投じて、国や自治体がシステムを構築してきた。 マイナンバー制

2017年8月25日、NTTコミュニケーションズ（NTTコム）のインターネット接続サービス「OCN」で発生した通信障害に関して、インターネット通信関連の識者は誤った経路情報が大量に流れたことが原因ではないかとの見方を示した。ここでいう経路情報はルーターがBGP（Border Gateway Protocol）というプロトコルを使って交換するものだ。 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）の岡田雅之氏は、NTTコムは複数の組織と対等な関係でネットワークの経路情報をやり取りしているが（これを「ピアリング」という）、そのうちのある組織が誤った経路情報を大量に流したのではないかと話す。その結果、「NTTコムを介してインターネットに接続していた企業のルーターが、大量の経路情報を受け取り高い負荷がかかり、一部はフリーズしたような状態に陥るなどして通信障害につながったのではないか」（岡

2013年10月7日と8日に行われているベンチャー企業経営者向けのイベント「B Dash Camp 2013 Fall in Osaka」に、任天堂の岩田聡代表取締役社長が登壇した（写真1）。 岩田社長は冒頭、「任天堂は、皆さんの価値観からすると“古くて堅い会社”かもしれないが、歴史上は次々とチャレンジし続け、たくさんの失敗をし、時々小さな成功をして、その結果、家庭用ゲーム市場に出会って、プラットフォームビジネスとしてに世界市場に広げる幸運を得た会社だ」と、来場者と同じような立場にある会社だと語った。 続いて、先日亡くなった前社長の山内溥氏の座右の銘「失意泰然、得意冷然」を紹介。「うまくいかなくても思い悩まない、絶頂でも浮かれない」というのが、任天堂の歴史そのものを体現している言葉だとした。山内前社長に教わったこととして「自分たちは知らないものを作るのだから、市場調査は無意味」、「とにかく

テクノロジー業界で今、良くも悪くも人目が集まっているのは米Snapだ。動画共有アプリの「Snapchat」やカメラ付きメガネの「Spectacles」を開発する同社は2017年3月2日に株式上場を果たしたが、ユーザー数の増加が減速している上に、上場に際して正確な情報を公開しなかったとして訴えられた。若きCEO（最高経営責任者）の振る舞いにもバブルっぽいものが見られる。 Snapは2011年にロサンゼルスで起業した。相手に送った動画や写真が数秒で消えてしまうという新奇なコンセプトでスタートしたSnapchatが思わぬ人気を呼んだ。着々とユーザー数を伸ばした同社は米Facebookや米Googleが買収をもくろんだスタートアップとあって上場前から期待が膨らみ、上場初日には株価が公開価格の17ドルから24.28ドルと44％もアップした。この上昇率はGoogleやFacebook、中国Alibab

エンジニアの常識はマネジャーには「非常識」、意識を変えないと地雷踏む エンジニア出身マネジャーの注意点（上） ITに関わるプロジェクトは多様化する一方だ。新規事業やサービスの開発、業務改革などと密に絡み、あらかじめゴールを設定できない状況で開始せざるを得ないケースも少なくない。 この連載では、そうした先が見えないプロジェクトを「暗闇プロジェクト」と呼び、この種のプロジェクトを担当するマネジャーにとって参考になりそうなヒントやノウハウを紹介している。 プロジェクトには様々なステークホルダー（利害関係者）が関わる。実は顧客以上に厄介で面倒なのは、社内関係者のコントロールだ。今回からしばらく、暗闇プロジェクトを進める際にマネジャーが知っておくべき社内コントロールの心得を紹介する。 今回と次回は主に、エンジニア出身の新任マネジャーが陥りやすい注意点を中心に見ていく。 セオリー1 マネジャーは自信満

図●スプラウトが提供予定のハッカーと企業を結ぶマッチングプラットフォーム「THE ZERO/ONE - Bug Bounty」（画面は開発中のもの） セキュリティ企業のスプラウトは2015年11月下旬をめどに、ハッカーと企業を結ぶクラウドソーシング事業「THE ZERO/ONE - Bug Bounty（以下、バグバウンティ）」を開始する（図）。Webサービスやアプリケーションの脆弱性を発見したい企業と、善意のハッカーをマッチングする。ハッカーが脆弱性を発見した場合、企業が指定した報奨金が支払われる仕組み。 米国では脆弱性情報の公開とハッカーへの報奨金支払いプログラムを提供する米ハッカー・ワン（HackerOne）が急成長を続けており、同社のプラットフォームには米ヤフー、米アドビシステムズ、米ドロップボックス、米ツイッターなどが参加している。国内で同様のサービスは珍しい。 バグバウンティは

東京在住時に「Amazon.co.jp」のヘビーユーザーだった記者は、米国でも「Amazon.com」をよく利用している。記者のシリコンバレー生活をつづる本コラムの第三回は、日米のAmazonを比べてみた。 東京在住時の記者は、生活のかなりの部分をAmazonに頼っていた。即日配達が無料になる「Amazon Prime」の会員になり、本やCD/DVD、中～小型の家電だけでなく、かさばるペットボトルや洗剤、保存用のレトルト食品など、生活必需品の多くもAmazonで購入していた。家の近所の実店舗に買い物に行くよりも、Amazonを利用することの方が多かったほどだ。 記者の「Amazon依存度」が高かったのは、「クロネコヤマト」の集配所の向かいに住んでいたからという要因が大きい。平日の夕方までに商品をAmazonで注文すると、翌朝8時前にクロネコヤマトの配達員が商品を自宅に届けてくれた。出勤前に