アニメ作家注目 大正時代の「新版画」が多くの人を魅了する理由 | 毎日新聞
高い写実性で光と影を捉え、大正時代に木版画の新たな境地をひらいた「新版画」。今年はその展覧会が各所で開かれる。ブーム再燃の兆しを見せる新版画は、輪郭線で囲まれた面にベタで色を塗る点がアニメーションと共通しており、現代のアニメ作家らが注目している。100年以上を経て多くの人を魅了する理由を探った。 新作の背景は「吉田博風」 「吉田博の版画には影響を受けました。業界にファンも多いですよ」。新版画を代表する絵師の名前を挙げてこう語るのは、アニメ映画監督のイシグロキョウヘイさん（40）。 イシグロさんが製作した長編アニメ映画「サイダーのように言葉が湧き上がる」が6月、全国公開される。高校生の男女が俳句と音楽を通して心を通わせる物語で、ある地方都市が舞台となっている。作品で描かれている山の稜線（りょうせん）や陰影、入道雲のシルエットなどは、吉田の描いたものと雰囲気がよく似ている。80年代に活躍したイ
声をつないで：「私が男性なら、されなかった」越直美・前大津市長が問う性差別 | 毎日新聞
2020年1月まで大津市長を務めた越直美さん（45）は、当時歴代最年少の女性市長として注目され、いじめ自殺事件を巡る対応も話題となった。今は弁護士として活動し、企業に女性役員を増やす取り組みも進める。全国でわずか2％という女性首長の少なさをどう考えているのだろうか。【塩田彩/統合デジタル取材センター】 女性は首長選に強い ――12年の初当選時も今も、全国で首長になる女性が圧倒的に少ない状況は変わっていません。越さん自身は出馬にあたり、女性であることを理由に壁を感じたことはありましたか。 ◆1期目の選挙は36歳の時でした。若い、経験がないという声はあったけれど、女性だからという批判は聞きませんでした。逆に「大津市を変えたい」という有権者の思いと、若い女性であることのイメージがつながり、評価してもらえたように思います。選挙では、市民は性別に関係なく正当に候補者を評価していると感じました。女性だ
アマゾンの敗訴確定<景表法処分取消訴訟> 「場の提供者」の表示責任で初判断
プラットフォームなど「場の提供者」の表示責任を認める初判断が下された。東京高裁は昨年12月、アマゾンジャパンが提起していた景品表示法の処分取り消し訴訟の請求を棄却。アマゾンに自律を求める判決は、プラットフォーマー規制にも影響しそうだ。 訴え取り下げ判決が確定 12月3日の高裁判決は、不当な二重価格表示を行った責任はアマゾンにあるとの一審判決を支持した。アマゾンは訴えを取り下げ、判決は確定。2月10日、自社サイトのほか、日刊紙2紙(朝日新聞、読売新聞)にお詫び社告を掲載した。 消費者庁は2017年末、アマゾンに景表法の措置命令(有利誤認)を下した。販売する「クリアホルダー(1000枚入り)」で「参考価格9720円(90%オフ)」など、5商品で実際の販売価格と比較して安いかのように表示。サイトで表示した「参考価格」は、製造業者が社内管理上、便宜的に定めたものであるなど根拠のないものだった。 処
[連載] コミュニケーションはキャッチボール（はじめに）
『この気もち伝えたい』という小さな絵本があります。コーチ・エィのファウンダーである伊藤守が1993年に書いた本です。「コミュニケーションはキャッチボールである」というその意味を、とてもわかりやすく伝えてくれます。 コーチングを学ぶとき、実践するときに、忘れてはいけないのは、コーチングも「コミュニケーション」であるということ。コーチングスキルも大切ですが、前提としての「コミュニケーション」を忘れてはいけません。 コミュニケーションとは、単に「言葉が行き交う」だけのものではありません。「コミュニケーションはキャッチボール」というコンセプトは、そのことについて振り返る機会を与えてくれます。 『この気もち伝えたい』が生まれるきっかけとなったエピソード Hello, Coaching! では、15回にわたって『この気もち伝えたい』が生まれるきっかけとなったエピソードを紹介していきます。コミュニケーシ
![[連載] コミュニケーションはキャッチボール（はじめに）](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7a923524b23b56c987384b64dca2b0b4e56da955/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcoach.co.jp%2Fwhatscoaching%2Fimg%2Fimg_communication-catch1.jpg)
「ままごと遊び」の業務改革すらできない日本企業、基幹系刷新が大炎上する真の理由
「パッケージソフトウエアやSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）に自社の業務を合わせるのは、そんなに大変なことであろうか」と最近思う。例えば基幹系システム刷新の際にERP（統合基幹業務システム）を導入するとなると、これまでの業務のやり方を変えなければならないとして大騒ぎになる。いわゆる「ERP導入に伴う業務改革」だが、それって大騒ぎするほど困難なプロジェクトなのか。 こう書くと、「何を言ってんの。大変だからプロジェクトが頓挫したり、ERPがアドオンだらけになったりするんでしょ」と読者に笑われそうだ。実は私も「日本企業は独自のやり方にこだわるから業務改革は大変で、たとえERPを導入しても業務改革は頓挫する」という常識をこれまで疑ったことはなかった。だが最近、自分が愚かだったと気がついた。業務改革というと大層だが、よく考えると、たかがパッケージソフトウエアに業務を合わせるだけのことである
電力逼迫、危機の1月8日 停電回避に綱渡りの調整「融通を…」 | 毎日新聞
1月8日、パソコンの画面上に映る電力会社担当者らの表情には緊張の色が浮かんでいた。各電力で火力発電の燃料となる液化天然ガス（LNG）が底を突きかけており、停電の危機を回避するために全国9地区の電力会社の約20人が連日、オンラインで会議を開催。互いに電力を融通し合うぎりぎりの調整でしのいできたが、この日は最も厳しい状況に陥っていた。 「なんとか融通をお願いします」。頭を下げて懇願する西日本地区の電力会社担当者に対し、「ここで燃料を使ってしまったら明日あさっての在庫がなくなり、うちが停電してしまう」と出し惜しむ他地区の担当者ら。彼らの間に立つのが国の認可法人「電力広域的運営推進機関（広域機関）」だ。LNGを積んだ船の入港状況や各社の在庫データを基に「余力は考えずにより逼迫（ひっぱく）しているところに回してください」と迫ると、「あとで返してくれるんですよね。国が責任を持ってくださいよ」としぶしぶ
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