テディベアで空き教室に活気 マキャベリ小の「秘策」に注目
児童に混じって授業を受けるテディベアたち――。児童数の減少に伴って校舎内に増える「空き教室（余裕教室）」を減らすために、私立マキャベリ小学校（東京都八王子市）が打ち出したユニークな施策に注目が集まっている。 「テーマパークみたい」 ２学期が始まった９月１日、大量のテディベアが着席する教室の様子に、登校してきた児童から歓声が上がった。マキャベリ小が児童数の減少を補うために考え出した「秘策」だ。 同校の在校生は現在３００人。３０年前には６００人を超えていた児童数が半減した結果、全教室の４割以上が空き教室に。他の用途が決まらないまま、余った備品を置く用具庫として使われている現状に対し、保護者からは「閑散として活気が感じられない。学校の印象が悪くなるのではないか」と懸念する声が上がっていた。また、児童の間でも「誰もいないはずの空き教室から女の子の笑い声が聞こえる」という「怪談」がささやかれるように
「見分けつかない」 ゲーム「ぷよｉＰｈｏｎｅ」、ツイッターで話題
パズルゲーム「ぷよぷよ」のパネル（ぷよ）を、人気スマートフォンのｉＰｈｏｎｅに置き換えた「ぷよｉＰｈｏｎｅ」が、「難しすぎる」と、ツイッター上で話題になっている。 制作したのは、システムエンジニアの「五爺」さん。「人気パズルゲームの『ぷよぷよ』と、人気スマートフォンの『ｉＰｈｏｎｅ』を融合させれば、相乗効果で大人気になるのではないか」という、安直な着想から１５分で作り上げ、１日に公開した。 上から落ちてくるｉＰｈｏｎｅを４つつなげて消していくルールで、登場する機種は「ｉＰｈｏｎｅ ＸＳ」「ｉＰｈｏｎｅ ＸＲ」「ｉＰｈｏｎｅ １１」「ｉＰｈｏｎｅ １２」「ｉＰｈｏｎｅ １３」の５種類。 初心者向けの「やさしい」では、ノッチと呼ばれる画面上部にある黒帯の大きさ、背面カメラの数や配置など、本体の形状から区別しやすい「Ｘ」「１２」「１３」の３機種しか出てこないが、上級者向けの「むずかしい」では、「
衛府嵐大、情報商材学部など２学部を新設申請 「稼げる大学」目指す
京都市の私立大、衛府嵐大学が、「情報商材学部」「転売経済学部」の設置認可を文部科学省に申請したことがわかった。２０２３年度の開設を目指す。少子化で志望者が減る中、採算がとれる「稼げる大学」への転換を図る一方、不振の文学部、法学部、経済学部は学生の新規募集を打ち切り、４年後に全廃する。 同大が文科省に提出した申請書によると、情報商材学部は、外国為替証拠金取引（ＦＸ）や仮想通貨に関する専門用語を駆使しながら、「楽して儲けたい」投資初心者を引きつける情報商材の制作技術を養う。経済理論は教えず、「１週間で億万長者」「先着１００人限定」など、人間の欲望につけ入るノウハウの習得に特化しているのが特徴だ。 転売経済学部では、品薄商品を定価以上のプレミア価格でネットオークションに出品して利益を得る技術を養う。カリキュラムは、商品を大量確保するために人を雇う方法、自演による価格つり上げ、オークションサイトの
五人囃子に女児３人が初採用 女性比率ほぼ５割に
桃の節句に飾る「ひな飾り」の標準規格を策定する日本雛飾り委員会は３日、ひな飾りを構成する五人囃子に女児３人を採用すると発表した。近年、女性能楽師の活躍する機会が増えていることから、五人囃子が男児である必然性が薄くなったと判断した。ひな壇を飾る１５人中７人が女性となる。 ひな壇に飾られるひな人形は内裏雛２人、官女３人、五人囃子５人、随身（右大臣・左大臣）２人、仕丁３人の計１５人からなる。このうち女性は女雛と官女の計４人で、全体の３割にも満たない。 「女児の成長を願う行事であるにもかかわらず、ひな壇に女性が少ないのではないか」という指摘が昨年委員会にあり、検討した結果、これまで全員男児だった五人囃子のうち３人を女児から採用することを決めた。今回の変更でひな人形に占める女性比率は５割に迫ることになる。 太鼓や笛などを演奏する楽師５人からなる五人囃子は、従来元服前の男児から選ばれてきたが、長らく女
「まだ黄信号」 政府版信号モデル、赤まで中間２５６色配置
新型コロナウイルスの新規感染者が全国的に再び増加していることを受け、政府は休業などを要請する国独自の信号モデルを公表するとともに、現在は黄信号であるとの認識を示した。安全な状態を示す緑、警戒を呼びかける黄、緊急事態を示す赤の３色を基本としているが、黄と赤の間に２５６段階の中間色を配置したのが大きな特徴だ。 今月に入って全国で新規感染者数が増加する中、政府は観光支援事業「Ｇｏ Ｔｏ トラベル」キャンペーンを開始するなど、事態を注視する態度をとっている。しかし、依然として慎重な政府の姿勢に対して、各自治体から緊急事態宣言を再発令する明確な基準がないことへの批判が噴出したことから、大阪府が発表した「大阪モデル」を参考に、警戒度の基準を信号式で表す検討を始めていた。 公表した政府版信号モデルでは、緑・黄・赤の基本色をベースに、黄と赤の間を２５６段階の中間色で細分化したのが特徴。「同じ黄色でもオレン
新型コロナ「『他人事』ではなく『自分事』に」 識者に聞く
世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が
東京２３区、全面ドーム化へ エアコン完備「全天候型都市」目指す
東京２３区内を超巨大ドームで覆い、内部温度をエアコンで調整する計画があることが、関係者などへの取材で１８日までにわかった。早ければ８月にも着工し、２０年７月までの完成を目指す。完成すれば、天候に左右されない「全天候型都市」として快適な市民生活が期待できそうだ。 都の都市計画関係者が明らかにした。ドームの直径は約２０キロで、２３区の大半を覆うものになる見込み。ドーム内部には巨大エアコン５０万台を設置。ドーム外に排熱することで、内部の温度・湿度を適切に管理する。 急な着工に踏み切る理由は、異常とも言える近年の酷暑だ。都内では連日３０度を超える暑さが続き、毎日多くの人が熱中症で病院に搬送されている。中でも都にとって深刻なのは、２０年７月２４日から８月９日まで開催される東京五輪・パラリンピックだ。メイン会場となる新国立競技場付近の気温は４０度近くに達しており、暑さ対策が喫緊の課題となっていた。 新
「ＡＩスピーカー、複数設置控えて」 サイドテック社、注意喚起
福岡県のベンチャー企業サイドテック社は１１日、同社が１月から販売する省電力ＡＩスピーカー「ＯＣＵＴＥ（オキュート）」を複数台設置したり、他社のＡＩスピーカーと併用したりしないよう、ホームページ（ＨＰ）上で注意喚起を行った。特にオキュートを同時に使用した場合、フリーズする可能性が高いという。 音声認識機能と人工知能を搭載するＡＩスピーカーは、音楽を再生するだけでなく、天気などさまざまな情報を読み上げたり、ネットに接続したエアコンなどの家電を音声で制御したりすることができる。この分野では、グーグルの「グーグルホーム」や、アマゾンの「エコー」のほか、アップルも９日、米国などで「ホームポッド」を発売。近年、ＩＴ系企業がしのぎを削って開発を競う重点製品だ。 オキュートは乾電池１本で約６カ月使える省電力性能が最大の特徴。利用する時間帯や機能などをＡＩに学習させることで、使う頻度が少ない時間帯は「コール
新党「棄権」過半数迫る勢い 衆院選・情勢調査
新党「棄権」過半数迫る勢い 衆院選・情勢調査 これは嘘ニュースです １４日投開票の衆院選について、本紙では６・７日両日に電話調査を実施し、選挙戦中盤の情勢を調査した。その結果、現時点では棄権票獲得を目的に立ち上げた新党「棄権」が単独過半数２３８議席に迫る勢いを見せる一方、自民、公明、民主他既存政党が軒並み現有議席を大きく減らす見通しであることが分かった。「棄権」は今後前回の衆院選で結党した新党「白票」との連立政権を模索するとみられる。 調査は全国約１２万人の有権者を対象に、小選挙区と比例区からそれぞれ投票する予定の候補者名、政党名を尋ねた。ただし、まだ投票態度を明らかにしていない人も２割以上いることから、今後情勢が変わる可能性もある。 今回の調査において最も多かった回答は「棄権する」で、前回衆院選の投票率を大きく下回りそうだ。これまで棄権は票として数えられなかったが、告示前日に結党した新党
人工知能で愛ある政治を 「新党ＡＩ」きょう設立
科学者の相部氏ら研究チームは２８日、人工知能（ＡＩ）に政策判断を一任する政治団体「新党ＡＩ」を１０月の衆院選に向けて設立すると発表した。ヒトによる不合理な政治を一掃し、国民に愛（ＡＩ）ある政治を届ける社会実験に取り組みたいとしている。 設立を表明したのは、人工知能を専門とする科学者や経済学者ら２５人からなる合同研究チーム。代表を務める千葉電波大学理工学部の相部英教授は「唐突な解散や野党の離合集散など、ヒトによる政治が合理的でないことがますます明らかになってきた。ＡＩに政治を任せたほうがましだと薄々気付き始めた人も多いのではないか」と説明。また「一見解決が困難な諸問題をアウフヘーベン（止揚）して最適解を導き出すのはむしろコンピューターの得意分野」と自信を見せる。 擁立する候補者の人数については「多ければ多いほどいい」として、３００万円の供託金が用意できれば資格は問わない。議員活動はＡＩに諮っ
一般人認定試験、来年度実施を検討 「共謀罪」成立受け
「共謀罪」の趣旨を新たに設けた改正組織的犯罪処罰法の成立に伴い、犯罪集団に該当しない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定（ＩＰＪ）」の実施を法務省が検討していることがわかった。早ければ来年４月から行い、検定に合格した一般人資格保有者は公安調査庁の観察対象に加えない予定をしている。 １５日に成立した改正組織的犯罪処罰法は、テロ等組織犯罪を実行する前の段階で関係者全員を処罰できることから、取り締まり対象が組織の構成員でない一般人まで及ぶのではないかとの懸念が示されている。 このような懸念を払拭するため、法務省では反社会的でない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定」の実施を検討している。 新たに立ち上げる一般人検定協会（仮称）が作成する検定試験は、首相の名前や憲法改正についての意見を問うなど記述問題を中心とした１次試験（筆記）と、公安調査庁調査官との２次試験（面接）からなる。
道徳力、日本は１３位に低下 国際道徳力調査
道徳力、日本は１３位に低下 国際道徳力調査 これは嘘ニュースです 世界５１の国・地域の１３歳を対象に道徳力を調べる「国際道徳力調査」で、日本の「道徳力」の成績が３年前の前回調査を２位下回る１３位だったことがわかった。国連教育科学文化機関（ユネスコ）が２６日に発表した。 調査結果によると、日本の全８項目の平均点は６８点。項目別では、あいさつや感謝の気持ちを表す「礼儀」は８６点で、４位から２位に上がった。「愛国心（郷土愛）」も２３位だった前回から１１位に大きく上昇した。文部科学省では「日本人の美徳である礼儀正しさが調査結果にも良いかたちで出ている。愛国心の上昇も、近年行ってきた無偏向教育が一定の成果が見せ始めた」と分析する。 一方で、規則を守る意識を問う「法の遵守」が４１点で３６位だったほか、働く意欲を問う「勤労」は３７点と、参加国中最低を記録した。ユネスコ道徳センターのライ・フォルス局長は、
全自動除夜の鐘、設定ミスで鳴りやまず 長野・呪曼寺
長野県の呪曼寺で３１日からつき始めた除夜の鐘が翌日になっても鳴りやまないトラブルが起きていることがわかった。全自動鐘つき機の設定ミスが原因とみられる。鐘は現在も５秒に１回の正確なペースで鳴り続けており、止まる気配を見せない。 呪曼寺では昨年４月から、僧侶の負担軽減のため、ロボットアームが撞木（しゅもく）を操作する全自動鐘つき機を導入。最大３トンの重さまで持ち上げる出力と災害時でも鐘をつける非常用バッテリーを備えた最新型で、毎日午前６時と午後５時に鐘をつくようタイマーをセットして使っていた。 住職は大みそかの３１日夕方、除夜の鐘用につく回数を１０８回に設定したあと、午後１０時に就寝。翌午前５時ごろ「除夜の鐘がまだ終わらない」という近所からの知らせで目覚めた住職が釣鐘堂に駆けつけたところ、ロボットアームは１０８回を超えても鐘をつき続けていた。 住職は取材に対し「鐘つき機の回数設定ボタンに『１０
テレビ報道の中立性、２色化で対応 「停波」発言受け
民間放送各社は、ニュース番組の報道内容が政府見解と異なる場合、テロップを赤と青の２色で重ね合わせて同時に放送する「２色テロップ」を採用する方向で協議していることが、１２日までに分かった。視聴者はそれぞれの色に対応したメガネをかけることで、自分の好みに合った報道を受け取ることができる。 政府・与党は、政治的公平性を欠いた番組作りに神経をとがらせており、８日には高市早苗総務相が、放送法４条違反を理由に電波停止を命じる「停波」の可能性にも言及した。 現在、民放各社で話し合われている２色テロップは、このような「偏向報道」批判を受けたもので、報道内容が政府見解と大きく異なる場合、政府見解を赤、別見解を青で重ねて表示する。そのままでは二重に表示されるため見にくいが、あらかじめ配布する赤・青の２種類のフィルター付きメガネをかけることで、どちらか一方だけが読み取れる仕組みだ。 例えば、アベノミクスについて
小中学校に新科目「農業」を 一億総活躍めざす
安倍政権が掲げる「一億総活躍社会」の実現について検討する「一億総活躍国民会議」は２２日、小中学校の必修科目として「農業」を新設する案を提案した。少子高齢化が進むなか、子どもの労働力に着目し、これを積極的に活用していく狙いがあるとみられる。授業時間は文系科目の国語と社会を削減して捻出する。 日本の未来を切り開く新たな国づくりの方針として「強い経済」など、３つの柱からなる政策「新・三本の矢」を掲げる安倍首相は、１０月の内閣改造で一億総活躍推進室を新たに発足させた。 ２２日に行われた国民会議では「一億総活躍社会」実現のためには、女性や高齢者の社会参加を促すだけでは目標とする活躍人口・１億人に届かないことから、さらに対象を拡大し、就学年齢に達した子どもの労働力を活用することが提案された。 具体案としては、農業人口の減少を補うため、これまで主に社会科の体験学習にとどまっていた農業を必修科目として小中
「民主主義」特許使用料、各国に請求 ギリシャ
事実上の債務不履行（デフォルト）に陥ったギリシャ政府は２日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金（ＩＭＦ）に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、１日には１５億ユーロ（約２千億円）の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また８月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は６月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をＩＭＦに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの
「解散って何？」 小４が問うサイト人気
２２日に開設されたばかりのウェブサイト「解散って何ですか？」に注目が集まっている。衆議院解散について読者に問いかける内容で、全て小学４年生が一人で作り上げたのだという。 ウェブサイト「解散って何ですか？」は２２日に公開。冒頭に掲載されている「質問です」では、開設の目的を「解散解散言ってるけど僕は分からないけどがんばって知りたいと思った」と説明している。サイトを作ったのは「坂本」を名乗る自称小学４年生で、公式ツイッターによると「徹夜して作った」という。 よほど突貫工事で作ったためか、本文では「安部首相」を「阿部首相」、「Ｓｏｒｒｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ Ｏｎｌｙ．（ごめんなさい、日本語のみです）」を「Ｓｏｎｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ Ｏｉｌｙ．（ソニー、日本の油っこい）」とするなど誤字が多数見られる。また虹色で左右にスクロールし続ける「解散って何ですか？」のタイトル文字の背景には自作の人糞イラストが設
安倍首相「無職の握手会入場、見直しを」
安倍首相「無職の握手会入場、見直しを」 これは嘘ニュースです 安倍首相は２７日、アイドルグループＡＫＢ４８の握手会でメンバー２人が負傷した事件について、「再発防止のため、身分証の提示などが必要ではないか」との見解を、自身のフェイスブックで明らかにした。まだ同時に「安倍内閣では誰もがＡＫＢと握手のできる雇用対策を打ち出していく」との意気込みも示した。 安倍首相はフェイスブックに「痛ましい事件が起きました」というタイトルでＡＫＢ握手会での事件について言及。事件の容疑者が無職であったことに触れ「職を持たない若者の心の闇は深いように感じます。再発を防ぐため、今後のこぎりの販売規制や、持ち物検査の徹底ももちろん必要ですが、入場の際に身分証の提示なども必要ではないでしょうか」として、無職の握手会入場について制限を求めた。 また続けて「安倍内閣では誰でもＡＫＢと握手ができる若者向け雇用対策を徹底的に打ち
「現代のベートーベン」佐村河内守さん、ヒロシマ語る
聴力を失ったあとも作曲活動を続け、自ら書き上げた「交響曲第１番 ＨＩＲＯＳＨＩＭＡ」のＣＤが１７万枚を売り上げるなど大反響を呼んだ作曲家・佐村河内守（さむらごうち・まもる）さん（５０）が本紙の単独インタビューに応じた。 佐村河内さんは１９６３年、広島市生まれ。幼少のころから音楽に親しみ、小学生時代には楽式論、和声法、対位法、楽器法、管弦楽法などを独学で学ぶものの、現代音楽の作曲法を嫌ったため、音楽大学には進まず肉体労働者として働く道を選んだ。 ３５歳で完全に聴力を失うが、その後も創作活動を継続。０３年秋、被爆２世と言う自らの生い立ちを背景に「交響曲第１番 ＨＩＲＯＳＨＩＭＡ」を完成させ、音楽界から高い評価を受けた。このような経歴から佐村河内さんを「現代のベートーベン」と称する人もいる。 また音符を全く使わず、折れ線グラフと比率配分のみで表した楽譜は、読み手のインスピレーションに委ねられる音
虚構新聞デジタル：本紙読者のみなさまへ、広告収入寄付のご報告
こんにちは、虚構新聞編集部です。平素は本紙のご愛読、誠にありがとうございます。 すでにご存じの通り、先週１８日に掲載後、日本ユニセフ協会による抗議によって削除した「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」と、翌１９日に掲載した本紙からの「ご報告」の両記事は、本紙の想像を超える大きな反響（いわゆる「炎上」）を呼ぶことになりました。このため一時本紙サイトにつながりにくくなるなど、本紙読者のみなさまに置かれましては、ご迷惑とご不便おかけいたしましたことを改めてお詫び申し上げます。 当該記事を掲載した１８日から昨日２４日までの１週間累計アクセス数は通常の４倍、中でも１９日には１日で３３万ページビューに達するなど、７月の「森永グロス」お詫び記事掲載以来の大きなアクセス数を記録しました。このため本紙では今後の活動への影響を鑑み、社主ＵＫに対し１週間の記事執筆禁止処分を課したほか、冷却期間として本日まで記事
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