ソノリテは、①従業員数500人以上の企業で正社員として働く20~30代の人、②部長クラス以上の人を対象に、「企業の在宅勤務」に関する調査を実施。 在宅勤務は、コロナ禍による自粛だけでなく、育児や介護、自身の健康、自宅と会社の距離などの理由から、毎日出社することが困難な人でも、退職しなくても働き続けられるため、とても便利な制度と言える。 こうした背景とインターネットの普及により、在宅勤務を導入する会社は増加傾向にある。会社に出社するかどうかは個人の裁量に委ねられ、会議やミーティングはほぼリモートでという企業もかなりの数になるのではないかと推察されている。 一方で、在宅勤務は実際に出勤する場合と比べると、同僚や上司、部下とのコミュニケーションがとりにくく、仕事の効率が上がらないと感じている人も少なくないとのことだ。 では、実際に働いている人たちは、在宅勤務に関してどのように考えているのか。また