無料のゲームアプリ「人生ゲーム 確定拠出年金編」が意外とおもしろくて勉強になる件
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 無料のゲームアプリ「人生ゲーム 確定拠出年金編」というのがあったのでやってみたところ、意外とおもしろくて勉強になりました。 このゲームについては、モーニングスターの以下の記事で知りました。 Ｊ－ＰＥＣ「人生ゲーム 確定拠出年金編」、ゲームでDCを考えるきっかけづくり 2015-11-18 ジャパン・ペンション・ナビゲーター(J-PEC)は2015年9月29日にスマートフォンのAndroid版ゲームアプリ「人生ゲーム 確定拠出年金編」の提供を開始。10月9日にはiPhone版もリリースした。タカラトミーとタイアップして制作したゲームは、「人生ゲーム」と同様のゲームの進行に合わせて遊びながら、「確定拠出年金(DC)」を身近に感じ、老後の資金準備に向けて関心を高めることをめざしている。 （DC (確定拠出年金) ニュース Ｊ－ＰＥＣ「人生ゲーム 確
「今後日本株は下落する」と決めつけていた方々は今……
日本株投信に個人マネー ７月流入4000億円超、２年ぶり高水準 ：日本経済新聞 2015/8/16 日本株で運用する投資信託に個人マネーが集まっている。７月の資金流入額は4000億円超と２年２カ月ぶりの水準に達した。中国株安などで世界の市場が荒れるなかでも日本株は堅調さを保っており、先高期待を持つ個人が増えているためだ。 こういうのを見ると、つい4～5年前のことを思い出します。 日経平均が大きく下落するたびに、ブログのメールフォームから、「今後日本株は下落するのに、なぜ日本株式インデックスに投資するのですか？」という質問メールが、個人投資家からたくさん送られてくるのです。 今後日本株は下落するのに、なぜ日本株式インデックスに投資するのですか？ - 梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー（インデックス投資実践記） 2011/09/18 日経平均が下がってくると、メールやコメントで同じような質問
外貨MMFや外国利付債で「非課税」を狙っていた投資家は、今年中に手を打とう
※本ブログでは記事中に広告情報を含む場合があります あまり話題になっていませんが、来年2016年1月より、国債・地方債などの公社債や公社債投信（MMF）に関する税制が変わります。これって、けっこう大きな事だと思います。 楽天証券 WEBサイト お知らせ 2015/2/9 2016（平成28）年国債・地方債などの公社債や公社債投信（MMF）に関する税制が変わります。 まず、上記WEBサイトで、税制の変更を4つのポイントにまとめてありますのでそれを見てみましょう。 2016（平成28年）1月以後、国債・地方債、外貨建MMFなどの税率や課税方法が変わります。利子・収益分配金、譲渡益、償還益に対し20.315％が課税されます。特定口座の対象にでき、株式や投資信託の譲渡損益と通算することができます。譲渡損失の3年間の繰越控除ができます。 なるほど、よくわからん。 水瀬の独断と偏見で、インデックス投資
「一括投資かドルコスト平均法か」という古くて新しい問題を、わかりやすく図解してみた
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 最近、「ドルコスト平均法 vs 一括投資」の議論が、ツイッターや２chで再燃しているようです。これは古くて新しい議論で、昔から何度も議論の俎上にあがっては消えていく「神学論争」の一種だと思います。 議論を横目で見ながら考えていましたが、議論がなかなかかみ合わないのは、参加者たちの「前提条件」が揃ってないにもかかわらず、自説を押し通そうとする人が多いからだと思うんですよね。 この古くて新しい議論の結論を、一発でわかる図解で示せないものかと考え、つい作ってみちゃいました。それがこれです。 前提条件①として、現在、まとまったお金がある人（一部のお金持ちや相続や退職金など）とない人（毎月の給料のなかから投資資金を捻出するしかない人）という違いがあります。ない人は、必然的に「ドルコスト平均法」が最も合理的な投資戦略になると思います。（ちなみに、私もここ
NISAで取引している投資家の約3割が配当金に課税されていた!?
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 本日は2月13日、「NISAの日」とのことです。関連ニュースをつらつら見ていたら、「NISAで取引している投資家の約3割が配当金に課税されていた」というショッキングなデータが目に飛び込んできました。 ザイ・オンライン 2015/1/24 非課税のはずのNISAで配当金に課税される落とし穴にはまらないために必要なこととは？ 正確には、日本株について、「楽天証券では14年11月時点でもNISAで取引している投資家の約3割が配当金に課税されていた。業界全体でも、ほぼ同じ比率だと見られている」という情報です。 上記コラムにもあるとおり、NISA口座で配当が非課税になるためには、配当金等受取方法を株式数比例配分方式（証券会社の口座に配当金が入金されるかたち）にしておく必要があります。 楽天証券WEBサイト NISA（ニーサ）：少額投資非課税制度 取引ル
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