女子大が変化を迫られている。名門といわれた女子大学でも、定員割れや入学難易度が低下。そんな「女子大離れ」とも言える状況の中、変革を遂行し、成果をあげている大学もある。また、今後、新たに学部を設置するなど、まさに改革中の大学も多くある。『中学受験　やってはいけない塾選び』が話題のノンフィクションライター・杉浦由美子氏がレポートする「女子大の苦境と挑戦」。【第4回。第1回から読む】 ＊　＊　＊ 女子大が危機的な状況にある。恵泉女学園大学が2023年に募集を停止し、東京家政学院大学は2025年度から共学化をする。また、そうそうたる名門女子大が定員割れや偏差値低下となっている。 女子大苦境の理由のひとつに、女子も総合職、つまり、男性と同じ仕事をするのが当たり前になってきている中で、女子大の既存の学部が受験生のニーズと合わなくなっていることがあげられる。教養を身につける文学部や、家政や保育などの手に

営業許可を得ていない自家用車で客から運賃を受け取り乗車させているとして、社会問題を巻き起こしている「白タク」がガイドや通訳にまで手を広げたようなものだが、闇ガイドの跋扈には理由がある。 「中国人の日本での旅行先が多様化している一方、国内の田舎は公共交通サービスが乏しい。移動はタクシーがメインですが、タクシーを呼ぶにも日本語ができないとそれも不可能。中国語に対応できていない自治体や観光スポットは多いので、違法でも個人ガイドには一定の需要があるのです。 しかし運転の経験も不問で、正規のドライバーには義務化されているアルコールチェックもない。悪質な違法ガイドの車とバッティングすれば最悪、事故に巻き込まれる可能性もあり得ない話ではない」 同様の事情は闇レンタカーにもある。中国事情に詳しいフリーライターの奥窪優木さんが話す。 「ジュネーブ条約に加盟している国で運転免許を持つ人は、国際運転免許証を取得

ゼンショーHDが運営する牛丼チェーン「すき家」は、4月3日より午後10時～翌日午前5時の間、合計料金に7％上乗せする深夜料金を導入した。「原材料費や人件費、エネルギーコストの上昇分に対応するため」（株式会社すき家広報室）としている。その一方で、都内店舗を中心に、アルバイトの深夜時給が軒並み高騰していることにも注目が集まっている。 店舗により、1600～1900円超とコンビニやファミレスなどの深夜バイトと比べて高水準。なかでも昨年12月、北海道・ニセコ町近くに開店した「すき家5号倶知安店」の深夜時給は2088円（夏場は1900円）と2000円超えが話題となった。 かつてすき家は「ワンオペ・長時間労働・低賃金」が話題になることも多く、2010年代には、ワンオペの時間を狙った強盗事件も相次いだ。2014年には労働環境改善に関して、第三者委員会から調査報告書が提出され、数々の法令違反も指摘された。

日本で最も半導体バブルに沸く熊本──。キャベツ畑が広がるエリアにそびえ立つ世界最大の半導体メーカー「TSMC（台湾積体電路製造）」の巨大工場は、地域に何をもたらしたのか。中国在住経験のあるジャーナリストの西谷格氏が現地をリポートする。 ＊　＊　＊ 熊本市東端に位置する市営団地の一角に、一際新しい3階建ての瀟洒な低層マンションが並んでいる。今年2月に稼働を開始したTSMC熊本工場の従業員が住む4棟の社宅だ。日中、出入りしているのは30代の身綺麗な女性や小さな子供たち。一見、よくある郊外の日常風景だが、彼ら台湾人の経済力はケタ違いである。4月から長男が小学生になるという30代の住人女性に中国語で話を聞いた。 「昨夏、夫とともに本社のある新竹（シンジュー）から来ました。日本は台湾より物価が安いのでとても暮らしやすいです。携帯の電波が少々弱いことと病院の待ち時間が長いこと以外、困ることはありません

かつて“全品270円居酒屋”というコンセプトで人気を集めた飲食チェーン「金の蔵」だが、コロナ禍で大打撃を受けて、いまや東京・池袋の1店舗だけになってしまった。運営会社SANKO MARKETING FOODS（以下、サンコー）は、日常食ブランドである「東京チカラめし」を2014年に大量閉店をしたことでも注目を集めたが、人気ブランドふたつの衰退を経て、見据える先に何があるのか──。代表取締役社長である長澤成博氏にインタビューした。【前後編の後編。前編から読む】 「アカマル屋」の展開と水産業への進出 かつてのサンコーは“山手線の内側”に大きな店舗を出店していたが、今は方針変更し、“山手線の外側”に小さな店を出している。新ブランド「アカマル屋」の店舗はどれも30坪程度で、地元の仲間や家族と気軽に楽しめるような大衆酒場がコンセプトだ。料理も出来合いのものではなく、店内で丁寧に仕込むようにした。20

若き日の思い出が胸に残っている人も多いことだろう。“全品270円居酒屋”で知られる飲食チェーン「金の蔵」。2009年にオープンし、最盛期の店舗数は100に迫ったが、いまや1店舗だけになってしまった。あの「金の蔵」に何が起きたのか。運営会社SANKO MARKETING FOODS（以下、サンコー）の代表取締役社長である長澤成博氏にインタビューした。【前後編の前編。後編を読む】 「東方見聞録」から転換、2011年の店舗数は98店舗 もともと「金の蔵」は、同社が「東方見聞録」の次に打ち出すブランドとして誕生した。1998年オープンの「東方見聞録」は、割烹出身の料理人などを集め、本格的な料理を提供しながらも客単価は3000～4000円ほど。2人用個室から宴席までプライベートな雰囲気を演出し、元祖・個室居酒屋とも言える存在だ。 「それまで居酒屋といえば、広々とした宴席で大学生がワイワイするようなイ

消費税のインボイス（適格請求書）制度導入について、「増税を目的としたものではない」と説明したのは鈴木俊一・財務相だ。義兄の麻生太郎氏も財務大臣時代、インボイス登録が開始された日の会見でこう語っていた。 「複数税率で適正な課税をやっていくにはインボイス制度は必ず必要だ」 兄弟揃って白々しい嘘だった──。10月に導入されたインボイス制度には、免税業者との取引によって、国（地方分を含む）に消費税率10％以上の税収が入ってくる「消費税二重取り」の仕組みがある。財務省はそれを国民にひた隠しにしたまま導入したのだ。「インボイス増税」（消費税二重取り）のカラクリは図にすると簡単にわかる。 A社は税率10％の商品を1万円（消費税納税額は1000円）でB社に売り、B社は1万1000円（同100円）でC社に販売、C社は1万2000円（同100円）で消費者に小売りする。 このケースでは本来、国（地方分を含む）に

『ウェザーニュースLiVE』の人気お天気キャスター・檜山沙耶さんの交際宣言の影響は？（Instagramより） 24時間生配信で気象情報などを提供する『ウェザーニュースLiVE』の人気お天気キャスターとして知られる檜山沙耶（29）の交際宣言が大きな話題を呼んでいる。7月6日夜に自身のツイッターで、プロテニス選手・西岡良仁（27）との交際を発表。SNSで人気アニメキャラのコスプレを披露するなどして絶大な人気を誇ってきた檜山の交際宣言は、大きな反響を呼んだ。奇しくも、翌日の東証プライム市場では檜山の所属するウェザーニューズ（4825）の株価が大きく値を下げる展開となったが、果たしてどこまでの関係があったのだろうか。 7月4日、テニス4大大会のひとつであるウィンブルドンの男子シングルス1回戦に西岡が登場。客席で観戦する檜山の姿が中継に複数回、映り込んでいたことが話題となった。それを受け、檜山は同

京都・桂川のほとりのプレハブ小屋で日本電産が産声を上げてから今年でちょうど50年。現会長の永守重信氏（78）ら4人でスタートした会社は、いまや売上高2兆円に迫る世界最大手のモーターメーカーとなった。その日本電産で社員の「大量退職」が起きている。彼らはなぜ辞めたのか──会社を去った者たちの肉声をジャーナリストの大清水友明氏がレポートする。【前後編の前編】 ＊　＊　＊ 日本電産はグループ全体の従業員は11万人を超えるが、本体の社員は2500人あまり。この規模の会社で昨年4月から12月末までに292人の社員が退職。とりわけ冬のボーナスが支給された昨年12月は77人が退社していたことが筆者の取材で分かった。 今年1月24日に行なわれた決算説明会では2023年3月期の連結純利益が前期比56％減の600億円と予測するなど業績にブレーキがかかるなか、足元では人材流出が止まらないのだ。元幹部社員のA氏も昨

知識社会においては学歴によって社会が分断され、知能の格差が経済格差につながるという残酷な側面がある。そうした中で、「初歩的な事務作業さえできない大人がたくさんいる」という現実もある。最新刊『無理ゲー社会』で、リベラル化する社会の生きづらさの正体を解き明かした作家・橘玲氏が、仕事のリテラシーに関する国際的な調査結果をもとに考察する。 ＊　＊　＊ 知識社会においては、当然のことながら、もっとも重要な能力は「知能」だ。問題なのは、知能の分布に大きなばらつきがあることだ。これはあまりに危険な事実なので、リベラルな社会は知能のちがいを「学力」で隠蔽し、「教育によって誰もが知能≒学力を伸ばせる」という壮大な教育神話をつくりあげた。 心強いことに、ヒトの知能（IQ）は年々上昇しつづけているらしい。この現象は1980年代にジェームズ・フリンによって発見されたため、「フリン効果」と呼ばれている（近年では、先

“暗雲の開幕”となった東京五輪。コロナの感染急拡大に加えて開会式の楽曲担当ミュージシャンや演出担当が直前に辞任、解任に追い込まれる異常事態が続き、大会最上位スポンサーのトヨタ、パナソニックの社長らは開会式出席を見送った。 さらに、五輪招致の責任者で「1年延期」を決めた張本人、大会名誉最高顧問の安倍晋三・前首相も開会式をドタキャンした。 国民はそんな状況の中で全力を振り絞って健闘する選手たちに声援を送っている。 大会が終われば、五輪費用の“精算”が行なわれる。東京五輪・パラリンピックの開催にはざっと3兆円の費用が投じられている。「無観客」開催でテレビ観戦することになった国民は一体いくら負担をするのか。 コロナ禍に五輪を開催する意味があったのかを考えるうえで、重要な情報のはずだが、公表されている五輪費用は、国、東京都、組織委員会の予算が複雑に入り組み、誰がいくら負担したのかわかりにくい。 そこ

政府はコロナ経済対策として1年に3回の補正予算を組み、国費76兆円、財政投融資などを合わせた総事業費300兆円を湯水のようにつぎ込んだ。その結果、今年度の新規国債の発行額は112.6兆円と過去最高に達している。 大借金の次にやって来るのが大増税だ。菅義偉・首相は1月18日の施政方針演説の最後に「コロナ増税」を視野に入れた発言をした。 「今後は右肩上がりの高度経済成長時代と違って、少子高齢化と人口減少が進み、経済はデフレとなる。お前はそういう大変な時代に政治家になった。その中で国民に負担をお願いする政策も必要になる。その必要性を国民に説明し、理解してもらわなければならない」 「政治の師」と仰ぐ梶山静六氏から初当選時に言われたという言葉を引いて、演説をこう締めくくった。 「これらの言葉を胸に、『国民のために働く内閣』として、全力を尽くしてまいります」 菅首相が初当選した1996年当時、梶山氏は

NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を打ち出した。来年1月の通常国会に提出する放送法改正案に盛り込む方針だ。今後、未契約者が契約を結ぶ際に、過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる仕組みになる。 そうしたなか、菅義偉首相のブレーンが、大胆なNHK改革案をブチ上げた。内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授だ。 高橋氏は元財務官僚で、霞が関時代には道路公団民営化、政策金融機関改革、郵政民営化などに携わった。菅首相もその大胆な改革プランを生み出す力を評価して内閣官房参与に起用したとみられている。 高橋氏がNHK改革の具体策にあげるのが、教育放送「Eテレ」のチャンネル売却だ。 「NHKの分割・民営化はいっぺんにはできない。ま

趣味にかけるお金のバランスは難しい。ストレス発散や夢中になれる時間に喜び、生きがいを見出せる一方で、多額の出費を伴うこともある。それだけに、恋人や妻から「お金がかかるから、やめてほしい」などと示唆され、トラブルになるケースも少なくない。 20代の男性会社員・Aさんは、結婚を考えている同棲中の恋人から、アニメ、ゲーム、トレーディングカードゲームといった趣味に対してクレームを入れられた。 「結婚したら……という未来の話に夢を膨らませていたら、ここぞとばかりに僕の趣味にクレームの嵐。ソシャゲ（ソーシャルゲーム）やカードゲームをやめて、将来の私たちや子どものために貯蓄してほしい。少しでも家族のためにお金をとっておかなくちゃ、とかなんとか。別に借金をしているわけでもないのに……」（Aさん） しかし、業を煮やした恋人はとうとう行動に出てしまった。Aさんがある日帰宅すると、カードホルダーに入れて飾ってい

初めての宿や飲食店に足を運ぶ際、ネットの「口コミ情報」を参考にする人は多いはず。評判の良い店、悪い店──種々雑多な書き込みはどこまで信用できるのか。“最低評価の店”に現地取材を敢行した。 世はまさに口コミ全盛時代。誰もがスマホ一つで情報発信できるネット空間には、消費者の“本音”が溢れている。高評価の店やホテルには称賛の声が集まる一方、「最低評価」が下された施設も存在する。その理由はなぜか。そもそも口コミサイトはどこまで信用できるのか。現地を訪れ、確かめることにした。 今回は世界最大級の口コミサイト「トリップアドバイザー」で複数の口コミがあり、5段階で「星1つ」と認定されたもの（情報は6月21日時点）を取材対象とした。同サイトは批判的な口コミへの規制が比較的緩く、“忌憚のない意見”を検証するのに適していると考えられるためだ。 最初に向かったのは、広島県呉市の「第1パークホテル」。呉駅から徒歩

ネット通信の発達やスマホなどデバイスの進化で生活は便利になった。その一方で、通販サイトで商品を閲覧したり購入したりすると、その履歴がネット上に残って、広告表示に利用されるなど、どこか“気持ち悪い”と感じるようなことも増えている。 犯罪につながらなかったとしても、日々私たちの情報は抜き取られ、思ってもみないような大きな範囲で共有されている。スマホやSNSの普及で検索やネットショップなどが手軽にできるようになった半面、私たちの行動パターンや嗜好パターンは自動的にサイバー空間に保存されるようになった。例えばゲームアプリの『ポケモンGO』や『ドラゴンクエストウォーク』を楽しめば、どこからどこまで歩いたかがいつの間にか保存される。 ITジャーナリストの三上洋さんは人気の「共通ポイント」にも注意を促す。 「提携先が多い共通ポイントを必死に集める人が多いですが、例えば『Tポイント』で1回買い物をすると、

総務省「社会生活基本調査」によれば、映画館での映画鑑賞の平均行動日数は、2006年からの10年間で全年代において減少。10代から20代の若い世代に至っては、映画自体を観る機会が低下している傾向にある。 映画館へ足を運ぶ機会が減ったという人たちに、その理由を聞いてみた。 映画代1900円は高すぎる 鑑賞料金の高さを理由に、映画館から遠のいたと語るのは、20代の男性会社員・Aさん。 「今では1900円に値上げするシネコンも。鑑賞時にポップコーンやソフトドリンクを買うと、1回の鑑賞に3000円近くかかってしまう。動画配信サービスであれば月額1000円ほどで見放題だし、レンタルの場合も1回数百円で済む。優先順位の高い他の趣味にお金を使いたいので、あえて映画館を選ぶことは減りましたね」 集中力は「10分が限界」 20代の女子大学生・Bさんは、自身をはじめとする若い世代は、映画館で映画作品を楽しむため

近年、ますます社会問題として議論の俎上に載っているセクシャル・ハラスメント。会社組織でのセクハラが話題となることが多いが、教育現場でも男子学生から女性教員に対するセクハラが続発しているという。都内の有名私立大学で教鞭をとる女性教員A氏（40代）が語る。 「女性学やジェンダー論などを講義すると、一定の学生から強い反発があるのが実情です。これは若い女性教員だけでなく年配の女性教員も含めて起こることです。ジェンダーの固定観念が強い学生にとって、それを覆されることは自己否定にもつながります。 ステレオタイプがもたらす問題に気づくことができ、柔軟に考え方を変えることができる学生がいる一方で、レポートに『こうした講義は男を否定するだけでくだらない』『女子は男より知能も体力も低い存在だから仕方がない』などとコメントを書いてくる学生もいる。もちろん教員側の講義内容も、女性学だけでなく男性学の視点をしっかり

鉄道好きには様々なジャンルがあるが、中でもメジャーなのが“乗り鉄”。鉄道に乗るのが好きな彼らが目指す究極の目標のひとつが「完乗（＝鉄道網を乗り尽くすこと）」だが、JR全線の完乗を目指して全国を飛び回ってきたTさん（40代・男性）は、完乗目前にして色々なルールがあることを知り、奥深さに驚いている。 Tさんが鉄道に目覚めたのは20代後半のこと。飲み歩きが好きで、鉄道で全国各地の繁華街を巡っている内にローカル線の魅力に取り憑かれ、やがてローカル線に乗るのを目的に旅に出かけるようになった。気付けば北海道のJR全線を乗り尽くし、難関の東北や四国も制覇。十数年を掛けて、JR全線制覇まで残り数パーセントまで達したが、ここに来て完乗の定義がぐらついているという。 「きっかけは、自分が乗った区間が“未乗”とカウントされたことです。私は自分がいつ、どの路線に乗ったのかを、あるソフトで管理していますが、久々にそ

NetflixやHuluなどの月額制の動画配信サービスが人気となっているが、今度は特定のアーティストに特化した動画配信サービスが注目となっている。 4月24日、AKSとレコチョクは、AKB48のほか、SKE48、NMB48、HKT48，NGT48、STU48らAKB48グループの動画が月額980円（税別）で見放題となるサービス『AKB48グループ映像倉庫』をスタートさせた。過去にソフト化されたコンサートや劇場公演などの映像作品のほか、AKB48グループが出演するテレビ番組、ドキュメンタリー映画、動画配信サービス「SHOWROOM」で配信された過去のアーカイブ映像などを視聴することができる。 サービス開始時で約1000本、時間にして約7万分の映像が配信されており、今後コンテンツはどんどん追加されていくという。アイドルコンテンツに詳しいライターの大塚ナギサ氏はこう話す。 「現時点ではすべての映