原作：荒木飛呂彦×主演：高橋一生「岸辺露伴は動かない」12/28から3夜連続放送！
ドラマトピックス ★こちらのページは2022年2月で更新を終了いたしました。 新しいドラマ情報はこちらをご覧ください。 ©LUCKY LAND COMMUNICATIONS／集英社 ©NHK・PICS 特集ドラマ 岸辺露伴は動かない コミックス100巻以上、累計発行部数は1億部を超える、荒木飛呂彦原作の漫画「ジョジョの奇妙な冒険」シリーズ。「スタンド」と呼ばれる能力を持った登場人物たちが繰り広げるバトルアクション、そしてホラーやサスペンスの要素がつまった独特の世界観に基づく物語は、老若男女問わず、日本のみならず世界的にも幅広い支持を得ており、日本の漫画文化を代表する作品の１つです。 その大ヒットシリーズから派生したのが、このドラマの原作となる「岸辺露伴は動かない」シリーズ。 ちょっと風変わりで、リアリティを何よりも重んじる漫画家の岸辺露伴が、取材先で遭遇する奇妙なできごとの数々をホラー風に
ＮＨＫ受信料１９億円支払い命令確定 東横インの上告退ける（産経新聞） - Yahoo!ニュース
ホテルの客室に設置されたテレビの受信料を支払っていないとして、ＮＨＫがビジネスホテルチェーン大手「東横イン」とグループ会社に支払いを求めた訴訟で、最高裁第２小法廷（菅野博之裁判長）は東横イン側の上告を退ける決定をした。東横イン側に計約１９億３０００万円の支払いを命じた２審判決が確定した。決定は２４日付。４裁判官全員一致の結論。 訴訟では、全国２３０カ所余りのホテルに設置されたテレビについて、平成２４年１月～２６年１月に未払いとなっていた約３万４０００台分の受信料が争われた。 東横イン側は「ＮＨＫとの間に一部は支払いを免除するとの合意があった」として、一部の支払い免除を主張したが、１審東京地裁判決は「放送法は合意による免除を許可していない」と退け、受信料の支払いを命じた。２審東京高裁も１審判決を支持。さらに、１審が請求を棄却したホテル１カ所についても受信契約の締結と約５６０万円の支払いを命じ
N国党の立花代表「自民党がNHKのスクランブル化に賛成するのであれば改憲に賛成する」、丸山穂高議員との面会も予定 | 政治 | ABEMA TIMES | アベマタイムズ
参院選で1議席を獲得、政党要件も満たした「NHKから国民を守る党」の立花孝志代表が23日夜、AbemaTV『AbemaPrime』に出演、公約であるNHKのスクランブル化に自民党が賛成するなら、憲法改正に賛成するとの意向を示した。 立花代表は「今回の参院選で改憲勢力が国会発議要件である3分の2を切ることも読んでいた。これからの3年間は発議できないが、その次の3年間を見据えて、裏では交渉していこうと思っている。とりあえず今のところは反対で、安倍さんの“最後の懐刀“で置いておきます。もし自民党がスクランブル化に賛成するのであれば、憲法改正に賛成します。そうすれば僕は政治家を辞められるわけですから」と発言。
「ＮＨＫスクランブル化は民放との二元体制崩す」石田総務相 | NHKニュース
参議院選挙で議席を獲得したＮＨＫから国民を守る党が、ＮＨＫの放送を受信料を支払っている人だけが見られるようにスクランブル化すべきだと主張していることに関連し、石田総務大臣は「民間放送との二元体制を崩しかねない」と述べ、スクランブル化に否定的な考えを示しました。 これに関連して石田総務大臣は記者団に対し、「ＮＨＫには災害報道や政見放送など公共放送の社会的使命を果たすことが求められる中で、その財源は広く国民・視聴者に公平に負担してもらう受信料で支える制度となっている」と述べました。 そのうえで、「ＮＨＫの放送をスクランブル化するということは技術的な話ではなく、ＮＨＫの基本的な性格を根本的に変えてＮＨＫと民間放送という現在の二元体制を崩しかねないものだ。二元体制は、国会で全会一致でＮＨＫ予算が承認されるなど日本に定着してきたもので、この点を順守する必要がある」と述べ、スクランブル化に否定的な考え
ポケモンＧＯ 公園が閉門し出られず 山形 | NHKニュース
スマートフォン向けのゲームアプリ「ポケモンＧＯ」が人気を集めるなか、山形市中心部の公園で２７日夜遅くまでゲームをしていた人たちが、門が閉じられたため一時、出られなくなるトラブルがありました。 この公園を管理する山形市によりますと、２７日午後１０時ごろ、いつもどおり公園の門を閉めましたが、その後「公園から車を出せず困っている」という連絡が相次いで寄せられたということです。 当時、車が出入りできる公園の北門には２０台ほどの車が立往生していたということで、市は急きょ、警備会社に連絡しておよそ１時間後に門を開放する措置を取りました。 園内でゲームをしていた男子大学生は「車で来ましたが門が閉められているとは知りませんでした」と話していました。 霞城公園は午前５時から午後１０時まで利用できますが、それ以外の時間帯は門が閉められるため、市は公園内に利用時間を掲示しているほか、警備員が巡回しているというこ
４年後めどにデジタル教科書 導入へ NHKニュース
タブレット端末などを使って動画や音声も活用しながら子どもたちが学ぶことができる「デジタル教科書」について、文部科学省の有識者会議は４年後をめどに全国の小中学校と高校の教育現場に導入する方針を固めました。 このデジタル教科書について文部科学省は有識者会議を設けて検討してきましたが、４年後をめどに全国の小中学校と高校の教育現場に導入する方針を固めました。具体的には、子どもたちに１台ずつ端末を用意して教えることを想定していますが「『書く力』や『考える力』の充実には従来の紙の教科書も必要だ」という意見もあることなどから、当面は紙の教科書とデジタル教科書を併用し、部分的にデジタル教科書だけを使った教科の履修も認めるということです。 一方で、学校によっては必要な端末の機器やネットワーク環境の設備などが整っていないところもあり、今後も対策の検討が必要だということです。有識者会議は来月の会合で議論をまとめ
国勢調査 ３７％の世帯が「オンライン」回答 NHKニュース
５年に１度行われている国勢調査で今回初めて、全国で実施されたパソコンなどで回答するオンライン調査が２０日締め切られ、最終的な回答数は１９１７万件余りと、総務省が目標としていたおよそ１０００万件を大きく上回りました。 オンライン調査は２０日締め切られ、総務省によりますと、１１日間の期間中、最終的な回答数は１９１７万５７６９件でした。総務省は、オンライン調査の回答数を全世帯のおよそ２０％に当たる１０００万件を目標にしていましたが、それを大きく上回り、全世帯のおよそ３７％が回答したことになります。 総務省によりますと、今回の調査では調査員がＩＤやパスワードを記載した書類を配布する際、郵便受けからはみ出すなどして苦情が寄せられたものの、回答が集中してサイトにつながりにくくなるなどといったトラブルは発生しなかったということです。 一方、オンライン調査で回答がなかった世帯には今月２６日以降に調査員が改
「ゲノム編集」で１．５倍の大きさの魚に NHKニュース
これまでの遺伝子組み換え技術よりもはるかに正確に遺伝子を操作できる「ゲノム編集」と呼ばれる技術を使い、高級魚として知られる「マダイ」を通常の１．５倍程度の重さにまで大きくすることに京都大学などの研究グループが成功しました。今後、魚の品種改良が本格的に始まる可能性があると注目されています。 「ゲノム編集」は、これまでの遺伝子組み換え技術よりもはるかに正確に遺伝子を操作できる技術で、ここ数年、急速に研究が進んでいます。 研究グループは、この技術を使い、高級魚として知られるマダイで筋肉の量を調節している「ミオスタチン」という遺伝子を操作しました。 その結果、ふ化して１年の時点で、大きいもので通常の１．２倍から１．５倍の重さにまで育つマダイを作り出すことに成功したということです。 食品としての安全性は、今後、検討されるということですが、この技術を使って魚の品種改良が本格的に始まる可能性があると注目
未婚で恋人いない人 半数以上「出会いの場ない」 NHKニュース
政府は２２日の閣議で、ことしの「少子化社会対策白書」を決定し、２０代から３０代の男性の７０％、女性の６５％が結婚した方がよいと考えているものの、未婚で恋人がいない人の半数以上は出会いの場所がないと感じていることが分かりました。 それによりますと、結婚観について尋ねたところ、「必ずした方が良い」が１４％、「できればした方が良い」が５４．１％、「無理してしなくても良い」が２９．３％、「しなくて良い」が１．７％でした。 これを男女別で見てみますと、結婚した方がよいと答えた男性は７２．１％、女性は６５．２％でした。 一方、未婚で恋人がいない人に、交際への不安を複数回答で尋ねたところ、「そもそも出会いの場所がない」が５５．５％で最も多く、次いで「自分は魅力がないのではないかと思う」が３４．２％でした。 内閣府は、「地方自治体などによる出会いの場を提供する事業を後押しするなどして、晩婚化、晩産化への対
米の老舗銃器メーカー「コルト」経営破綻 NHKニュース
アメリカで１８３０年代に創業した老舗の銃器メーカー、コルト・ディフェンスは、銃器市場の低迷やアメリカ軍との契約が打ち切られた影響で経営が悪化し、日本の民事再生法に当たる連邦破産法１１条の適用を申請して、経営破綻しました。 コルトはアメリカの南北戦争より前の１８３６年に創業し、今の回転式拳銃の原型となるモデルを開発したことで知られています。 １９１０年代に開発した弾丸が自動で装填（そうてん）される自動拳銃は、第１次世界大戦や第２次世界大戦でアメリカ軍に正式に採用され、およそ２５０万丁を販売するなどして売り上げを伸ばしてきました。 しかし、１９８０年代以降はライバルメーカーとの競争の激化や銃器市場の低迷の影響を受け、さらに２０１３年にはアメリカ軍から大口の契約を打ち切られたことで経営が悪化していました。 負債の総額は３億５５００万ドル（日本円で４３０億円余り）に上るとみられ、製造を続けるため事
薬の特許「構造など同じなら侵害」初判断 NHKニュース
製薬会社が独自の製造方法で特許を取得した薬を、別の会社が異なる方法で作った場合に、特許権の侵害にあたるかが争われた裁判で、最高裁判所は「製造された物の構造や特性が同じであれば、作り方にかかわらず特許権の侵害にあたる」とする、初めての判断を示しました。 ２審の知的財産高等裁判所は、「特許の内容に製造方法も含まれている場合は、原則、作り方が異なれば、特許権の侵害にあたらない」と判断していました。 これについて最高裁判所第２小法廷の千葉勝美裁判長は判決で、「特許の内容に製造方法が含まれている場合であっても、製造された物の構造や特性が同じであれば、作り方にかかわらず特許権の侵害にあたる」とする初めての判断を示し、２審に審理のやり直しを命じました。 判決について、知的財産法が専門の東京大学先端科学技術研究センターの玉井克哉教授は、「製造方法を含んだ特許の取得は、医薬品や最先端の技術による発明で行われ
首相「官民一体でロボット産業振興を」 NHKニュース
安倍総理大臣は、東京都内で開かれたロボット産業の国際競争力向上を目指して設立された協議会の会合で、官民一体となってロボット産業の振興に努める考えを示しました。 そのうえで安倍総理大臣は、「ロボットが人々の暮らし、社会を劇的に変える。だからこそ『ロボット革命』だ。産業界、省庁の壁を取り払い、世界を見据えた戦略と道筋を共有し、官民一体となって取り組んでいかなければならない」と述べ、ロボット産業の振興に努める考えを示しました。
日経平均株価 １５年ぶり ２万円台回復 NHKニュース
１０日の東京株式市場は、９日の欧米市場で株価が上昇したことを受けて取り引き開始直後から買い注文が増え、日経平均株価は１５年ぶりに２万円の大台を回復しました。 市場関係者は「９日の欧米の株式市場で株価が上昇していることに加えて、日本企業の業績改善への期待感も高まっていることから、取り引き開始直後から買い注文が先行している」と話しています。
新たな画像の音声メッセージの内容 NHKニュース
インターネットの動画サイトに掲載された画像には、後藤さんを名乗る男の声で音声がついていて、「これはイスラム国で私と共に拘束された湯川さんが殺害された写真だ」と述べています。そして、家族や同僚などに「日本政府に圧力をかけ続けてほしい」と呼びかけています。 そのうえで、「彼らは、もう金は欲しがっていない。だから、テロリストに金を渡す心配をする必要はない。彼らは、ヨルダン政府に拘束されているサジダ・アル・リシャウィという女性の釈放を求めているだけだ。彼女が釈放されれば、私は解放される。とても簡単で、実現可能なことだ」と述べています。そして、「これを私の最後のことばにしないでほしい。私が殺されないよう安倍総理大臣に働きかけて欲しい」と述べています。
「人質の１人殺害との情報」反体制派幹部 NHKニュース
インターネットの動画サイトに後藤さんとみられる男性の画像が掲載されたことについて、シリア反体制派グループの幹部はＮＨＫの取材に対し、「人質のうち１人が殺害されたのではないかという情報がシリア国内から入っている」と述べ、湯川さんの安否について情報を集めていると話しています。
「賭博店賃料は犯罪収益」 全国初の摘発 NHKニュース
新宿・歌舞伎町のビルの１室を賭博店と知りながら貸し、犯罪収益の一部を賃料として受け取ったとして、ビルの所有者が組織犯罪処罰法違反の疑いで警視庁に逮捕されました。 賭博店の部屋の賃料が、犯罪収益に当たるとしてビルの所有者が摘発されたのは全国で初めてです。 逮捕されたのは、新宿区の不動産会社の実質的経営者、櫻井哲人容疑者ら（３８）２人です。 警視庁の調べによりますと、２人は会社が所有するビルの３階の１室を去年１０月までの６か月の間、賭博店と知りながら貸し、犯罪収益の一部およそ３７０万円を賃料として受け取ったとして、組織犯罪処罰法違反の疑いが持たれています。 この部屋には、ロボットがディーラー役をして「バカラ賭博」を行う「アトム」という店が入り、警視庁が去年１１月に摘発しましたが、櫻井容疑者らが賭博店と知りながら、部屋を貸していた疑いが強まったということです。 警視庁は賭博店の疑いがあるとして契
即席麺や冷凍食品も 相次いで値上げ NHKニュース
円安や原材料価格の上昇などを背景に、今月から即席麺などが値上げされたのに続いて、来月から春にかけて冷凍食品など身近な食品が相次いで値上げされます。 多くの食品メーカーは、円安や原材料価格の上昇などを理由に、今月から４月にかけて暮らしに身近な食品の価格を相次いで引き上げます。 このうち「日清食品」「東洋水産」「サンヨー食品」「エースコック」などは今月１日、即席麺などの価格を引き上げました。続いて５日から、「日清フーズ」と「昭和産業」が家庭用のパスタを、「日清オイリオグループ」「Ｊーオイルミルズ」が食用油をそれぞれ値上げしました。 来月には、「味の素冷凍食品」「ニチレイフーズ」「テーブルマーク」などが家庭用の冷凍食品の値上げに踏みきります。また３月には、「ロッテアイス」「江崎グリコ」「明治」などが一部のアイスクリームなどを、「紀文食品」が魚肉の練り製品や総菜などの一部をそれぞれ値上げします。さ
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