【読売新聞】 イタリア料理のファミリーレストランチェーン大手「サイゼリヤ」が、岐阜県 神戸町 ( ごうどちょう ) 西座倉地区の工場用地に新工場を建設する。国内外で約1500店舗を展開しており、国内店舗の増加に伴い、サラダ、スパゲテ
【読売新聞】 国内で配信されているショッピングやSNS、ゲームなどの主要アプリの9割に、消費者を不利益な選択に誘導する画面デザインが採用されていることが、東京工業大の調査で分かった。「ダークパターン」と呼ばれ、意図しない商品を購入さ
【読売新聞】 栃木県真岡市のプレス加工・金型製造業「佐野機工」が県警と共同で、10年ほど前から開発してきた様々な防犯器具が、改めて脚光を浴びている。ベルトが体に巻き付き、不審者の自由を奪う拘束具付きのさすまたなどは、関東地方で強盗事
【読売新聞】 テレビ番組に出演していた女子プロレスラー木村花さんがSNSで中傷されて自殺した問題を巡り、母親が中傷の投稿をされたとして損害賠償を求めた訴訟で、証拠とした投稿が第三者による 捏造 ( ねつぞう ) とみられることがわか
情報通信の世界では、あらゆるモノをインターネットにつなげようという「IoT」の技術が、製品開発や産業応用の中心となりつつある。そのIoT分野で6割以上の市場占有率を誇るのが、日本で生まれたコンピューター用基本ソフトウェア(OS=オペレーティングシステム)「トロン」だ。このトロンが、米国電気電子学会の標準規格として認定される手続きが進んでいる。順調に進めば、国産のOSが、「世界標準」になる。 IoT時代がやってきた IoTという言葉を最近よく目にしたり、聞いたりするという人は多いだろう。インターネット・オブ・シングスの略で、「モノのインターネット」と訳されることが多い。生活空間のあらゆるモノ、あらゆる場所に小さなコンピューターやセンサーを組み込み、ネットワークにつないで便利な情報化社会を目指そうという技術である。ひと昔前まで「ユビキタス・コンピューティング(ユビキタスはラテン語であまねく存在
【ニューヨーク=有光裕】米ニューヨーク交通公社(MTA)は、ニューヨーク市内などで運行している地下鉄やバスなどの乗務員が、アナウンスの際に乗客に呼びかける「レディース・アンド・ジェントルメン(Ladies and gentlemen)」という言葉の使用を禁止したと明らかにした。 同性愛や性同一性障害など、性的少数者への配慮とみられる。 MTAは、読売新聞の取材に「乗客とのコミュニケーションを根本的に改める取り組みとして行った」と回答した。乗務員は代わりに、「Everyone(皆さん)」や「Passengers(乗客の皆さん)」などと呼びかけている。 MTAは過去に録音したアナウンスを流している車両でも、早急に内容を変更するという。
米国の約1万4000人を20年以上追跡した大規模調査を、ミネソタ大学の久保田康彦・客員研究員(公衆衛生学)が分析したところ、収入よりも学歴が健康格差を生む可能性が浮かんだ。分析結果は、米国の医学専門誌電子版で発表された。 45~64歳の男女1万3948人を学歴や収入でグループ分けし、45~85歳までに心筋梗塞、心不全、脳卒中といった循環器疾患を発症するリスクを算出した。 学歴別にみると、最終学歴が高いほど循環器疾患の発症リスクは下がり、大学院卒が最も低かった。高校中退者の発症リスクは50・5%と2人に1人。高卒の41・7%に比べ約10ポイントも高く、高校教育を終えたかが健康格差の分かれ目となることがうかがわれた。高校以上を卒業しているかどうかと収入の高低による発症リスクを比べると、高卒以上で低収入のほうが、高卒未満で高収入よりもリスクが低かった。
マラソンを始めて12年になります。きっかけは、40歳を過ぎてから体重が増えて、体力が落ちたと感じたこと。常にしんどくて、イライラすることが多かったですね。 ダイエット目的で歩き始めて、徐々に走るようになって、2002年に初めてマラソン大会に参加しました。今は毎月、フルマラソンを走り、年1回は100キロマラソンに出場しています。山の中を走るトレイルランも楽しんでいます。 一番の魅力は完走した時のうれしさ。走っている時の苦しさがすべて消えて、とにかく気持ちいいんですよ。料理に例えると、雑味がない喜び、といった感じです。順位やタイムにかかわらず純粋に満足できます。 ほかのランナーや大会スタッフ、沿道で応援してくれる人たちと触れ合えるのもいい。1人で走っているんじゃないんだ、と思えていつもより頑張れます。 全国の大会に参加していますが、各地の補給所に用意された食べ物も楽しみにしています。沖縄なら揚
ツイッター上で当時1歳だった娘の画像を無断で使われた父親(38)が23日、居住する新潟市内で記者会見を開き、投稿者を関東地方の男性と特定し、謝罪文を受け取ったと明らかにした。 肖像権侵害を認め、東京都内のインターネットプロバイダー(接続業者)に投稿者の住所などの開示を命じた昨年9月30日の新潟地裁判決を受け、弁護士に依頼して捜し出した。 娘の画像は、「【拡散希望】安保反対国会前デモに連れていかれた孫が熱中症で還らぬ人になってしまいました」などというウソの書き込みとともに、2015年7月26日、ツイッター上に投稿された。家族がインターネット上に公開した画像が無断転用された。 投稿者は父親らに「申し訳なく思っている。安保法制に反対するデモの規模を小さくしたかった」との謝罪文を送り、慰謝料とこれまでの調査費を支払った。
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