知識労働の生産性向上は業種・職種にかかわらず至って簡単なはずである
３分間ドラッカー 「経営学の巨人」の名言・至言 マネジメントの父と称されたドラッカーの残した膨大な著作。世界最高の経営学者であったドラッカーの著作群の中から、そのエッセンスを紹介する。 バックナンバー一覧 「知識労働の仕事は、充実するどころか不毛化している」（『プロフェッショナルの条件』） 肉体労働の担い手としては、途上国に膨大な数の人たちがいる。先進国が今日の生活水準を維持するには、知識労働の生産性を上げるしかない。ところが、その知識労働の生産性が世界中で頭打ちである。 ドラッカーは、今日の学校の先生の生産性が、100年前の先生の生産性を超えているとはとても思えないという。 知識労働の内容は、無数といってよいほど多岐にわたる。肉体労働の比ではない。知識を要する仕事はすべて知識労働である。しかし幸い、ドラッカーによれば、知識労働の生産性を上げる方法は、業種・職種にかかわらず、ほぼ共通し、か
Ｊリーグ選手の胸スポンサーロゴに、どれだけの広告価値があるのか
1956年埼玉県生まれ。野球、サッカーはもとより、マスコミに取り上げられる機会が少ないスポーツも地道に取材。そのためオリンピックイヤーは忙しくなる。著書にはアメリカンフットボールのチーム作りを描いた『勝利者』などがある。高校スポーツの競技別・県別ランキングをデータベース化したホームページも運営。 「高校スポーツウルトラランキング」 ＳＰＯＲＴＳ セカンド・オピニオン サッカーから野球、大相撲や陸上に至るまで、あらゆるスポーツニュースを独自の視点で解説！スポーツニュースの「セカンド・オピニオン」を目指します。 バックナンバー一覧 Ｊ2のＦＣ岐阜が倒産の危機に瀕している。 さる6月24日、同クラブの今西和男ゼネラルマネージャー（ＧＭ）が会見を開き、クラブの窮状を明かしたのだ。 要約すると「入場料やスポンサー収入が伸び悩み、このままではシーズン終了時には運転資金が底をつく。そうなったら倒産も覚悟
元Ｊリーグ指導者が続々と代表監督に“キャリア”として認められつつある日本サッカー
1956年埼玉県生まれ。野球、サッカーはもとより、マスコミに取り上げられる機会が少ないスポーツも地道に取材。そのためオリンピックイヤーは忙しくなる。著書にはアメリカンフットボールのチーム作りを描いた『勝利者』などがある。高校スポーツの競技別・県別ランキングをデータベース化したホームページも運営。 「高校スポーツウルトラランキング」 ＳＰＯＲＴＳ セカンド・オピニオン サッカーから野球、大相撲や陸上に至るまで、あらゆるスポーツニュースを独自の視点で解説！スポーツニュースの「セカンド・オピニオン」を目指します。 バックナンバー一覧 ロンドン五輪で男子が対戦する モロッコの監督は日本と不思議な縁 ロンドンオリンピック開幕まで、あと3週間ちょっととなり日本選手団も臨戦態勢に入った。 開会式は7月27日だが、それより2日早く全競技のトップを切って始まるのがサッカー。この2日には男女の最終メンバーが発
なぜネットだけは“特別扱い”なのか違法ダウンロード刑罰化を巡る非常識
1986年通商産業省（現経済産業省）入省。1992年コロンビア大学ビジネススクールでＭＢＡを取得後、通産省に復職。内閣官房ＩＴ担当室などを経て竹中平蔵大臣の秘書官に就任。不良債権処理、郵政民営化、通信・放送改革など構造改革の立案・実行に関わる。2004年から慶応大学助教授を兼任。2006年、経産省退職。2007年から現職。現在はエイベックス・マーケティング株式会社取締役、エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社顧問も務める。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 ネット上に違法にアップロードされたコンテンツをダウンロードすることは、これまでも著作権法上違法でしたが、罰則規定が存在しないため、違法ダウンロードの抑止に効果を発揮してき
労働政策の基本は「人は守るが、雇用は守らない」元スウェーデン財務大臣 ペール・ヌーデル～スウェーデンはいかにして経済成長と強い社会保障を実現したか。日本そして世界への教訓（第2回）
2004年から06年に、スウェーデンの財務大臣を務めたペール・ヌーデル氏の特別寄稿の第2回を掲載する。 政治・経済とも閉塞感の強い日本に対し、高い成長と充実した社会福祉を実現している国の一つが、北欧のスウェーデンである。スウェーデンは、1990年代にバブルの崩壊で、日本をも上回る金融危機を経験した。日本との違いは、その90年代に税制、財政、福祉、年金制度について、「世紀の大改革」と呼ばれる構造改革を敢行したことだ。もちろん、社会保障も含めた国民負担率は65％と日本の39％を大きく上回るが、国民はこのスウェーデン・モデルを支持している。いまや同国は高福祉・高負担の停滞した国ではない。 前回（2010年12月17日掲載）は、時代認識、改革の狙いと成果を中心に述べたが、今回はスウェーデン・モデルのどこに競争優位性があるのかについて語る。（※本寄稿は昨年11月中旬に日本総合研究所主催で行われたシン
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