みんな、ありがとう！ これからは技術者として名をはせていけるよう精進するよ（Coinhive事件最高裁解説 後編）
みんな、ありがとう！ これからは技術者として名をはせていけるよう精進するよ（Coinhive事件最高裁解説 後編）：刑法感覚のないセキュリティエンジニアと技術感覚のない警察・検察との悪魔合体（1/3 ページ） Webサイトに設置した「Coinhive」が不正指令電磁的記録保管罪に当たるとされたWebデザイナーのモロさんは、2022年1月、最高裁判所で逆転無罪を勝ち取った。裁判の争点は何だったのか、同様の事件を今後起こさないために必要なことは何か、主任弁護人と弁護側証人が解説する。 WebデザイナーがWebサイトに設置した「コインハイブ（Coinhive）」が不正指令電磁的記録保管罪に当たると問われた事件は、2022年1月20日、最高裁判所で逆転無罪となった。 前編では、どれほど低い確率からの勝利であったか、そしてそれが今後どのような意味を持つのかを、主任弁護人を務めた平野敬弁護士が振り返り
いまさら聞けない「CI/CD」の意義――GitHubとGitHub ActionsでCI/CDを試してみよう
いまさら聞けない「CI/CD」の意義――GitHubとGitHub ActionsでCI/CDを試してみよう：GMOペパボに学ぶ「CI/CD」活用術（1）（1/2 ページ） GMOペパボにおけるCI/CD活用事例を紹介する本連載。第1回は組織でCI/CDを導入する目的と意義を整理し、GitHub/GitHub Actionsを利用してCI/CDを実践する方法を紹介します。 ITがビジネスの中心となる中で「CI/CD」（継続的インテグレーション／継続的デリバリー）というキーワードは広く浸透してきています。しかし、CI/CDを導入、活用しているかは企業や現場で差があるのではないでしょうか。 CI/CDを実践した際のパフォーマンスは、組織全体のパフォーマンスにも相関があることが知られています。本連載では、筆者らが所属するGMOペパボでどのようにCI/CDを取り入れて開発プロセスの効率化や組織全体
「パスワード付きZIP」廃止、じゃあどうすりゃいいのか（OneDrive編）
他人に見られたくないファイルをリモートの相手に渡さなければならない場合、従来は暗号化ZIPファイルとその解凍パスワードをメールで送る、という手段が広く用いられてきた。読者諸氏もそのようなメールを一度は受信したことがあるだろう。 しかし、ZIPの暗号化など運用に手間がかかるわりにセキュリティが十分ではない、と指摘されることが多い。そこで、この方法でファイルを送るのは止めよう、という機運が高まっており、実際、内閣府と内閣官房ではこの手法を廃止すると発表している。 とはいえ執筆時点では、「これだ！」と断言できるような、代わりのファイル送信方法が確立しているわけではない。特に中小企業や個人だと、代替の方法が有償だったりシステム更新に手間がかかったりすると、おいそれと置き換えられない場合が多いだろう。できることなら、すでにある機材やソフトウェア、利用中のサービスなどで代替したいところだ。 そこで本T
コロナ接触確認アプリ、行動変容を促せないんじゃないか問題をフリークスが議論する――プライバシーフリーク・カフェ（PFC）リモート大作戦！04 #イベントレポート #完全版
いまだ感染拡大の勢いがとどまらない新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。厚生労働省（以降、厚労省）が2020年6月19日に公開した接触確認（コンタクトトレーシング）アプリ「新型コロナ接触確認アプリ（COCOA）」は、国民の行動を変え、感染拡大防止に寄与するのだろうか――。 本稿は、公開直前の2020年6月10日に収録し、6月24日に配信したオンラインセミナー「＠IT Security Live Week」の「プライバシーフリーク・カフェ リモート大作戦！」のイベントレポート完全版である。 胴元は厚労省 高木浩光（以降、高木） コンタクトトレーシングアプリのことを、民間がやっていることなので国は関係ないとか言い張ることはできたのかどうか。確かに、利用者が主体的に通知し合う仕組みとして、誰かが配って、誰も管理せずに動くシステムの場合には、国は関係ないとする形も可能ではあります。 しかし
フリークス、コロナ接触確認アプリ適法性を精査する――プライバシーフリーク・カフェ（PFC）リモート大作戦！03 #イベントレポート #完全版
厚生労働省（以降、厚労省）が2020年6月19日に公開した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）接触確認（コンタクトトレーシング）アプリ「新型コロナ接触確認アプリ（COCOA）」は適法なのか。プライバシーのフリークたちが、つきたての餅のように、ねちっこく、しつこく語り倒す。 本稿は、公開直前の2020年6月10日に収録し、6月24日に配信したオンラインセミナー「＠IT Security Live Week」の「プライバシーフリーク・カフェ リモート大作戦！」のイベントレポート完全版である。 個人情報を取得しているのか、いないのか 山本一郎（以降、山本） 「プライバシーフリーク・カフェ リモート大作戦！」、ここからはコンタクトトレーシングアプリの法律面について、適法性や法制度の話をしていきます。 鈴木正朝（以降、鈴木） このアプリは、「個人情報」の該当性を脱色したり、プライバシーの権利
キャリアのGPSを使う？ アプリをプリインストール？ QRコードにキャッシュレス？――プライバシーフリーク・カフェ（PFC）リモート大作戦！02 #イベントレポート #完全版
厚生労働省が2020年6月19日に公開した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）接触確認アプリ「新型コロナ接触確認アプリ（COCOA）」。日本はApple、Googleを信じるしかないのか、日本独自の代替案はないのか――。 本稿は、公開直前の2020年6月10日に収録し、6月24日に配信したオンラインセミナー「＠IT Security Live Week」の「プライバシーフリーク・カフェ リモート大作戦！」のイベントレポート完全版である。 林檎を信じよ 山本一郎（以降、山本） 海外の事例だと、中国のトレーシングツール、プロセスはかなり強烈なものが回っているという報道だけはありますが、実態についてはきちんと説明がされていないよう思えるのですがいかがでしょうか。 高木浩光（以降、高木） 報道はいろいろ見ましたけれども。日ごろからある監視カメラだとか、クレジットカードの利用記録を活用すると
プライバシーフリーク、コンタクトトレーシング（接触確認）アプリの是非を問う――プライバシーフリーク・カフェ（PFC）リモート大作戦！01 #イベントレポート #完全版
入れるか、入れないか、それが問題か？ 山本一郎（以降、山本） 「プライバシーフリークリモート大作戦！」でございます。今回は、コンタクトトレーシング（接触確認）アプリとその周辺に関してお話ししていきます。まずは、大枠の概要について皆さんの意見をいただきながら、問題について議論を深めていきます。 高木浩光（以降、高木） まず私から、アプリの概略を簡単にお話しします。現在（注：2020年6月10日）は、日本政府の「新型コロナウイルス感染症対策テックチーム」が検討しているところです。厚生労働省が主体となって、スマホのアプリを国民に提供して、感染者と濃厚接触した可能性のある人を追跡する補助に使うという話になっています。だいぶ報道されていますから、皆さんも耳にしていると思います。 アプリの仕組みは、スマホのBluetooth機能を使って、近くの数メートル以内にいる他人のスマホと番号を交換し合って日々記
ついに完成「Windows Terminal」の機能と使い方まとめ
Windows Terminalの画面 Windows Terminalは、コンソールアプリケーションのための新しいターミナルアプリ。cmd.exeやPowerShellなどの「シェル」を登録して、背景などをカスタマイズできる。この画面右側や下の領域（ペイン）に模様が見られるのは、背景がFluent Design用のGUI部品Acrylicで透過しているためだ。 Microsoftがオープンソースソフトウェアとして開発を進めている「Windows Terminal」の正式リリース版となるVer.1.0が配布された。Microsoftが開催している開発者向けのイベント「Microsoft Build 2020」に合わせて公開されたようだ。 原稿執筆時点で公開されているのは、v1.0.1401.0で、日本時間の2020年5月20日に公開された。既にMicrosoft Storeからダウンロード
Google Cloud、ゼロトラストなWindowsサーバ管理者用RDPクライアント、「IAP Desktop」を発表
Google Cloud、ゼロトラストなWindowsサーバ管理者用RDPクライアント、「IAP Desktop」を発表：「BeyondCorp」の一環 Google Cloudは、「Beyond Corp」への取り組みの一環として、Google Cloud Platform上のWindows仮想マシンに対する安全なRDPアクセスを実現するオープンソースのWindowsアプリケーション、「IAP Desktop」を発表した。 Google Cloudは2020年5月22日、Google Cloud Platform（GCP）上のWindows仮想マシンに対する安全なRDPアクセスを実現するオープンソースのWindowsアプリケーション、「IAP Desktop」を発表した。ゼロトラストセキュリティを実現する同社の「Beyond Corp」への取り組みの一環。 IAP Desktop はリモ
架空企業「オニギリペイ」に学ぶ、セキュリティインシデント対策
架空企業「オニギリペイ」に学ぶ、セキュリティインシデント対策：徳丸浩氏が8つの試練を基に解説（1/3 ページ） ECサイトやWebサービスでセキュリティインシデントを起こさないためには何をすればいいのか。2019年12月に開かれた「PHP Conference Japan 2019」で徳丸浩氏が、架空企業で起きたセキュリティインシデントを例に、その対策方法を紹介した。 ECサイトやWebサービスを提供する会社で発生したセキュリティインシデントに関するさまざまなニュースが後を絶たない。どうすればこうしたインシデントは防げるのだろうか。 『体系的に学ぶ安全なWebアプリケーションの作り方』（通称：徳丸本）の筆者として知られる徳丸浩氏（EGセキュアソリューションズ 代表取締役）は、2019年12月に開かれた「PHP Conference Japan 2019」のセッション「オニギリペイのセキュリ
2020年1月1日以降に「日付を誤認識」する不具合、Splunkが公開
Splunkは2019年11月27日（現地時間）、ITシステム運用管理のためのマシンデータ分析プラットフォーム「Splunk」で見つかった不具合の原因と対策について発表した。2020年に入ると同時に全製品で発生する恐れがある。特定の日付を過ぎると日付を誤認識して処理を誤るという点では「2000年問題」と同じパターンだといえる。 Splunkによると、今回公開したパッチを適用していないSplunkプラットフォームでは2種類の不具合が発生する。 2020年1月1日から、Splunkプラットフォームインスタンスは、日付に2桁の年を含むイベントのタイムスタンプを認識できなくなる。この基準を満たすデータに対して、不正確なタイムスタンプを付けてインデックスを作成してしまう 2020年9月30日午後12時26分39秒（UTC：協定世界時）から、Splunkプラットフォームインスタンスは、UNIX時間に基
Kubernetesの自前運用は難しい？ はてなの撤退事例
はてなのMackerelチームはKubernetesクラスタを自前で構築して運用していたが、撤退を選択したという。なぜ、Kubernetesの運用を諦めて撤退を選んだのか。はてなのMackerelチームでSREを務める今井隼人氏が語った。 コンテナ型仮想化技術を活用したアプリケーションの管理（オーケストレーション）ツール「Kubernetes」が注目を集めている。その背景の一端にあるのが、アプリケーションをコンテナ化し、マネージドKubernetesサービスで実行することによるメリットの享受と、運用負荷の軽減だ。 参考記事：「Kubernetes」とは何か――コンテナ型仮想化の本番利用に向けた課題 参考記事：「Kubernetesで運用する」その前に Kubernetesを本番環境で利用する際のポイント そんな中、「Kubernetesクラスタを自前で構築して運用していたが、撤退を選択した
徳丸浩氏が誤解を指摘――Webサービス運営者が知らないと損害を生む「パスワード保護の在り方」
徳丸浩氏が誤解を指摘――Webサービス運営者が知らないと損害を生む「パスワード保護の在り方」：＠ITセキュリティセミナー サイバーセキュリティの世界で取り上げるべきトピックは多々あるが、「基本的な守りを固める」ことも重要だ。2019年6月26日に行われた「＠ITセキュリティセミナーロードショー」の中から、その際に役立つセッションの模様をレポートする。 2019年初め、ファイル共有サイト「宅ふぁいる便」で会員情報の漏えいが発生した事件では、世間に大きな驚きが走った。漏えいの事実自体もさることながら、保存されていたパスワード情報が「暗号化されていなかった」ためであり、特にインターネット上では「今どき、パスワードを暗号化していないなんて」と厳しい批判が相次いだ。 複数の調査や報道によると、パスワードを平文で保存しているサイトは宅ふぁいる便に限らない。その後FacebookやGoogle、Twit
被告弁護人と高木浩光氏は何と闘ったのか、そしてエンジニアは警察に逮捕されたらどう闘えばいいのか（Coinhive事件解説 前編）
被告弁護人と高木浩光氏は何と闘ったのか、そしてエンジニアは警察に逮捕されたらどう闘えばいいのか（Coinhive事件解説 前編）：権利は国民の不断の努力によって保持しなければならない（1/3 ページ） Coinhive、Wizard Bible、ブラクラ補導――ウイルス作成罪をめぐる摘発が相次ぐ昨今、エンジニアはどのように自身の身を守るべきか、そもそもウイルス作成罪をどのように解釈し、適用すべきか。Coinhive事件の被告人弁護を担当した平野弁護士と証人として証言した高木浩光氏が詳しく解説した。 世の中の大半のエンジニアにとって、「逮捕」や「起訴」といった言葉は縁遠いものだったかもしれない。だが2018年に入って「不正指令電磁的記録に関する罪」（通称：ウイルス作成罪）に関する摘発が相次いで行われ、状況が大きく変わり始めている。 2018年6月、自身が運営するWebサイト上に、閲覧してきた
GitHubが障害を総括、43秒間のネットワーク断が1日のサービス障害につながった：データベースの不整合解消に時間 - ＠IT
GitHubが障害を総括、43秒間のネットワーク断が1日のサービス障害につながった：データベースの不整合解消に時間 GitHubは2018年10月30日（米国時間）、2018年10月21日16時頃（米国太平洋時）から約24時間にわたって発生した障害に関する分析報告を、同社のブログに掲載した。これによると、ネットワーク機器の部品交換で生じた43秒のネットワーク接続断が、GitHubのメタデータ管理データベースの不整合を引き起こし、復旧に時間を要したという。 GitHubは2018年10月30日（米国時間）、2018年10月21日16時頃（米国太平洋時）から約24時間にわたって発生した障害に関する分析報告を、同社のブログに掲載した。これによると、ネットワーク機器の部品交換で生じた43秒のネットワーク接続断が、GitHubのメタデータを管理するデータベースの不整合を引き起こし、復旧に時間を要した
“Hack Everything”をモットーに――リクルートは脆弱性対応をいかにハックしたのか：＠IT脆弱性対応セミナー2018 - ＠IT
＠ITは、2018年9月11日、東京で「＠IT脆弱性対応セミナー」を開催した。本稿では、基調講演「リクルートにおける脆弱性対応の今と未来」の内容をお伝えする。 1960年に創業したリクルートは、現在4万人の従業員を抱える大手グループ企業。『ホットペッパー』『ゼクシィ』『じゃらん』などの情報サービスを中心に事業展開する同グループは、媒体が紙からWeb、スマートデバイスへと移り変わる中でサイバーセキュリティの重要性を認識し、セキュリティ専任部隊「Recruit-CSIRT」を設置。リクルート各社を横断してIT・ネットマーケティング領域のテクノロジー開発を担うリクルートテクノロジーズ内に、技術面の脅威の早期検知、被害最小化、未然防止をそれぞれ担当するSOC（セキュリティオペレーションセンター）やインシデントレスポンスグループ、セキュリティエンジニアリンググループを配置した。 そのセキュリティエン
OpenSSLでSSLサーバ証明書の有効期間を自動的に確認して更新漏れを防ぐ
運用・管理担当者にとって面倒なSSLサーバ証明書の更新。有効期間内に正しく更新できるように、OpenSSLを使って自動的かつ定期的にサーバの証明書を実際に調べて、期限切れが近づいているかどうか網羅的に確認する方法を紹介する。 Webサイト運用担当者や社内システム管理者にとって、SSLサーバ証明書の更新はやっかいな仕事の1つに挙げられるだろう。証明書の更新は手動作業が多く、手間がかかる。その一方で有効期間内に更新を忘れると、そのサーバにアクセスしたクライアントでエラーが生じるため、ユーザーに迷惑をかけることにもなるからだ。 証明書の枚数が少なければ、期限が切れる日をオンラインのカレンダーに登録し、事前に通知させるといった対策も有効だろう。しかし数十枚、数百枚となると、これを手動で管理するのは手間がかかるし、間違える恐れもあり現実的ではない。 それよりは、サーバに設定されているSSLサーバ証明
「派遣切り」の悪夢再び？――改正労働者派遣法が派遣エンジニアに与える影響とは
「派遣切り」の悪夢再び？――改正労働者派遣法が派遣エンジニアに与える影響とは：法律は敵か味方か？（1/4 ページ） 改正労働者派遣法が9月11日に成立し、30日より施行された。「派遣期間の上限3年」「特定派遣の廃止」など、派遣エンジニアにとって影響が大きい本改正のポイントを、エンジニア派遣を行っているビーブレイクシステムズの高橋氏に伺った。 2015年9月30日に、「労働者派遣法」が改正されたことをご存じだろうか？ 本改正により、これまで一部の業務を除いて最長「3年」だった派遣期間の制限を、原則として全ての業務において適用することになった。さらに、これまで届出制だった特定労働者派遣事業（以下、特定派遣）が、3年間の移行期間があるものの一般労働者派遣業（以下、一般派遣）と同じく「許認可」が必要となる。すでに改正された新たな労働者派遣法がスタートしているにもかかわらず、なかなかその内容も影響も
Hadoop＋Embulk＋Kibanaのデータ集計基盤によるデータ可視化と集計データを活用したキーワードサジェストの仕組み
連載目次 リクルートの全社検索基盤「Qass」の事例を基に、大規模BtoCサービスに求められる検索基盤はどう構築されるものなのか、どんな技術が採用されているのか、運用はどうなっているのかなどについて解説する本連載。 初回の「リクルート全社検索基盤のアーキテクチャ、採用技術、開発体制はどうなっているのか」では全体的なアーキテクチャ、採用技術、開発体制について紹介しました。 検索システムを構築する際に、最も重要なのは、前回の「ElasticsearchとKuromojiを使った形態素解析とN-Gramによる検索の適合率と再現率の向上」でも紹介した、検索品質の向上です。Qassでは、いろいろなログを組み合わせて分析したり、ランキングデータに活用したりと、ログデータはシステムの中核となっています。 第3回の今回はQassの検索基盤を支えるデータ集計基盤と、それによるデータ可視化、集計したデータを生
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