トンカツは人体に危険！一流アスリートは魚食だった！子供の知能発達も促進
近年、スポーツ栄養学の研究が進み、栄養補給やケガの予防、疲労回復のための食事の仕方、メニュー開発がなされ、一流アスリートは食と運動をひとつとして捉えています。 油に関心を持ってすごしていると、食全般の情報も入ってくるため、アスリートの食を知る機会も多くあります。 昨年、プロ野球オリックス・バファローズ選手会長の伊藤光捕手が契約交渉の場で、試合終了後に球団が用意している食事について「菓子パンが多い。栄養は大丈夫なのか。全員に行き届いていないこともある」と球団に問題提起しました。今季からおにぎりやバナナなどに改善されたようですが、仮にもトップアスリート集団のプロ野球選手とそれを管理する球団が、この程度の知識しかないのかと唖然としました。 パフォーマンス向上のカギはオメガ3 一方で、こんな報道もありました。独ブンデスリーガのボルシア・ドルトムントのフィジカルトレーナーであるライナー・シュレイ氏は
STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる
今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。論文タイトルは『Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes（邦訳：修正STAP条件によって、JurkatT細胞の運命が多能性と細胞死の間で二極分化する）』である。 海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。以下に同論文の概要を紹介する。 ＜（1）序論：STAP論文は撤回されたが、低pHの刺激による万能性獲得の可能性は、がん、または、がん幹細胞の分野においては魅力的な課題である。 （2）実験：そこで、理化学研究所と米ハーバード大学から発表されたプロトコルを改変
自分のカードで他人が10万円の買い物…偽造カード大量蔓延、完全にいたちごっこ状態
昨年、実害はなかったがこんな被害に巻き込まれた。ある夜、カード会社から自宅に電話がかかってきて、 「鈴木様、いつもお世話になります。○○カードですが、さきほどニューヨークで1000ドルのお買い物で鈴木様のカードを使おうとしたという連絡が入りましたが、お心当たりはあるでしょうか？」 と突然言われたので、「いえ、それは私ではありません」と返答すると、「わかりました」ということで、私のカードと同じカードを持っている誰かがニューヨークにいることがわかり、そのカードの利用停止措置がとられることになった。 電話で問い合わせがあった高額の買い物が結局どうなったのか、その細部については教えていただけなかったが、その場でカード会社に記録されている日本での未払いの請求について一つひとつ確認して、それらはすべて私の利用分だったので支払いに合意した。ニューヨークの分の請求は私にこないので安心してほしいと言われた。
ろくでなし子、女性器「デコまん」裁判で歴史的無罪勝ち取り！警察敗北！作品展示は無罪
自分の女性器をモチーフとした作品を「芸術」と主張して警察と戦った「ろくでなし子」こと五十嵐恵氏が、一部無罪を獲得した。 わいせつ電磁的記録頒布やわいせつ物公然陳列などの罪に問われた行為は、スキャンして作成した3Dプリンタ用データを不特定多数の人に送信したこと、及び「デコまん」という女性器をかたどった作品を公の場で展示をしたことだった。東京地方裁判所は、データの提供行為については有罪としたものの、作品展示については無罪とする判決を下した。デコまんについては、「ポップアートとして認められる」との考え方を示しており、五十嵐氏の主張が認められた。 一方、悔しい思いをしていると考えられるのが、一緒に逮捕されていた作家の北原みのり氏だ。彼女は自身が経営するアダルトグッズショップに、五十嵐氏と「共謀」するかたちでデコまんを展示したことが、わいせつ物公然陳列罪に問われた。しかし、北原氏は罪を認めて有罪判決
安倍首相、消費増税見送り決定へ…アベノミクスが失敗、黒田日銀の異次元金融緩和も頓挫
2017年4月からの消費税率10％への引き上げに関する観測が喧しい。 今年7月の参議院選挙や今月26、27日の主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）と絡めた観測が出ているが、過去の安倍晋三首相の政策を振り返れば、消費税率引き上げの再延期は既定路線といえるだろう。 安倍首相はこれまで、経済財政政策を打ち出すことでその人気を回復し、その後に自らの夢である政治課題（安全保障問題・憲法改正）に向かって突き進むという手法を繰り返している。政治課題をクリアすると再び経済財政政策を打ち、再び政治課題に取り組むその戦略は明確だ。 12年12月26日に安倍政権が誕生し、デフレ経済を克服するため「大胆な金融緩和措置」「機動的な財政出動」「民間投資を喚起する成長戦略」の「三本の矢」と称した一連の対策を打ち出す。マスコミはこれを「アベノミクス」と呼んだ。 年が明け13年3月20日、盟友・黒田東彦氏が日本銀行総裁に就任
宿泊キャンセル60万人…熊本地震で九州観光地が瀕死状態 温泉地は人来ず、新幹線脱線…
熊本・阿蘇北部の黒川温泉、大分県由布院の湯布院温泉などの超有名観光地に閑古鳥が鳴いている。ゴールデンウイーク期間中に宿泊をキャンセルされた数は、大分で15万1000人、調査不能な南阿蘇を除き熊本では18万人強、鹿児島で7万6000人、長崎7万3000人、宮崎4万7000人、福岡3万人、佐賀1万1000人などとなっている。 長崎国際観光コンベンション協会によると長崎市内の宿泊施設22軒で、4月24日までに105校（1万5000人）の修学旅行のキャンセルが出た。「砂むし温泉」で知られる鹿児島県指宿市では、市観光協会の調査によると1万7000人の宿泊予約が取り消され、宮崎市内の旅館・ホテルでも3万5000人超の予約が消えた。 佐賀県は、海外からの団体客のキャンセルに対応するため県観光連盟は4月25日から職員8人を韓国や中国、タイなどに派遣し、「佐賀は地震被害がほとんどありません」と懸命にアピール
危険なカラメル色素が野放し状態 | ビジネスジャーナル
コーラやノンアルコールビール、スーパーの惣菜は要注意！発がん性物質を含むカラメル色素が野放し！カップ麺も カラメル色素という食品添加物をご存じでしょうか。天然添加物の一種で、食品を褐色に染めるため、実に数多くの食品に使われています。コーラ、カップめん、インスタントラーメン、しょうゆ、ソース、めんつゆ、焼肉のたれ、カレールウ、レトルトカレー、漬け物、佃煮、菓子類、カフェオレ、ノンアルコールビールなどの加工食品のほか、スーパーマーケットやコンビニエンスストアで売られている焼き鳥、焼きそば、弁当、惣菜、惣菜パンなど多種多様に用いられています。おそらく、ほとんどの人がなんらかの食品を通して、毎日カラメル色素を摂取していることでしょう。 そのカラメル色素の一部には、発がん性物質が含まれているというショッキングな事実があるのです。したがって、気づかないうちに発がん性物質を体内に取り込んでいることになる
ソフトバンク、総務省と全面戦争突入か…「スマホ長く使うと損」撲滅へ国が本腰
携帯電話業界は新手のサービスの導入に意欲満々だ。格安スマートフォン（スマホ）が増えるなか、長期契約が必要な異業種のサービスを提供し、顧客を囲い込む。第1弾がスマホと電気代のセット割引だった。第2弾はスマホと保険のセット。これが大手生保の猛反発を招いた。 先頭を切ったのはKDDI（au）。4月5日から、指定する生命保険に加入すると携帯電話通信料を割り引く「auのほけん・ローン」を始めた。通信料を月200円または500円割り引き、さらに30～500円分のポイントが付く。 auが販売するのは、KDDIが15.95％出資し筆頭株主となっているライフネット生命保険（東証マザーズ上場）の3商品で、掛け捨て型や女性向け医療保険などである。 auはウェブサイトでKDDIと三菱東京UFJ銀行が折半出資する「じぶん銀行」の住宅ローンを「au住宅ローン」として取り扱う。携帯電話とセットで契約すれば月500円相当
スマホにあなたの顔写真が犯罪者情報表示＆起動不可！金銭要求不正アプリの被害拡大
スマホの内蔵カメラで顔写真を撮影し、その写真で身代金を要求する画面（画像左側）。身代金をiTunesカードで払えと脅してくる。（「シマンテック」より） スマートフォン（スマホ）のカメラで顔写真を撮影して、金を払えと脅してくるAndroid不正アプリがみつかっている。スマホを起動できなくする「ランサムウェア＝身代金要求ソフト」によるものだ。アダルトサイトなどを見たとしてスマホのインカメラ（内側のカメラ）で勝手に顔写真を撮影し、金を払えと脅すランサムウェアだ。 冒頭の写真がその脅迫表示で、「犯罪者情報」として被害者の顔写真を表示している（モザイク処理済）。スマホが起動できなくなった上に、あなたの顔写真付きでこんな画面が出たらビックリするだろう。その上で同写真のように、iTunesカードを購入して番号を送るようにと脅してくる。 ランサムウェアは2015年から日本でも被害が出ており、今年に入ってパ
SMAP出演激減、芸能界を干されるのか…ドラマでも脇役、中居はジャニーズ独立か
今年1月の独立騒動も収束したはずの人気ジャニーズアイドルグループ・SMAPが徐々にメディアから姿を消し始めている。一部スポーツ紙が報じたように、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）のCM契約が任期満了に伴い3月末で終了。これで、SMAP全員が揃って出演するCMはなくなった。大手広告代理店関係者は語る。 「広告はイメージが一番大事。SMAPのメンバーが悪いわけではありませんが、“公開処刑”とも呼ばれた、独立騒動についてフジテレビで“生謝罪”した時の印象は、決してよいものではありません。所属するジャニーズ事務所という有力芸能事務所に関しても極めて悪い印象が人々のなかに植え付けられてしまいました。事務所幹部は釈明会見などを一切やっていませんし、各スポンサーへの説明・謝罪を兼ねた挨拶回りもできていないようです。これでは、企業から信頼を失っても仕方がないです。もっとも、それが事務所からのSMA
ローソン、3位転落で地盤沈下深刻…ファミマにすらことごとく敗北、玉塚社長不信広まる
流通業界は激変の時代に突入した。今年9月1日、コンビニエンスストア3位のファミリーマートと同4位のサークルKサンクスを傘下に持つユニーグループ・ホールディングスが経営統合する。2位だったローソンを抜き、最大手のセブン-イレブン・ジャパンに国内店舗数で肉薄する「新ファミマ」が誕生する。 これを受けて、2位の座から滑り落ちるローソンが動いた。三菱商事出身の竹増貞信副社長が6月1日付で社長兼最高執行責任者（COO）に就任する。玉塚元一社長は会長兼最高経営責任者（CEO）に就く。 玉塚氏は「競争が激しい事業環境の中で成長するには、筆頭株主の三菱商事を巻き込み総力戦に持っていかなければならない」と語る。 ファミマとサークルKサンクスの経営統合は、伊藤忠商事が主導した。ローソンは三菱商事出身の竹増氏のもとで、三菱商事と一体になって2位奪還を目指す。 玉塚氏は2014年5月、ローソン社長に就いた。このト
西友の鶏のから揚げで下痢に…スーパーやコンビニの惣菜は危険？
「中食（なかしょく）」という言葉が世間に浸透して久しい。「外食」と、家庭内で調理したものを食べる「内食（うちしょく）」の中間に位置し、スーパーやコンビニエンスストア、百貨店などで惣菜や弁当といった調理済みの食品を購入して持ち帰り、自宅や職場で食べることを表す言葉である。 楽天リサーチ株式会社が2014年に調査したところ、中食の利用率は57％に上り、2人に1人が使用しているという結果だった。自炊や後片付けが億劫であったり、そもそも料理が苦手であったりする人にとって、中食は実に手頃な選択なのだろう。 しかし、当然ながら「便利」をお金で買うことの代償としてデメリットもある。消費者は、使われている食材や調味料の正確な詳細情報までは把握できないため、体によくない原材料が使用され健康が害されている可能性も否定できない。東京都内在住の男性Aさん（30代）は語る。 「大手チェーンのスーパーマーケット、西友
セブン＆アイ、子会社幹部と取引先の癒着疑惑…不明朗なアイドルグッズ取引、経営混乱の発端
鈴木敏文会長兼CEO（最高経営責任者）が突然辞任を表明し、セブン＆アイ・ホールディングス（HD）がぐらぐらと揺れている。傘下のイトーヨーカ堂の業績不振と戸井和久前社長の退任、創業家との確執、米国投資ファンドのゆさぶり、セブン－イレブン・ジャパンの社長交代問題など、セブン＆アイHDの動揺は複合的な要素によるものだ。そして、その発端になったのは、実はヨーカ堂の在庫をめぐる問題だったことが、筆者の取材により明らかになってきた。 3月下旬、イトーヨーカ堂浦和店の催事スペースには女性アイドルの写真を使った等身大の書き割りが、非常階段のほうを向いて立っていた。このアイドルはイベントで浦和店に来たことがあるらしく、サインとともに「浦和店でイベントできて嬉しかったです！！！」と書き添えられている。こうした書き割りは、小売業界ではスタンディポップと呼ばれている。 その周囲は地元の埼玉を舞台にしたアニメ『浦和
レンタカー、借りる＆返す時の「あの最大の疑問」の謎と答えが判明！満タンで返さなくてよい？
この連載企画『だから直接聞いてみた for ビジネス』では、知ってトクもしなければ、自慢もできない、だけど気になって眠れない、世にはびこる難問奇問（？）を、当事者である企業さんに直撃取材して解決します。今回は林賢一氏が、レンタカーのガソリンに関する謎に迫ります。 【ご回答いただいた企業】 ニッポンレンタカーサービスお客さま相談室 世間は引っ越しシーズンが一段落したところだが、筆者は個人的事情で引っ越しをすることになり、久しぶりにレンタカーを借りた。 荷物が少なかったので軽バンを借りたのだが、最近の軽バンはすごい。軽なのに非常によく走る。また荷物を多く載せられる。カーナビ搭載は当たり前で、iPhone接続ケーブルも完備している。筆者が学生時代に借りたボロい軽トラックとは、車のクオリティが違った。便利になったものだ。 便利になったといえば、今はガソリンを入れずにそのまま返却してもよくなったが、
製造業が国内回帰しても無人工場が増えるだけである…なぜ人々の「仕事」は減るのか？
本連載では、急速な技術革新がもたらす社会・経済システムの変化について議論を展開したい。その前提として、雇用の喪失について少し歴史的に振り返ってみたい。 人類の歴史を振り返れば、18世紀の産業革命以降、技術導入によって人々が従事する「仕事」は減少してきた。それに対する労働者の抵抗としては、19世紀前半にイギリスで起こった、織物工業への機械導入による失業の恐れを感じて手工業者や労働者が機械を破壊したラッダイト運動が有名である。これは、現在の人工知能をはじめとする高度なコンピュータによる雇用喪失議論の先鞭でもある。現在、「ネオ・ラッダイト」と呼ばれる「技術開発を大幅に制限し、その使用も制限するべきである」と主張する極端な運動がある。 また、産業と企業活動の「脱国境化」も、一国の特定産業の雇用を減少させてきた。1970年代のアメリカで起こった脱工業化社会の動きの背景にあった同国製造業の競争力喪失は
性欲と年齢…40代でピークの女、50代で目覚める女、80代でセックス
芸能活動休業中のベッキーをはじめ、記者会見で「人間としての欲が勝ってしまった」と釈明して失笑を買った宮崎謙介元衆議院議員など、不倫で人生を台無しにする人は多い。 判断力を狂わせてしまう「性欲」は実に厄介なもので、「自分は性欲に負けることはない」と言い切ることのできる人は少ないだろう。いったい、人間は何歳まで、この性欲に振り回され続けるのだろうか。 「性欲」と「精力」はまったく別物 「男性の場合、個人差はありますが『何歳になったら性欲がなくなる』といった基準はありません。身体的なピークは10～20代ですが、60～70代になったからといって、性欲が衰えるわけではないのです」 こう語るのは、美容外科医でセックスに関する著書を多数上梓している山下真理子氏だ。 「注意しなければならないのは、そもそも『性欲』と『精力』は違うということです。生殖器の能力はなくなっても、『女性と触れ合いたい』という執着が
小保方晴子氏が公開したHP、サイバー攻撃受け一時ダウン…攻撃元特定へ
一連のSTAP細胞論文問題をめぐり2014年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子氏が3月31日に公開したHP「STAP HOPE PAGE」がサーバダウンし、一時閲覧できない状態になっていた。現在は復旧している。 その原因について、小保方氏の代理人である三木秀夫弁護士は「何者かによってサイバー攻撃された」ことを明らかにした。 同HPは公開されてから一日で、有名大学や研究機関等も含め67カ国からアクセスがあったというが、そのアクセス集中に加えてサイバー攻撃を受けていたことが、関係者らの調査により、わかった。その方法は「DoS攻撃（Denial of Service attack：サービス妨害攻撃）」と特定された。これは、サーバにおいてネットワークリソースがサービスを提供できない状態にするもので、偽計業務妨害や不正アクセス禁止法に触れる犯罪行為に当たる。三木弁護士は現在、攻撃元を特定する作
STAP現象、米国研究者Gが発表…小保方晴子氏の研究が正しかったことが証明
小保方晴子氏が発見した「STAP現象」が、アメリカの研究者グループによって報告されていた。2015年11月27日に英国科学雑誌「ネイチャー」姉妹版のオープンアクセスジャーナル「ネイチャー・サイエンティフック・リポーツ」に掲載された。 それは、米テキサス大学医学部ヒューストン校のキンガ・ヴォイニッツ博士らが、負傷したマウスの骨格筋から幹細胞になる新規の細胞集団を発見したと論文で発表したものだ。題名は『損傷誘導性の筋肉由来幹様細胞』で英文の頭文字「injury induced muscle-derived stem cell-like cells」からiMuSCsと名付けられ、それを証明したものはヴォイニッツ論文と呼ばれている。キンガ博士は同論文の要旨をこうまとめている。 「我々は最近、損傷を受けたマウスの骨格筋のなかに、新しい幹細胞の集団を発見しました。このiMuSCsは、分化した筋原性細胞
サブウェイ、赤字垂れ流しでサントリーが放出…マック、底なしの不振で米本社が日本撤退
サントリーホールディングス（HD）は、完全子会社でサンドイッチチェーン「サブウェイ」を運営する日本サブウェイの株式の65％を、世界チェーンを統括するオランダのサブウェイインターナショナルグループに売却する。売却額は数億円とされる。 サントリーHDは1991年に米サブウェイから日本でのサブウェイのフランチャイズ（FC）権を取得。完全子会社の日本サブウェイを通じて店舗を展開してきた。 2016年3月末に日本におけるFC契約が終了するにあたって、サブウェイ本社は日本におけるサブウェイ店舗を直営にすることを提案。両社が協議してきた。 サントリーHDは4月をメドにFC権を返上し、65％の株式を売却することを決めた。サントリーは引き続き35％の株式を保有し、今後も飲料の納入などの関係は続ける。 新社長はサブウェイインターナショナルから出すが、サントリーHDから出向している及川直昭社長は副社長として残り
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生卵や半熟オムレツは危険！食中毒で重い後遺症も…鶏肉刺身や豚レバ刺も！