糖尿病患者の血糖コントロール状態が悪化して数値が上昇すると、睡眠の質が落ちることを大阪市立大の稲葉雅章教授（代謝内科学）のチームが脳波計を使った研究で突き止め、１３日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。 　チームによると、糖尿病患者では、健康な人の約２倍不眠が見られるともいわれるが、血糖コントロールと睡眠障害との直接の関連は明らかになっていなかった。今回はこの関連性を示したもので、睡眠障害の治療が血糖値改善につながる可能性もあるというがメカニズムは分かっていない。 　研究は、肥満などにより発病する２型糖尿病患者約６０人を対象に実施。一晩に４～５回繰り返すレム睡眠とノンレム睡眠の周期のうち、眠りの質を決定する１回目の周期の脳波を測定した。 　すると、血糖値が高い人ほど、１回目の周期の長さや、脳を休ませるための深い睡眠の時間が短く、質が低下していた。 　睡眠の質の低下は、交感神経活動の

日本製の地下鉄、米首都で出発－。ワシントン首都圏交通局は１３日、川崎重工業製の地下鉄新型車両の試乗会を開いた。１４日から首都と郊外を結ぶ路線で運行を始める。２０１８年末までに最大計７４８両の導入を予定している。 　ワシントンの地下鉄は老朽化が進み、車両故障で運行に遅れが出ることも多い。新型車両はステンレス製で耐久性が高く、状況改善に役立つと期待されている。試乗会ではデジタル式の案内表示など旧車両にはない装備に招待客の関心が集まった。 　式典であいさつした川崎重工の岩崎宏治執行役員は「安心・安全な車両への乗客の期待に応えていく」と抱負を述べた。泉裕泰駐米公使は「鉄道分野で日本は世界の中心的存在だ」と強調し、日本の鉄道技術の高さをアピールした。　（共同）

春を迎え何かと忙しいこの季節。たまり気味の疲れやストレスはスッキリ回復しておきたい。 疲労回復効果の高い食べ物といえば、ビタミンの豊富なニンニクや鰻、クエン酸の多いレモンなどがよく知られているが、最近世界的に注目されるようになったのがココヤシの実の果汁、いわゆるココナッツウオーターだ。その働きに詳しい順天堂大学大学院医学研究科加齢制御医学講座の白澤卓二教授によると、「ココナッツウオーターにはマグネシウムやカリウムなど体に必要な電解質が豊富に含まれているため、運動時の電解質補給に理想的で、筋肉のけいれんを和らげる作用や疲労回復効果がある」とのこと。また「新陳代謝を促進し、むくみの解消やデトックス効果があることから、アンチエイジングも期待できる」という。 最近は、そんなココナッツウオーターが手軽に味わえるドリンクも増え、男女を問わず人気を博している。暑さが増してくるこれから、水分補給やスポーツ

ちくわの歯ごたえと、アボカドの食感が最高 【作り方】 （１）アボカドは種と皮を取り、５ミリ角に切る （２）ちくわは長さ半分に切り、縦半分に割る （３）（（２））を皿に並べて（（１））をのせ、醤油をたらす 【材料（２人分）】 アボカド　１／２個 ちくわ　６本 醤油　少々 ■原るみ　料理研究家。「誰でも簡単に作れるおいしい料理」を提案。エキサイトブログ「瞬速おつまみ」http://otumamirum.exblog.jp/を運営中。

★（５） ２０１１年に全国的なニュースとなった「八重山教科書問題」。育鵬社の中学校公民館教科書採択をめぐり、八重山諸島の石垣市、与那国町と竹富町が熾烈なバトルを繰り広げた事件だ。あれから４年たち、今年夏には新たな中学校教科書採択がある。地元では公民教科書だけでなく、歴史教科書の切り替えにも踏み込む可能性が取り沙汰されている。正々堂々としたタブーのない論戦に期待したい。 沖縄ではマスコミを中心に、沖縄戦で旧日本軍が住民の「集団自決」に関与したなどと明記する歴史教科書が賛美される。 いたずらに軍隊の残虐性を際立たせることで、自衛隊や米軍への反感を煽ろうというイデオロギー的な狙いだ。日本史を肯定的に記述する育鵬社版や自由社版は「右翼の教科書」扱いで激しい誹謗中傷にさらされている。 ４年前は公民教科書が問題になり、「八重山採択地区」を構成する３市町のうち、石垣市、与那国町が育鵬社版、竹富町が東京書

成長鈍化が明確な中国経済とどう向き合っていくべきか、アジアを代表する企業の間に悲観論と楽観論が交錯している。悲観論の代表格は、タックスヘイブン（租税回避地）の英領ケイマン諸島に香港から拠点を移す長江実業グループだ。アジアきっての富豪で華僑社会のトップ経済人の李嘉誠氏（８６）が率いている。一方、楽観論の代表格は、巨大国有企業の中国中信集団（ＣＩＴＩＣ）に総額１兆２０００億円の資本参加を決めた伊藤忠商事とタイ財閥チャロン・ポカパン（ＣＰ）グループだ。２０年以上続いた高度成長の終焉（しゅうえん）を迎えた中国経済に対する認識の差はどこにあるのか。 ■華僑が本社登記をケイマン諸島に 市場に衝撃が走ったのは１月９日。長江実業が傘下のハチソン・ワンポア（和記黄埔）を合併した上で、不動産とそれ以外の事業の新会社２社に改組、同時に事業統括の拠点となる新会社をケイマン諸島に登記すると発表したからだ。香港の上場

日本の造船業が復活に向けて動き始めた。１月末、国内造船大手の今治造船が１６年ぶりに超大型ドックの新設を発表。さらに１月の船舶受注量で日本が韓国と中国を抜き１位に返り咲いた。日本が月間ベースの受注量で１位になったのは２００８年３月以来６年１０カ月ぶりのことだ。「アベノミクス」による円安や造船各社の構造改革によって、受注・コスト競争力が高まり、ここにきて息を吹き返しつつある格好だ。これに警戒しているのが、日本に代わり造船大国になった韓国勢。韓国経済新聞によると、韓国の業界関係者は「円安と技術力、安倍晋三政権の支援を背に、日本企業が中国よりも速いスピードで韓国を追撃している」と述べ、高い技術を誇る日本勢の復活に戦々恐々としている。 ■１６年ぶりの超大型ドック新設 今年１月２９日、国内外の造船関係者は驚きの声を上げた。 今治造船が台湾の海運会社から世界最大級となる約２万個積みの超大型コンテナ船１１

★（３） 春節期間（１８～２４日）を中心に日本に押し寄せている中国人観光客。昼間は家電製品などを大人買いし、夜になると風俗街へ。殿方たちのお楽しみは万国共通のようだが、中国人男性がいつになく興奮するのは、母国での厳しい風俗規制が影響しているという。ジャーナリスト、奥窪優木氏の爆買いルポ最終回－。 「泡沫王国」という言葉がある。中国で最近登場した新語で、バブル崩壊の足音が響く中国のことではない。日本のソープランドの中国語名である。 最近、訪日する中国人男性に、ひそかな人気スポットとなっているのが、この泡沫王国を始めとする各種性風俗店だ。急激に進んだ円安により、日本の風俗に割安感が広がっていることも要因だが、中国国内のある政策とも関係があるという。 広東省広州市に住む自営業の男性（３７）が話す。 「昨年からの習近平（国家主席）の風俗摘発により、売春はおろかキャバクラも消滅した。生き残っていると

中国の旧正月、春節の休暇で中国人観光客が大挙して日本にやってきた。中国人にとって「爆買い」が目玉だそうで、家電量販店がない日本海沿岸の寒村にはだれ１人やって来なかった。 だが、中国大陸からのゴミは断続的に押し寄せてくる。砂浜にはキティちゃんのイラストが入ったチョコスティックが漂流してきていた。中国といえば、パクりがお家芸だが、パッケージにはきちんと版権を持つサンリオのライセンス商品という明記があって驚いた。 というか、菓子大手・明治の現地法人が発売したものだった。やはり日本企業はちゃんとしている。　（金正太郎）

２月２１、２２の２日間で「第一回鹿児島ラーメン王決定戦！」というイベントが開催された。これは地元の鹿児島テレビ放送が主催となって実施、われわれは監修として協力。私も現地入りした。 まずは昨年、１万人を超える鹿児島県人に「好きなラーメン店のアンケート」を実施し、１２月にＢＥＳＴ３０を発表。その中の上位１５店舗に今回のイベントに出店していただき、実際に食べてもらって再投票、真の「ラーメン王」を決定しようという企画。 その時点では１位「ざぼん」、２位「豚とろ」、３位「マルチョン」。老舗の「くろいわ」「こむらさき」も当然ランクイン。しかし、老舗の人気店は、優勝して当たり前でメリットが少ない企画。出店に困難を極めるかと思った。ところがテレビ局の粘り強い交渉により、全店の承諾を取り付けた。これが奇跡の第一歩。 途中、幾多の困難や障壁があったものの、それらをクリアし、イベント当日を迎えた。前日２４時まで

大阪・ミナミの繁華街アメリカ村（大阪市中央区）で、「火炎瓶１本１００円」と書いた紙を張ったケースに布を詰めた瓶が、飲食店前に陳列されていたことが２５日、分かった。燃料は入っていなかったが、警察官が駆けつけ、ツイッターに投稿が相次いだ。騒ぎを知った２０代の店長の男性が「冗談のつもりでした」と“自首”していたずらと判明。大阪府警南署は男性を厳重に注意した。 ２４日午前、「アメ村で火炎瓶が売られている」と通報で署員が確認すると、シャッターを閉じた飲食店前の机に布を詰めたビール瓶８本を入れたケースが置かれ、「火炎瓶１本１００円」と紙が張ってあった。 男性は、店の前に布を詰めたビール瓶が放置されていたため「冗談のつもりで火炎瓶１本１００円という紙を張った」という。男性は「二度としません」と反省。瓶は１本も売れなかった。

★（１） 中国人観光客が大挙して襲来している。この２年間で人民元の価値は対円で４割上昇、個人観光ビザの発給要件が緩和されたこともあり、日本旅行はかつてないほど手軽になった。そんななかで迎えた春節休暇（１８～２４日）。大陸からの観光客は前後１カ月で約５０万人になるとの試算もある。早くも百貨店の売り上げが急増するなど日本経済を潤す一方で、さまざまな問題も引き起こしている彼ら。その旺盛な爆買いぶりをジャーナリストの奥窪優木氏が３回にわたってルポする。 「アイ・ウォント・ディス」 手に持ったｉＰａｄ（アイパッド）の画面を指さしながら、店員にこう話しかける２０代の男性。しかし、店員は「ソーリー」と言いながら、接客に必要な北京語が羅列されたパネルの「申し訳ございません。売り切れです」というフレーズを指さした。 東京・銀座にあるドラッグストアでの出来事である。 男性のｉｐａｄの画面に映っていたのは、世界

高額品を扱う百貨店では中国人観光客向けの売り上げが前年同期比２～４倍に急増するなど「チャイナマネー」の存在の大きさが浮き彫りとなっている。 三越伊勢丹ホールディングス（ＨＤ）では１８～２２日の５日間の免税売上高が急増。三越銀座店が前年に対し３・３倍、伊勢丹新宿本店が２倍となった。高島屋は主要店で３倍の売り上げ。１００万円以上する腕時計やバッグが好調だ。大丸松坂屋百貨店は主要店の売り上げが前年の約４倍に達した。 総合スーパーにも恩恵は及び、イオン成田店の免税売り上げは１割増。人気は目薬で２０個ほどまとめ買いされるケースもある。担当者は「ＰＭ２・５による大気汚染で、目をケアしたい人が増えているのでは」と話す。 訪日外国客向けの販売好調を受けて、子供服ブランド「ミキハウス」を展開する三起商行（大阪）は全従業員に総額約３億円の臨時賞与を支給する方針だ。