JMOOCで受講希望No.1の心理学の講座「しあわせに生きるための心理学 ～アドラー心理学入門～」（早稲田大学 向後 千春教授）、本日より募集開始
ネットラーニングは、日本オープンオンライン教育推進協議会（以下JMOOC）公認のプラットフォーム「OpenLearning, Japan」において、早稲田大学向後 千春教授による「しあわせに生きるための心理学 ～アドラー心理学入門～」の開講を決定し、本日より募集を開始 株式会社ネットラーニング（代表取締役：岸田 徹、本社：東京都新宿区）は、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（以下JMOOC）公認の大規模公開オンライン講座（MOOC）提供プラットフォーム「OpenLearning, Japan」において、早稲田大学 向後 千春（こうご ちはる）教授による「しあわせに生きるための心理学 ～アドラー心理学入門～」の開講を決定し、本日より募集を開始しました。開講は2015年5月25日の予定です。 アドラー心理学は、これまで日本で紹介されることが少なく、知名度は低かったのですが、一昨年
【もしベビ】育休プチMBA勉強会・研究報告会を開催します
2014年7月から主宰している育休中の女性・男性向けの勉強会で研究報告会をします。近年女性リーダー育成に関する相談が増えている一方で、企業の経営能力開発プログラムの仕事の場で女性を見かけることは非常に少ないのですが、おかげさまで2015年2月までに15回の開催でのべ220人が参加、2月は申し込み開始15分で売り切れる盛況です。これらの勉強会および勉強会の運営で得た知見をまとめ、出産育児休業というライフイベントを利用したビジネス能力開発の成果と意義を報告します。育休復職社員の扱いや女性社員教育に悩んでいる方にお勧めの内容です。 （以下プレスリリース） 育休プチMBA勉強会（任意団体：代表：静岡県立大学 助教 国保祥子）は、育児休業中の従業員（以下「育休者」とする）を対象としてケースメソッドを用いて行ったマネジメントの勉強会の成果について、下記のとおり研究報告会を行います。組織の人材活用にまつ
育休プチMBA勉強会 研究報告会
育休者をはじめとする、時間等制約のある人材がマネジメントを学ぶ意義と成果 ―もし育休者がマネジメントを学んだら― 育休プチMBA勉強会（任意団体：代表：静岡県立大学 助教 国保祥子）は、育児休業中の従業員（以下「育休者」とする）を対象としてケースメソッドを用いて行ったマネジメントの勉強会の成果について、下記のとおり研究報告会を行います。組織の人材活用にまつわる課題に応える具体策を各種データや育休者のパネルディスカッションでお見せします。 以下のようなことでお困りではないですか。 ・育児や介護などで時間に制約ある人材の活用方法ならびに研修方法 ・女性管理職を増やすように言われているがうまくいかない ・育休復職者の”望まないぶら下がり状態”に困っている 育休プチMBA勉強会がもたらした効果とは。 ・復職後に管理職を目指したいと考える人が増加した ・職場を離れている育休中だからこそ、ビジネス能力
第2回 なぜマイナンバーは企業に関係があるのか？ | 人事のプロを支援するHRプロ
セミナー 【アーカイブ配信】人的資本経営の最新動向とエンゲージメント向上に必要な３つのこと ジャンル：［組織風土］人材・組織変革 形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド） 開催日：2024/01/15(月) 0:00 〜 2025/01/31(金) 23:59 提供：HR総研（ProFuture株式会社） 経営者の皆さんと話をしていると、「マイナンバーって会社には全然関係ないでしょ？自分にもマイナンバーが来るだけだから。パスポートを取るときには住民票の提出がいらなくなるとか、そんなものでしょ？」など、マイナンバーについて勘違いをしている方が多くみられます。 今回の執筆にあたり、マイナンバーについての識者であり『マイナンバー制度と企業の実務対応』（日本法令）の著者である富士通総合研究所の榎並利博主幹研究員（以下、榎並氏）にお話しをお伺いしました。そのなかで、榎並氏はこのように語っています
知識を磨く場所に選んだのはシェアワークプレイス――外資系金融機関勤務・西原大輔さん
「働き方」という経営問題―The Future of Work― 人口減少による働き手の不足と経済・社会のグローバル化が、企業経営を取りまく大問題となっている。そのなかで、企業が競争優位性を築くためのキーワードとして浮上しているのが「ワークスタイル変革」だ。識者への取材や企業事例の紹介を通じて、すべての企業と働く人に問われている「働き方」の課題を明らかにしていく。 バックナンバー一覧 仕事以外のことをもっと 深く掘り下げて勉強したい 個人や組織の枠を超え、知識・技術などのリソースを組み合わせてビジネスを発展させる「オープンイノベーション」。その重要な拠点となりつつあるのが、フリーアドレス方式でワークスペースを共有する「シェアオフィス」や「コ・ワーキングスペース」と呼ばれる施設だ。各施設が独自のアイデアで、人と人とが出会い協業する空間と仕組みを提供している。 利用者はフリーランスや小規模事業
シニア層の健康志向の高まり、そして地域別人口に影響されているフィットネスクラブ～初めての経済センサス-活動調査結果も踏まえて～
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e_dis091a.pdf カールソン・パーキン法によるインフレ期待の計測と諸問題
経済社会総合研究所ウェブサイトは、2021年2月20日にESRI統計情報・調査結果ウェブサイトと統合し、リニューアル及びURL変更を行いました。 恐れ入りますが、下記URLよりアクセスいただきますようお願いいたします。 The Economic and Social Research Institute website combined with the ESRI Statistics website for a revamp on February 20, 2021, leading to URL changes.Please use the following URL to access the new site. 経済社会総合研究所ウェブサイト トップページ（https://www.esri.cao.go.jp/index.html） シンポジウム・フォーラム（https://www
「オンライン世代」とメディアの世代交代 – EBook2.0 Magazine
デジタル・ネイティブ世代のメディア利用について、米国フロリダ大学(UF)の調査チームが2月25日、興味深いレポートを発表した。18-24歳の青年層を対象としたものだが、「主に利用するニュース情報源」ではオンラインが新聞・雑誌やTV放送を圧倒している。在来メディアはWebを通して利用され、影響力がある。 旧メディアはブランドであってビジネスモデルではない。 フロリダ大学はジャーナリズムとコミュニケーションでは全米でも知られた存在だが、この調査は、メディア接触行動の変化を研究しているMillennial Research Core (MRC)が、ミネアポリスの有力サイトElite Dailyの協力を得て、オンラインで行っている（2014年10月）。必ずしもメディアに限定したものではなく、消費行動の一環として調べたものだ。 オンライン・ニュースサイトがトップで34.5%、在来ニュースメディアのW
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