リニア新幹線の問題点　Ichizo Aoki 総合知学会会員 http://www.asahi-net.or.jp/~pu4i-aok/core/memodata/1500/m1528.htm 有人走行鉄道で世界最高速度である603km/hを記録したリニア新幹線。2027年の東京～名古屋間の開業に向け建設中。南アルプス貫通のCルートの工事費を5兆1000億円。このうち3兆円は「据置期間30年」「返済10年」「年利0.6％」「無担保」という通常ならあり得ない好条件で借りている。これすべて安倍政権の特別取り計らいとのこと。 車両メーカーとしては日本車両製造とMHIが試験車の開発をしたが、MHIは価格が折り合わず降りた。日立も降りる可能性あり。超電磁石と地上に設置する電磁石コイルは東芝。 トンネルは土建会社。ただし談合事件発生。 経済的な危惧 電力消費量が新幹線の3倍もある。 各駅停車のリニアは

「地球は有限、資源は質が全て」、これが本当に理解されないのである、特に日本では。 エコノミストは市場が解決、テクノロジストは技術が解決する、と思うからである。それは殆ど信仰に近い。「地球は有限、資源は質が全て」は、本来「当たり前」なのだが、人は「当たり前」が一番わからない。特に「資源は質が全て」が本当に理解されない。 未だに「石油無機起源説」を信じる人がいる、先日それを経験して、また驚いた。石油は太古の有機物が地質年代を通じて圧力、熱で石油に熟成されたもの、無機起源など想像もできないが、そう思う人が今もかなりいる、大学教授ですら例外でない。日本の理科教育の貧困さであろうか。ロボット、コンピュータは教えるが、自然、地球、資源、地球生態系など、その本質を知らない。温暖化論議、報道も科学的でない。信じる信じない、は科学でない、納得できるかどうかである。 そして、国民が自ら考えられるよう、基礎的情

月刊「エネルギーフォーラム」：2015年9月号 多事争論：「メタンハイドレートは物になるか」8月8日稿に、Ｎａｔｉｏｎａｌ　Ｇｅｏｇｒａｐｈｉｃ図を付記 ------------------------------------------------------------------------- メタンハイドレートは「資源」ではない メタンガスと水が低温、高圧の状態で結びついた一種の水和物、シャーベット状に地層に分散する固体、点火すると遊離メタンが燃えるので「燃える氷」の名がある。地球に広く分布、極域の永久凍土層、深海の堆積層など、日本近海では1000ｍ程の海底下の地層に存在する。 メタンハイドレートは以前から海洋地質学の研究課題、だがエネルギー資源と思う人は少ない、資源としては「質」が低すぎるからである。 下図はＮａｔｉｏｎａｌ Ｇｅｏｇｒａｐｈｉｃ・2005年掲載の「Ｒｅｓｏｕｒｃ

もう止めよう資源大国の幻想 最近日本は資源大国、海洋に地下に、というメディアが、それは間違、質＝EPRを考えない。それを技術開発でという話も聞かれます、それも間違い、濃縮には必ずエネルギーがいる、中世の海の温度を利用し船を走らすという夢を最終的に葬ったのがエントロピーの法則でした、中世の知的レベルでは駄目です。 http://www.facta.co.jp/article/201308030.html エネルギーは質（＝EPR＝EROI）が全てが、一般的な資源もそうですが、理解されない日本、専門家ですら。それを喧伝するメディア、危険な症状です。かっての敗戦当時、神風が吹くといったのと同じ。そこで再度ご参考、私のHP、年来の主張です。 http://www1.kamakuranet.ne.jp/oilpeak/ 地熱資源で日本の総発電量の半分は可能、という人がいますが、それは間違いです、質が

１）エネルギー問題、その本質 先ずエネルギーの質、EPR=EROI=EROEIの理解、 シェール革命などと浮かれないこと、 先ずご覧を、 シェールガス開発と環境汚染、水道の蛇口が燃える 上の２図は共にTullet Prebon:2013, 「perfect storm: energy, finance and the end of growth」 ２）外資に食い荒らされる日本の国土 過疎化する地方、周辺の島々、外国人が安く土地を買える、しかも強固な日本の土地所有権、そして森林などの登記、地図はあいまい、世界の国々では外国人は土地は買えない。　外資買収に見る、日本の甘過ぎる土地制度 そこで、東京財団の政策提言など、 ●失われる国土～グローバル時代にふさわしい 「土地・水・森」の制度改革を～ ●空洞化・不明化が進む国土にふさわしい強靭化対策を〜失われる国土 ●外資買収に見る、日本の甘過ぎる土地

滋賀県、新江州（株）取締役会長、滋賀経済同友会特別幹事、森健司さん、MOH通信37号・巻頭言 「私はグローバル化に反対論である。　常に世界中でもっとも廉価な商品を求めて、それを国内産と競争させ輸入することが、わが国にとって(国民にとって)よいことだろうか。商品が生産されるためには、原料段階から、商品の製造、完成品化、流通と幾つかの工程があるが、不可避の事情はあるとにしても、少なくとも食品、衣類、住居等、生活必需品は昔から言われているように、最寄品である。決して買回り品ではない。 最寄品ということは今の言葉でいえば「地産地消」ということだ。生活をする以上無くてはならない、無くては生きていけないモノが生活必需品なのだから、それを輸入に頼ってはいけない。国際紛争や、自然災害の様なことで輸入が滞ったとき、どうすれば良いのか。少なくとも行政も生産者も消費者も、挙げて「地産地消」を守り育てていく努力が

立体農業　庭しんぶん・庭プレス社2009年10月号社説 “人間の後には沙漠あり”　　『Tree　Crops：　A　Permanent　 Agriculture』という本がある。 アメリカ合衆国の農学者ジョン・ラッセル・スミス（John　Russell　Smith）が1929年に書い たものだ。この中で彼は、山間部や丘陵地帯などの傾斜地での鋤耕（じょこう）農業を鋭く批判する。 森林を伐採し農地を拓く。鋤で耕し、穀物を作る。しかし こうして裸にされ、耕された土は徐々に雨に流され、風で吹き飛ばされる。“土壌流失”と呼ばれる現象である。その結果やがてそこは表土を失い不毛の地と化 す。中国で、シリアやギリシャで、そしてグアテマラで、人類の農耕による土壌破壊は世界中で引き起こされてきた、と著者は述べる。 この本が出版された当時、合衆国でも土壌流失は深刻だっ た。ヨーロッパで栽培される穀物（コムギ、オオ

物質としてのメタンハイドレート 普通の天然ガス田と違い掘削しても自然に噴出しない。固体のメタンと水の水和物、メタンを中心に周囲を水分子が囲んだ形に、包接水和物は低温かつ高圧の条件下で、水分子は立体の網状構造を作り、内部の隙間にメタン分子が入り込み氷状の結晶になっている。これは固体で、火をつけるとメタンが分離するので燃える。このために「燃える氷」とも言われる。この水和物1 m3を1気圧の状態で解凍すると164 m3のメタンガスを得る。分子式は CH4•5.75H2O、密度は0.91 g/cm3である。 地層中のメタンハイドレートとは 日本列島の周辺の海底下、堆積地層内有機物の分解で生じたと推定されるメタンが固体の水和物として広く分散して存在する。この水和物は低温、高圧で安定する。 シベリア、カナダなどは低温なの地表近くに存在する。一方日本などでは水深新１ｋｍ程度の深海底、地層内に分布している

APECが何となく終りました。地元鎌倉などは大騒ぎ、交通規制で大変でした。そして今、　「石油ピーク」警告がネットに飛交っていますが、日本は？ 11月、2010年版のIEAレポート「世界エネルギー見通し」（World Energy Outlook 2010)が発表されました。その後、「石油ピーク」を警告する記事がインターネット上世界を飛び交っています。ですが、日本は依然として黙殺、無視のようです。大丈夫なのでしょうか。 以下、順不同ですが列記します、どうぞご覧になり、本気でお考え下さい。 ●ニューヨークタイムスの警告です。November 14, 2010, 8:47 am Is ‘Peak Oil’ Behind Us? Peak oil is not just here — it’s behind us already. ただ来ているのではない、もうすでに背景にある、がIEAの結論である

自然エネルギー１００％は可能か　（その１）石井吉徳2011年03月02日 12:45 石油ピークはもう来ています。 この石油減耗時代、石油代替エネルギーが必要であること、何人も容認しますが、それから見解は分かれます。 代表的なものを順不動で列記します。 天然ガス、石炭、原子力、太陽、風力、小水力、バイオマス、海洋温度差、波浪などと様々。大別すると、在来型、非在来型となるでしょう。また非在来型の代表が、自然エネルギー、新エネルギーという言葉も盛んに使われます。 そこで問題、どれが本命、望ましいのか、未来世代まで継続可能で、環境にもやさしいのか。議論百出、識者の見解はまちまち、収拾つかない、自画自賛、我田引水で、税金を投入するプロジェクトが、乱立することとなります。 本稿は、それを基本に戻って整理するものです。 焦点は自然エネルギー、それを逐次連載するつもり、今回は（その１）です。 先ず、エネ

「石油文明が終る、日本はどう備える」 2010/11/21鎌倉雪ノ下教会（友愛会）にて講演（12/1稿） 2006年が石油ピークであった、IEAが2010 WEOレポートで公認 石油ピークは石油文明の変革を意味する、何かを本気で変える時である、そして世界的な経済不況の深層には石油ピークがあると理解すべき、人は自然の恵みで生かされているからである。 地球は有限、資源は質が全て、特にエネルギーは文明のかたちを決める、それはエネルギー無しには、何も動かせず何も作れないからである。日本は経済浮揚、温暖化一辺倒のようだが、「石油ピーク」の意味を理解し、基本戦略を構築する必要がある。 歴史的には、森が古代からの人類のエネルギー源であった。19世紀からの産業革命は石炭が支えた。人類はこの化石燃料によって、それまでの森林不足による慢性的なエネルギー不足から解放されたのである。そして20世紀は石油の世紀、特

アメリカのシェール革命 1)「シェール革命断章取義」－開発サイドから見たその実相、実態 椙岡雅俊、国際石油開発帝石株式会社代表取締役副会長：石油開発時報 No. 178（2013, 08）の論説、 本人のご了解を得てBlogに掲載したもの、現時点で、もっとも優れたシェールオイル・ガスについての解説。 http://www1.kamakuranet.ne.jp/oilpeak/pdf_files/sugioka.pdf 2)シェール開発、革命の実態とは 環境にやさしいとされる天然ガスだが、激甚な環境汚染も この非在来型のガスは昔から存在は知られていたが、質が悪くコスト高、いままで手を付けなかっただけ。<通常の多孔質の石油・天然ガス層からのほうが、採掘も容易で儲かった。 それが新エネルギーといして脚光を浴びてきたもの。生産は地下に大量の水、砂、化学物質を圧入する。　この時、汚水とともにメタンも

メキシコ湾の石油事故は、史上最悪の海洋環境破壊です。これについて、オバマ大統領は、戦争や大災害など国家的な危機の時に慣例となっている執務室からTV演説しました。(日本時間2010年6月16日) 事故そのものについては、日本でも報道されていますが、実は、これは「Easy oil」の終わり、「安く豊かな石油時代の終焉」を象徴する、文明の変換期を意味するのです。 かっての海底油田とは、大陸棚２００ｍ程度の水深で、２０００ｍほどの掘削深度でした。それでも陸上油田よりコスト高、本質的にはエネルギーコスト高、つまりEPRは低下していました。今回のＢＰの場合は、水深１．６Ｋｍ，海底面下３，８ｋｍと、全く意味が違うのです。 日本では未だに、非在来型の石油がまだまだある、カナダのタールサンド、アメリカのシェールガス、石油などなど、と石油代替があると思われていますが、そうではないのです、それは以前は手も付けな

英国のguardian紙によると(2010-4-11)、米軍関係レポートは石油生産は2015年には大量に不足、それは日量1000万バレルに達する、価格バレル100ドルへと警告。今も公的には米政府は楽観論、ですが、衣の下から鎧が見える？！ -------------------------------------------------------------------------------- 米軍は、石油生産の余裕能力が2年以内になくなり、2015年までに、経済的、政治的に重大な衝撃を伴う深刻な供給不足になると警告した。米国の統合軍事司令部の「統合作戦環境報告」の中で、エネルギー危機の概要として、イギリスでのガソリン価格が記録的な水準に達し、原油価格がバーレルあたり100ドルに間もなくなるものと予想されている。 「報告」の序文は上級司令官James N Mattisが担当しており、20

有限地球で、人類は物的に無限成長できる筈はない。年率何％の成長とは指数関数的成長のこと、巨大化した経済の１、２％増でもその正味で極めて巨大だが、エコノミスト、企業家そして政治家などは、これでも低成長というようである。 「成長は正義」となったが、それを支えるため人類の資源・エネルギー消費は２０世紀の間、伸び続けたのである。特に最近の四半世紀の伸びは、もう異常と言って良い程である。石油の消費量はまさにウナギう登り、これが人類の物質的急成長を支えた。 人類はこの「異常を当たり前と思う」ようになった。感覚が麻痺したとしか言いようがない。その頂点がアメリカだが、その世界最大の経済大国は巨大な債務国、これを日本などが支えている。アメリカは世界の資金を集め、膨大な地球資源を消費して成長を維持してきた。 そしていま中国がその後を追っている。　が、「成長は正義ではない」。

「もったいない学会」の評議員、山本達也さんによる、インターネットメディアJbPressの記事です。 「ブラジルの国営石油会社ペトロブラスのガブリエリ最高経営責任者（CEO）は、2009年12月、「今がまさに石油供給のピークだ」という認識を示した。既存油田の減退分を補うだけでも、今後2年ごとに新たなサウジアラビアを発見し続けなくてはならず、これは実質的に不可能だとする見解である。・・・・・・・」 そして会員からの「つぶやき」を2件 ”石油減退になると、このままでは一番困るはずの日本の石油会社、石油関連団体は、石油ピークを言わない、従って、打つ手を考えない無責任さ。過去に成功した「技術イノベーション」を神のように信じて、石油ピークを無視して「地球温暖化論」をよりどころに成長型経済を突進する日本為政者は、太平洋戦争によるクラッシュを想起しないのでしょうか。” ”再生か破滅か－「新聞・テレビ」－断