2020年卒業予定の学生は、どんな会社で働きたいと思っているのか。マイナビが発表した就職意識調査によると、1位は「安定している会社」で39.6％だった。特に男子学生にこの傾向が強く、文理ともに4割を超えた。2001年卒の調査から19年間トップだった「自分のやりたい仕事ができる会社」（35.7％）は、2位に順位を落とした。
20年卒学生はどんな会社で働きたい？ 「やりたい仕事ができる」よりも……
2020年卒業予定の学生は、どんな会社で働きたいと思っているのか。マイナビが発表した就職意識調査によると、1位は「安定している会社」で39.6％だった。特に男子学生にこの傾向が強く、文理ともに4割を超えた。2001年卒の調査から19年間トップだった「自分のやりたい仕事ができる会社」（35.7％）は、2位に順位を落とした。
｢総合職の平均年収が高い会社｣ランキング300
就活生は初任給に目が行きがちだ。しかし、その後の昇給額などは会社によって異なるため、給料の水準を知るには、平均年収もチェックしてほしい。 そこで、今回『就職四季報2020年版』（総合版）の回答データを使って平均年収のランキングを作成した。大卒の就活生は基本的に総合職で入社することが大半なので、今回は総合職の平均年収（現業職を除いた平均年収）に絞り、「総合職の平均年収が高い会社」をピックアップしている。 上場企業だけでなく、有力な未上場企業もランキングされている。また、総合職に限っているため、有価証券報告書等で開示されている年収とは異なっている場合がある。なお、ランキングに際して年収が同値の場合、平均年齢の低い順に並べている。 年収1000万円超は52社 その結果、1000万円以上の会社は52社となった。昨年より11社増になっている。トップはキーエンス（2088万円）となった。同社はFAセン
20代の退職者が多い「職種」と「業界」は？｜@DIME アットダイム
新卒至上主義の日本社会。新卒のうちに少しでも良い会社に入らなくては…そんな強迫観念にも似た意識から入社する会社を決めて、結果、わずかばかりの在籍期間で辞めてしまう若者は多い。 そんな新卒のミスマッチも含めた今の就活の“リアル”が見えてくる、人材紹介事業を運営する会社UZUZによる興味深いアンケート調査の結果が届いたので、早速、紹介していきたい。なお、本調査は、20代の第二新卒・既卒・フリーターとして就職活動中の男女814名を対象にしたものだ。 転職志望者が多い職種1位は「営業」、業界1位は「情報通信・インターネット業界」 Q1.前職の職種は何ですか？（在職中の方は現職の職種をお答えください。） Q2.前職の業種は何ですか？（在職中の方は現職の職種をお答えください。） 第二新卒で転職活動を希望している331名のうち、前職もしくは現職が「営業（29.1％）」と回答した人が一番多いという結果に。
世代別 転職に成功する人、失敗する人 | ZUU online
40代以上でも転職者が珍しくない昨今だが、実際にはミドル世代以上の転職事情はどうなっているのだろうか。また、若い世代と比べてどのような点に注意して動くべきなのか。若手からベテランまで多数の転職希望者を内定に導いた実績を持つ転職コンサルタントの細井智彦氏に、年代別の転職の傾向と対策についてご教授いただいた。 「35歳限界説」は打ち破られたのか？ 「35歳限界説」という言葉を聞いたことがある人は多いでしょう。その意味するところは、35歳を過ぎると転職するのが難しくなるということです。 たしかに、35歳は転職市場において、一つの区切りといえる年齢です。企業は、プレーヤーの求人をするとき、原則として年齢条件を設けることはできませんが、たいがいは20代から30代前半までの人を想定しています。同じ仕事を任せるなら、若い人を採ったほうが長く活躍してもらえる、というわけです。 しかし、35歳が転職の「限界
副業系サービスをまとめたカオスマップの2018年度版が公開 | TechCrunch Japan
Tempus, a genomic testing and data analysis company started by Eric Lefkofsky, who previously founded Groupon, debuted on Nasdaq on Friday, rising about 15% on the opening. The company priced… The tech layoff wave is still going strong in 2024. Following significant workforce reductions in 2022 and 2023, this year has already seen 60,000 job cuts across 254 companies, according to independent lay
「就活ルール廃止」をきっかけに、もういい加減、本音で語りましょうよ。｜田中研之輔 法政大学教授 博士:社会学 UCBerkeley元客員研究員｜note
経団連中西会長が「就活ルール廃止」を正式に発表しました。具体的なスケジュールとしては、＊ 2021年度以降に入社する学生を対象とする採用選考に関する指針を策定しないことが表明されました。 この決定により真っ先にあがるのが、「就活が早期化して、学業がおろそかになる」という反発です。この反発は、もっともらしく聞こえますね。 というのも、経団連が採用開始時期を決めないなら、新卒人材の早期争奪戦が加熱し、大学生側からみると、2年生や、入学直後の1年生から就活を始めなければ内定を獲得できない。だから、学業なんてやっている暇がないと考えてしまうからですね。 いいですか、皆さん、もういい加減、本音で語りましょうよ。今後の日本社会のために。
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