人生で一度だけ廊下に出されたことがある。 小学校五年生のとき、中学受験のために通っていた進学塾でのことだ。算数の授業で、T先生が黒板に書いた図形に、いたずら真っ盛りだったぼくはいちゃもんをつけた。 「先生、問題には『正三角形』って書いてあるけど、それ全然正三角形になってないし」 板書の手をとめ、振り返ったT先生の顔からは、いつもの温厚な笑顔は消えていた。そして、静かな声で言い放った。 「◯◯（ぼくの名前）外に出る」 「お前廊下に出ろ！」でも「ふざけるな！」でもなく、「◯◯外に出る」。最初は何が起きたのかわからなかったが、先生の口調がいつものですます調ではなかったことや、さっきまで和やかだった教室の空気がカンペキに凍りついたことから、マジで教室の外に出ろと言っていることを察した。ぼくは席を立ち、T先生に誘導されるまま教室の外に出た。 「なんで外に出されたのか考える」 先生はそう言って、引き戸

性犯罪の被害者の個人情報や公表が禁じられている裁判員の候補者の名簿が、インターネット上の掲示板で、多くの人が閲覧できる状態になっていたことが分かりました。 どうしてこのようなことが起きてしまったのか、社会部の北田敦士記者が解説します。 何が起きたのか 個人情報が掲載されていたのは、インターネット上でさまざまな情報をやり取りできる掲示板というサービスです。 婦女暴行事件の裁判員裁判で、被告の弁護を担当した弁護士２人が業務上の情報交換のために利用していました。 この中には、事件の被害者の女性の名前や携帯電話の番号も記載されていました。 「検察官から弁護士かぎりということで教えてもらいました」という記載もあり、弁護士が被害者と示談の交渉を進めるために検察から連絡先を聞いたものとみられます。 さらに、この事件の裁判で呼び出し状が送られた裁判員の候補者の名前が書かれた名簿も掲載されていました

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印刷 　研究者や医師、経営者ら専門知識や技術を持つ外国人にもっと日本に来てもらおうと、法務省は出入国管理に「ポイント制」を導入する。学歴や年収に応じて点数をつけて高い人ほど日本に居やすくする仕組みで、平岡秀夫法相が２８日、概要を公表した。来春にも始めることを目指す。 　新しい制度では、外国人の学歴や職務の経験年数、年収などの項目ごとに点数を積み上げていき、７０点以上で「高度人材」と認定する。年間約２千人が対象になる見込み。 　高度人材と認められると、日本で原則１０年以上暮らさないと受けられない永住許可を５年で得られるようになる。また、ともに来日する配偶者が仕事に就ける時間の制限（週２８時間以内）を緩やかにするほか、３歳未満の子がいる場合には本人や配偶者の親も呼び寄せられる。いまは外資系企業の幹部にだけ認められている「家事使用人」を連れてくることも認める。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただ

東北大職員ＰＣ横流しで懲戒解雇　被害額２０００万円か 東北大は２７日、経費で買ったパソコンを売却して約３６８万円を不正に得ていたとして、極低温科学センターの４０代の女性非常勤事務職員を懲戒解雇処分にしたと発表した。処分は２６日付。 　同大によると、職員は１人でセンターの会計を担当。教員名義でパソコンを購入した後、中古品の買い取り業者に売り、代金を自分の銀行口座に振り込ませる手口を繰り返していた。パソコン購入の事実を隠すため、安価なパソコンソフトや周辺機器を購入したように、会計書類も改ざんしていた。 　学内からの情報で、同大が職員の預金通帳を調べたところ、２０１０、１１年度に計約３６８万円を受け取っていたことが判明した。職員は２０００年４月から勤務。他にも同様の行為をしたことを認めており、同大は、被害額が約２０００万円に上る可能性があるとみて、調査を続けている。 　同大は職員に弁済を求める方

マンションやアパートが建たないと思っていた場所に２、３階建ての集合住宅が出現する――。 東京都内の住宅街でそんな事例が相次ぎ、周辺住民とトラブルにつながるケースも出始めている。こうした建物は、実はマンションなどの「共同住宅」とは異なる「重層長屋」で、建築規制の適用を除外されているためだが、専門家からは「マンションなどと構造上は大差なく、規制の検討も必要では」と指摘する声も上がっている。 ◇２階建てでも「長屋」 「マンションやアパートは、建てられないと聞いていたのに……」。今年４月、世田谷区奥沢の女性（４９）は、あいさつに来た開発業者から「隣の土地で、近く建設の工事に入ります」と言われて驚いた。建設されるのは、１４世帯が入居する木造２階建て集合住宅。高さは制限ぎりぎりの約１０メートルだという。 土地の形状から、都建築安全条例で共同住宅が建てられないはずだが、この建物は、構造上、「長屋」扱い。

印刷 関連トピックス普天間基地 　沖縄防衛局は２８日早朝、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古移設に向けて防衛省が発送した環境影響評価（アセスメント）の評価書を沖縄県庁内に運び込んだ。市民団体によると、午前４時過ぎに防衛局の車５台が現れ、職員らが評価書が入ったボール箱を次々と守衛室に運び込んだという。 　防衛局は評価書を２６日に発送したが、反対する市民団体などが運送業者の車を阻んだため、２７日中に県に届けられなかった。

気仙沼線復興会議 鉄道復旧は回答避ける 津波被害で一部区間の運行停止が続いているＪＲ気仙沼線の復興調整会議が２７日、仙台市内で行われた。ＪＲ東日本は、当面の復旧手段として、線路をバス専用道として活用する「バス高速輸送システム」（ＢＲＴ）を自治体側に初めて提案した。 ＢＲＴ導入を提案したのは、不通となっている柳津―気仙沼駅間。ＪＲ側は鉄道での復旧には時間がかかるため、早急な交通手段の確保に加え、現行の代替バスよりも定時性や利便性が向上すると説明。ＢＲＴが応急的な措置であることを強調したが、鉄道復旧については回答を避けた。

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