＜英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究によると、血糖値が高い人ほど、認知機能が低下しやすいことがわかった＞ 認知症と糖尿病との関連については、長年、様々な研究がすすめられてきた。2011年には、九州大学の清原裕博士の研究チームが「糖尿病の人は、血糖値が正常な人に比べて1.74倍も認知症にかかりやすい」との研究結果を明らかにしている。 糖尿病でなくても血糖値が高い人ほど認知機能が低下しやすい 英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究プロジェクトは、2018年1月、欧州糖尿病学会（EASD）の学会誌「ダイアベートロジア」において、英国人の高齢者5,189人を対象とする研究結果を発表した。 これによると、糖尿病と診断されているかどうかにかかわらず、過去1ヶ月から2ヶ月の平均血糖値を表わす「HbA1c（ヘモグロビン・エイワンシー）」のレベルが高い人ほど、認知機能が低下しやすいことがわかったとい

＜大学苦難の時代だからこそ、すぐれた教授をいかに確保するかが重要だが、果たして大学教授はどの程度の給料をもらっているのか。国立大学は大学別の給与リストも掲載する＞ 今、日本の大学は18歳人口の減少等によって、経営環境がきわめて厳しい状況にあるといわれている。私立大学の約4割が入学定員割れを起こしていることはその証左といえるだろう。大学の志願者や入学者の減少は大学の収入の減少になるからだ。 大学にとっての宝は「人材」、すなわち、すぐれた大学教授（准教授・専任講師も含めて）をいかに確保するかということであり、そのことが大学経営の将来を左右する時代となっている。いい教授によるいい教育が志願者や入学者を集めることになるからだ。 かつて、明治維新以降の日本の近代化過程の時代、国家の発展に貢献するとされていた官僚と学者は、社会的地位の高さの象徴的な存在であった。 第二次世界大戦以前の時代では、「末は博

朝鮮半島上陸を想定して行われた米韓合同軍事演習（2016年8月、韓国・南東部の浦項で）　Kim Hong-Ji-REUTERS ＜北朝鮮に先制パンチを食わせて戦意を阻喪させてやろうという「鼻血作戦」が愚策かどうかをめぐり米政権が真っ二つ？　失敗したら大変なことになると反対派は言う＞ ドナルド・トランプ米政権が北朝鮮の核関連施設などをピンポイントで先制攻撃する「ブラッディ・ノーズ（鼻血）」作戦を検討中だと、複数のメディアが報じた。戦争にならない程度の限定攻撃でアメリカの軍事的優位を示し、北朝鮮に核開発を放棄させることを目的にした軍事作戦だ。だが専門家は、全面的な戦争に発展する恐れがあると警告する。 トランプ政権内では作戦の是非をめぐって意見が対立している。米CNNによれば、レックス・ティラーソン米国務長官とジェームズ・マティス米国防長官は軍事力行使に慎重な立場で、トランプにも自制を促してきた

＜担架で運び出されながら友人に「ゲームの続きを頼む」。中国では深刻なゲーム依存治療のための矯正プログラムも＞ 中国・浙江省嘉興のネットカフェで20時間休まずゲームを続けた男性が、腰からの下の感覚を失くして救急車で運ばれたと、地元のメディアが報じた。 中国の動画共有サイト「ペア（梨）・ビデオ」に投稿された動画を見ると、茶色のジャケットを着た男性が、友人と救急隊員の手を借りて担架にのせられている。 友人はこう話す。「彼は完全に感覚がなくなって、まったく動けなくなった。救急車を呼ぶしかなかった」 現地メディアによると、男性はトイレに立とうとして麻痺に気付いたという。土曜の夜に入店し、日曜の午後に病院に運び込まれるまで、同じゲームをプレイし続けた。 動画の中で男性は、担架の上から友人に「ゲームの続きを頼む」と言っている。 サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、中国のゲーマー人口は推定5億65

＜想像力溢れる回答と批判。良いとこ取りして事態を収めた当局...＞ 試験の珍回答は度々取り上げられるが、中国のネットで物議をかもしたのは「珍問題」だ。その日、算数の試験を受けた南充市（四川省）順慶区の学校に通う5年生は困難に直面した。出題された問題はこうだ。「船に羊26匹、ヤギ10匹が乗っています。さて、船長は何歳でしょう？」 文字通り受け止めると、何度読み返しても答えは出てこない。しかし、これは試験。生徒たちは正気に戻り、一生懸命に答えを考えたことだろう。 今週はじめにこの珍問題が中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」に出回ると、子供から大人まで多くのユーザーを巻き込み議論が起こった。 Can You Solve it? Bizarre Math Exam Question Leaves Students Scratching Their Heads in China - +GENE .

イラン革命によって国を追われるパーレビ国王夫妻（79年1月16日）　PUBLIC DOMAIN/WIKIMEDIA COMMONS ＜革命から39年、王政時代に憧れる若者たち。その裏に亡命者の思惑と巧妙なメディア戦略が＞ 「革命を起こしたのは間違いだ！」「レザ・パーレビ！」 パーレビ王朝を打倒した1979年のイラン革命から今年1月で39年。昨年12月28日に発生しイラン各地に飛び火した反政府デモで、参加者の一部からは故モハマド・レザ・パーレビ元国王の長男の名前を叫ぶ声が上がった。 レザ・パーレビ元皇太子は57歳の今も亡命先のアメリカで暮らしており、今さら王座に返り咲くとは思えない。一方、イランのデモ参加者の大部分は20代以下――つまり自分が知らない王朝の復活を要求しているわけだ。彼らの真剣さを疑うわけではないが、政治的見解については説明が必要だろう。なぜいま若者たちはパーレビ王朝復活を求め

書籍でも今や中国市場は無視できない存在。中国人の読書傾向は多様だ　Hisako Kawasaki-Newsweek Japan ＜ニューズウィーク日本版1月30日発売号（2018年2月6日号）は「世界を読み解くベストセラー40」特集。ニュースでは伝わらない、その国の本音を映し出すのが話題の本。8カ国、計40冊を取り上げたこの特集から、中国の記事を転載。厳しい検閲がロングセラー人気をもたらす中国で、国民が求めている「言葉」とはどんなものか＞ 近年、北京で読まれているベストセラーに顕著なのは、翻訳と古典的名作の圧倒的な強さだ。 17年上半期フィクションのトップは、中国版リメーク映画も製作された東野圭吾『ナミヤ雑貨店の奇蹟』。東野作品は何冊も同時にベストテン入りすることもしばしばという人気ぶりだ。 フィクションでは、ほかにアフガニスタン出身の小説家カーレド・ホッセイニの『君のためなら千回でも』、

＜米スタンフォード大学の研究プロジェクトは、1995年から2014年までの約200万人の患者の電子健康記録を読み込ませ、患者の余命を予測する人工知能システムの開発に成功した＞ 患者の余命予測は、慎重を期して行われるべきものであり、実際、複雑で難しいものだ。医師は、患者の年齢、家族や近親者の病歴、薬剤反応性（薬剤の薬理効果と副作用の発現の程度）など、数多くの要因を考慮しなければならず、自身のエゴや先入観を最大限に排し、ときには、ありのままに患者の余命を見立てることへのためらいなどとも葛藤しなければならない。 余命3ヶ月から12ヶ月の患者をおよそ90％の精度で予測 米スタンフォード大学の研究プロジェクトは、患者の余命を予測する人工知能システムの開発に成功した。 ニューラルネットワークによって膨大な量のデータを振り分け、学習する「深層学習（ディープラーニング）」の手法を用い、サンプルデータとして

＜韓国で猛威をふるっているミセモンジ（微細粉塵）。ソウル市は、PM2.5に伴う公共交通機関の利用無料化をはじめて実施した＞ 韓国オンラインショッピングモールの2018年１月10日から16日の間、ミセモンジ対応マスクの売上げが前週比271％、前年同期比980％を記録した。幼児マスクは前年同期比で1206％に達している。 韓国では粒子状物質PM10をミセモンジ（微細粉塵）、PM2.5はチョミセモンジ(超微細粉塵)と呼ばれており、2015年のPM2.5の濃度は1立方メートル当たり32マイクログラムで、経済協力開発機構（OECD）のなかで最も高く、1998年以降に行われた調査でも17回中1位が12回で大気汚染が深刻だ。 ソウル市では公共交通機関の利用を無料化 韓国環境部とソウル市、仁川市、京畿道は、2018年1月17日の午前6時から首都圏でミセモンジ非常低減措置を実施する発表した。発表に先立つ16

＜軍事作戦の成功で息の根が止まったかに見えるテロ組織は、汚職や闇市場を活用してひそかに資金を蓄えている＞ テロ組織ISIS（自称イスラム国）掃討作戦が終盤に差し掛かった17年11月。有志連合のブレット・マガーク米特使はツイッターでいち早く勝利宣言をした。「偽カリフ制国家の終焉は近い」 ISISの支配地域は最盛期の14年にはイラクの約3分の1、シリアの約半分にまで拡大した。自称「国家」よろしく住民から税金を徴収して、国連から「世界一裕福なテロ組織」と呼ばれたほどだ。 それが今や支配地域の大半が奪還され、蓄えた資金の8割を失った。だが「ISISの終焉」を宣言するのはあまりに早い。彼らは戦場で敗れても、その資金調達能力はいまだ健在だ。度重なる戦争や内戦で腐敗したイラクやシリアの経済に巣くい、新たな「聖戦」に備えて資金を準備できる。ISISに引導を渡すには、資金を枯渇させなければならない。 イラク

＜シリア内戦の終結やイスラーム国根絶に一役買ってきたクルド人だが、今やすべての当事者から切り捨てられる存在となった＞ クルド人はシリア内戦の当事者たちが折り合う結節点であり続けている──ロジャヴァ（西クルディスタン移行期民政局）が支配するアレッポ県北西部のアフリーン市一帯へのトルコ軍の侵攻は、このことを再認識させる。 内戦の当事者たちを繋ぐ「バッファー」（緩衝材）だったクルド ロジャヴァは、国際紛争としてのシリア内戦を終息に向かわせるカギとなったアクターだった。それは、この組織（あるいは機関）が、ロシア、米国、イラン、そしてバッシャール・アサド政権と微妙な距離を保ってきたことの結果でもあった。 ロジャヴァを主導するクルド民族主義組織の民主統一党（PYD）は、「アラブの春」がシリアに波及する以前から、アサド政権の退陣をめざす一方、弾圧から住民を守るとして、人民防衛部隊（YPG）や女性防衛部隊

＜大学教員の需要はこの50年間で右肩下がり、今や博士14人に1人しか教員のポストはない＞ 東洋経済オンラインの「52歳大学非常勤講師・年収200万円の不条理」（1月12日）という記事が注目を集めている。大学院博士課程を終えたものの、大学の専任教員になれず、非常勤講師という不安定な身分で糊口を凌いでいる男性のケースだ。 博士課程修了者の多くは、大学教員等の研究職志望だが、少子化もあり採用は年々減少している。その一方で、90年代以降の大学院重点化政策により、博士課程修了者は激増している。1990年では5812人だったが、2017年では1万5658人に膨れ上がっている。 昔は、需要が供給を上回っていた。高度経済成長期の1965（昭和40）年の博士課程修了者は2061人だったが、この年に発生した大学教員の需要数（当該年5月の本務教員数から、前年5月のそれを引いた数）は3037人。単純に考えると、希

＜一人っ子政策が生んだ性犯罪対策の切り札か、女性蔑視を助長するだけの「大人のおもちゃ」か＞ 自転車からベッドまで、何でもシェアしてしまう中国人はたくましい。だから寂しい殿方を慰めるセックスドールをシェアするスマートフォン向けアプリの登場くらいで驚いてはいけない。 そのアプリは「タッチ（他趣）」。さまざまなタイプの人形が用意されていて、レンタル料は1日298元（約5000円）で保証金が8000元（約13万8000円）。もちろん1回ごとに洗ってから出荷する。 たちまち人気は沸騰したが、慌てた当局の命令でサービスは閉鎖に追い込まれた。しかし、それは中国で急速に拡大するセックスドール市場の勢いを象徴する出来事ではあった。 35年以上にわたる「一人っ子政策」と男児偏重の国民的伝統が相まって、中国では2030年時点で男性人口が女性人口を3000万人以上も上回ると予想される。さすがに都市部では男児偏重も

中国の宴席では、出されたものは何でも食べて飲むことが期待される　Kevin Frayer/GETTY IMAGES ＜宴席ではたくさん食べて飲むことが期待される中国で飲酒代行者を探す新アプリ「e代喝」＞ お酒を飲んだ後で、自分の車の運転を代行してもらうサービスを利用したことのある人もいるだろう。ではそれを一歩進めて、飲酒そのものを代わってもらうのはどうだろう？ 中国で最近、「飲酒代行人」を雇うスマートフォンアプリ「ｅ代喝」が誕生した。昨年12月末のサービス開始から24時間で10万人以上が代行人に登録したと、香港のサウスチャイナ・モーニングポスト（SCMP）紙が報じている、運営元は、中国最大の運転代行アプリで知られる「e代駕」だ。 アプリ利用者は代行人に付いてきてもらい、自分の代わりにお酒を飲んでもらう。飲めるお酒の量と、配車アプリのウーバーのように近くにいるかどうかで代行人を選べる。現在サ

中国の次世代加速器の規模はヒッグス粒子を発見したCERNの加速器（写真）の2倍以上になる　Denis Bailbouse-Reuters ＜ニューズウィーク日本版1月23日発売号（2018年1月30日号）は「科学技術大国 中国の野心」特集。AIからビッグサイエンスまで、中国が経済力にものを言わせ研究開発をリードし始めた。科学研究の未来を占うこの特集から、ヒッグス粒子を発見した欧州のLHCに続けと、次世代加速器の建設に意欲を燃やす中国に関する記事を一部抜粋して掲載する＞ 私のプロジェクトを台無しにするまねは絶対にするな──。筆者との電話インタビューで、無難ながらも礼儀正しい返答をしていた中国科学院の上級幹部の態度が豹変したのは、最後の質問をしたときだった。 「プロジェクト内に中国共産党の支部が設置されるのですか」 そう尋ねた途端、幹部は筆者への個人攻撃を始めた。彼がまくしたてたのは、中国で生

＜病気になったオオカミのうんちを、健康な仲間が食べる。うんちに潜む寄生虫が引き起こす感染症のリスクを回避する行動の名残か＞ 愛犬との楽しい散歩中、何か食べていると思ったら、うんち――。 犬を飼う人なら、悩んだこともあるであろうこの問題は、諸説あるものの原因が特定されていない。そのため効果的な対処の術はなく我々の頭を悩ませてきたが、先ごろ、獣医学の専門誌「Veterinary Medicine and Science」に斬新な論文が掲載された。ワシントン・ポストなどが報じた。 カリフォルニア大学デービス校の研究者による新たな研究では、約3000頭の犬の飼い主を対象に調査。すると、16%の犬が糞便を頻繁に摂取していることが明らかになった。食べるのは、排泄から1～2日以内のものを好む傾向がある。 しかしなぜだろう。研究を率いた同校の応用動物行動センターに勤める獣医師ベンジャミン・ハートは以前、こ

昨年5月に会見したロウハニ大統領。イラン革命の大義の裏で政治的対立が加速する　TIMA/REUTERS ＜各地に拡大した政権への抗議行動――改革派と強硬派の反目が招いたリーダーシップ分断危機の行方は＞ 昨年末からイラン各地に広がった反政府デモは、この国のリーダーシップが抱える危機をまたもやあぶり出した。非難されるべきは国家権力の全ての階層と、その内部で権力争いを繰り広げる全ての派閥だ。 デモ参加者は、最高指導者アリ・ハメネイやハサン・ロウハニ大統領に対しても抗議のスローガンを唱えた。そこから浮かび上がるのは79年のイラン革命以来、団結してきた政治エリートの各派閥、改革派と現実主義者と強硬派の間の分断だ。 さらに、国家としてのイランと社会としてのイランの溝が深まるなか、政治エリートは派閥を問わず同じ存在だと見なされていることが浮き彫りになった。 こうした危機はイラン特有のものではない。民主化

＜仮想通貨の価格が急落したのを受け、米ニュースサイトが自殺防止フォーラムを立ち上げた＞ ビットコインなどの仮想通貨の価格がここ1カ月で半分になったのを受け、米ニュースサイト、レディットは、大損したユーザーのために自殺防止ホットラインを設置した。 レディットの仮想通貨フォーラムを利用する約50万人のユーザー向けに、全米自殺予防ライフラインへのリンクが張られ、海外ユーザー向けにも自殺予防やメンタルヘルス関連のリンクが用意された。 ビットコインをはじめイーサリアム、ライトコイン、リップルなど人気の仮想通貨が軒並み下落した背景には様々な要因がある。韓国と中国が仮想通貨取引の規制強化に乗り出すとの報道や、米ビットコネクト社が取引所の閉鎖を発表したことも影響した。 レディットで自殺防止を呼びかける投稿をしたあるユーザーは、今回の急落で損害を被ったのが誰かを説明した。 「いちばん損をしたのは最近になって

2050年に世界の都市の人口ランキング１位になることが予想されるインド、ムンバイ KishoreJ-iStock 世界都市の人口規模、2050年はこうなる そこに住んでいるとあまり実感はないものだが、東京は現在、世界で最も人口が多い都市となっている。しかし2050年になると世界の人口分布は大きく様変わりし、東京は世界の都市の人口ランキングで7位に後退すると予測されている。 英紙インディペンデントは、2050年に予測される世界の都市の人口ランキングを掲載した。カナダのトロント大学内にある研究機関グローバル・シティーズ・インスティチュート（GCI）がはじき出したものだ。ランキングによると、2050年に最も人口が多くなる都市は、4240万人が暮らす都市になっているとみられるインドのムンバイだ。 日本国内の都市で唯一ランキング入りしている東京は、現在の1位から順位を大きく落として7位。人口は、20

アルツハイマー病患者は増加の一途だが決定的な治療法はない　Andrew Brookes-Cultura/GETTY IMAGES ＜糖尿病の治療薬を投与したマウスの脳機能が改善、「不治の病」に苦しむ患者に希望をもたらす可能性が＞ アルツハイマー病はアメリカ人の死因第6位を占める病気。米アルツハイマー病協会の報告によれば、現在の患者数は推定550万人以上に上る。患者は高齢者人口の増加に従ってますます増えるとみられているが、現時点では効果が科学的に証明された治療薬や治療法はない。 そんな状況を変えるかもしれない新研究が先頃発表された。もともとは糖尿病治療用に開発された薬が、アルツハイマー病のマウスの記憶障害や脳の変性を大幅に改善することが、新たな動物実験によって示されたのだ。人間への効果が証明されれば、この薬がいつの日か、アルツハイマー病やほかの記憶障害の治療に使えるかもしれない。 1月初め、