欧州宇宙機関（ESA）はこのほど、宇宙望遠鏡「ガイア（Gaia）」が観測した天の川銀河の最新データを反映させた3次元地図を公開した。 17億個の恒星の位置と等級（明るさ）を正確に描いており、「宇宙の理解を大幅に前進させる」意義があるとしている。 「ガイア計画」とは 「ガイア計画」はESAによる宇宙望遠鏡ミッションで、恒星の位置や等級、運動、温度などを観測する位置天文衛星により、太陽系を含む「天の川銀河」の正確な全体像を把握することを目的とする。 宇宙望遠鏡ガイアは2013年12月に打ち上げられ、太陽を起点として地球の外側約150万kmの距離にあるラグランジュ点2（L2）へ2014年1月に到達。同年7月から観測を開始した。 天の川銀河の3Dマップ ESAは2016年9月、ガイアの観測開始から約1年間のデータを初めて公開。11億4000万個の恒星の正確な位置と等級を反映させた「史上最も詳細な天

＜北朝鮮の核施設では政治犯が防護服なしに強制労働させられていたという証言がある。今後の非核化検証の過程でそうした被ばく労働の実態が明かされる可能性も＞ 金正恩党委員長が核実験と大陸間弾道ミサイル実験の中止、さらには核実験場の廃棄を発表した。 金正恩氏の方針転換に対して、米韓をはじめとする周辺国は懐疑的な目を向けているが、ある程度は歓迎せざるをえないようだ。 実際に核実験場が廃棄されれば、非核化に向けた北朝鮮の本気度に対する信頼は高まることになるだろう。しかしそれとともに、深刻な「人権侵害」が隠ぺいされかねないのも事実だ。 500人死亡の地獄絵図 北朝鮮がこれまで行った6回の核実験のうち、4回は金正恩時代に入って行われた。2016年から2017年の2年間では3回も強行されている。核実験場の周辺地域は、放射能汚染が相当に進んでいることが予想される。 汚染は、核実験場付近の住民にも及んでいる可能

＜中国版ツイッター、ウェイボーの同性愛に関するコンテンツ削除の決定は覆したものの、このまま市民への追い風が吹き続けるとは思えない＞ 中国版ツイッターの微博（ウェイボー）は4月13日、「違法コンテンツ一掃キャンペーン」の一環として、同性愛に関するコンテンツの削除を発表。ところが、わずか3日後にこれを撤回した。 これは、LGBT（性的少数者）のユーザーとその支持者たちがオンラインで大規模な抗議活動を展開した結果。同性愛を暴力やポルノと同一視して「望ましくないコンテンツ」とする規制に対しては世論の反発も高まり、微博を撤回に追い込んだ。 この方針転換は、貴重な勝利だ。中国最大のSNSとして、議論や異議申し立て、腐敗の暴露の媒体となってきた微博への締め付けが始まったのは12年。以来、オンラインの言論に対する圧力は強まっていた。 微博が抑え込まれると、ユーザーは微信（ウェイシン、WeChat）などのサ

＜プロテイン・ダイエット用のシェイカーボトル、痩せるためにいちばん効果的な出番はいつなのか＞ ダイエットをする人にとって、プロテインは人気のサプリだ。だが、プロテインはいったいいつ摂るのがいいのかをご存じだろうか。最新の研究で、ダイエットに効果的なプロテインの摂り方が明らかになった。プロテイン・サプリは食間ではなく、食事と一緒に摂るほうが痩せるのだ。 米誌「栄養学レビュー」がオンラインで発表した研究で、プロテイン・サプリを食事と一緒に食べたグループと、食間に食べたグループを比べたところ、食事と一緒に食べたグループのほうがより多く脂肪を減らすことに成功し、食間に食べたグループは逆に体重が増加した。 食事と一緒にプロテインサプリを摂ったグループのうち体重が増えたのは56％で、食間に摂ったグループの72％より少なかった。 前者の94％は筋肉量が増え、後者では90％だった。脂肪が減ったのは食事と一

＜心身を病んで職場を去る学校の教員が増加している。2000年以降、矢継ぎ早に実施された教育改革と、若手に様々な雑務が降ってくる職場の構造が問題＞ 日本人の働き過ぎはよく知られているが、なかでも教員の長時間労働は酷い。中学校教諭の週間の平均勤務時間は63.2時間にもなり、4人に1人が週70時間以上働いている（文科省『教員勤務実態調査』2016年度）。おそらく、全ての中で最も長時間労働の職務の1つだ。 残業代やタイムカードの概念もない。教員の場合、不測の事態で時間外労働が生じることが多々あるが、月収の4％の教職調整手当でそれが賄われている。月給の4％上乗せで使い放題だ。やりがい感情につけ込み、授業以外の業務も多く担わされ，あたかも「何でも屋」のように見なされている。この傾向は、時代と共に強くなってきている。 現在は教職危機の時代だが、それは心身を病んで教壇を去る教員の率に表れている。2015年

＜20世紀に米軍が集めた情報には科学者たちと目撃証言を無視されたくない一般人のせめぎ合いがあった＞ ペンシルベニア大学で博士号取得を目指すケイト・ドーシュの研究対象は「米政府が集めたUFO（未確認飛行物体）の目撃情報」。だが彼女の関心は異星人にはない。そもそもドーシュの専攻は歴史学だ。 米空軍は冷戦期の初め頃にUFOの目撃情報を集め始め、1966年には一般市民から寄せられた目撃情報のさらなる調査をコロラド大学に委託した。このプロジェクトは3年後に終了し、資料の一部はフィラデルフィアで保管された。 この資料を3年前から調べているドーシュが見たもの、それはUFOの目撃者たちと、彼らを信じない科学者たちのせめぎ合いだった。この対立の図式は、現代のフェイクニュースや地球温暖化をめぐる議論と驚くほどよく似ている。 科学者たちは空飛ぶ円盤の存在など頭から認めようとせず、目撃者をいかれた人間扱いした。一

消費者がアマゾンで注文した商品の当日・翌日配達を担うデリバリープロバイダの拠点には、多い日で5000箱の荷物が届くという（記者撮影） 4月の平日午前10時、記者を乗せた軽ワゴン車は都内のとある物流センターに到着した。ドライバーたちが地図を片手に、「amazon」のロゴが入った段ボール箱を車に積み込んでいる。 ここはアマゾンから地域限定で配達を請け負うデリバリープロバイダ（DP）の拠点だ。アマゾンの配達の大半を担ってきたヤマト運輸が配送量を抑制したため、昨春からアマゾンがDPによる自社配送網の拡大に着手。注文した当日や翌日の配達を主とする。記者は、あるDPの下請け物流会社の「一日見習い」として、アマゾンの自社配送の現場に潜入した。 間近で見た敏腕ドライバーの手さばき 同行したのは、30代の男性ドライバーだ。昨秋からDPの下請け配達業務に携わる。このセンターには約30の配達コースがある。協力会

＜批判派のメディアや学者に政治的圧力――異論を排除するのは韓国政府の悪しき伝統だ＞ リベラル派とされる韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、異論を封じようとしているのか。 韓国の政府系機関、対外経済政策研究院が米ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院米韓研究所（USKI）への資金提供の中止を決定。USKIは5月11日に閉鎖されることになった。決定の背景には、保守派として知られるUSKIのク・ジェフィ所長の解任要求があったと批判派は主張する。 これに先立って韓国の中央日報は、文政権が国内のシンクタンクに所属する対北朝鮮政策批判派に政治的圧力をかけていると報じた。「ブラックリスト」に載っていたデービッド・ストローブ元米国務省韓国担当課長は先日、世宗研究所（ソウル）の研究員の職を辞したという。 こうした主張は極めて信憑性が高い。北朝鮮は4月27日に予定される南北首脳会談、6月上旬までの

４月２０日、航空自衛隊の「Ｆ２」戦闘機の後継に、米空軍の「Ｆ２２」と「Ｆ３５」両方を土台にした機体を開発する案が浮上していることが分かった。写真はＦ３５。イスラエルで昨年１２月撮影（２０１８年　ロイター／Amir Cohen） 航空自衛隊の「Ｆ２」戦闘機の後継に、米空軍の「Ｆ２２」と「Ｆ３５」両方を土台にした機体を開発する案が浮上していることが分かった。両機を手がける米ロッキード・マーチンが、日本政府に非公式に打診した。門外不出とされてきたＦ２２の高性能技術を得られることから、日本が米国との共同開発に踏み切る可能性が高まった。 日米の複数の関係者によると、ローキードはＦ２２の機体に、Ｆ３５の電子機器類やステルス技術を組み合わせた戦闘機の開発案を日本の防衛省に伝えた。ロッキードは米政府と議会の認可を得た上で、夏までに正式に提案する。 双発エンジンのＦ２２は高いステルス性と制空能力を兼ね備え、

4月12日にも、中国海軍は台湾近海で軍事演習を行った（写真上はソブレメンヌイ級ミサイル駆逐艦、下は056型コルベット〔小型護衛艦〕）　81.cn ＜中国は台湾海峡で大規模な軍事演習を実施、「台湾独立」を力で阻止する姿勢を鮮明にしている＞ 中国軍は4月18日、福建省沖の台湾海峡で実弾演習を実施した。 福建海事局は4月12日、中国軍が4月18日の午前8時から深夜にかけて実弾演習を実施するため付近の海域の一部を航行禁止にする、と通知した。中国で台湾政策を担当する国務院台湾事務弁公室の劉結一主任（閣僚級）は、演習の目的について「祖国の主権と領土を守るためだ」、と中国の国際放送組織「中国グローバルテレビネットワーク（CGTN）」に語った。南シナ海で軍事プレゼンスの拡大・強化を続ける中国は、軍事力を誇示することで「台湾独立」を封じる姿勢を鮮明にしている。 劉は4月18日に北京で台湾の傅崐萁・花蓮県長と

４月１３日、中国は調査研究（Ｒ＆Ｄ）投資や高度教育制度の拡大によって知的財産権の所有で急速に米国を追い上げ、世界一の技術革新大国の座を奪う勢いを見せている。北京で２０１７年１１月撮影（２０１８年　ロイター/Damir Sagolj） 中国は調査研究（Ｒ＆Ｄ）投資や高度教育制度の拡大によって知的財産権の所有で急速に米国を追い上げ、世界一の技術革新大国の座を奪う勢いを見せている。 トランプ米大統領は中国が知的財産権を盗んでいるとして中国製品への高関税をちらつかせているが、潮流は変わりそうにない。 中国が何年後に米国に追いつくかの予想は分かれるが、複数の特許専門家は１０年以内と見ている。 法律事務所アレン・アンド・オベリーの中国知的財産権責任者、デービッド・シェン氏は「中国は毎年大勢の科学者を育てているため、米国の出方に関わらず、最終的には追い付くだろう」と話す。 法律専門家によると、習近平国家

17年8月のシャーロッツビルの集会で州警察と小競り合いを起こすスペンサー（中央）　Chip Somodevilla/GETTY IMAGES ＜トランプの大統領選勝利とともに拡大していた人種差別主義の極右勢力だが、カウンター勢力の活動と相次ぐ暴力沙汰で急失速＞ 「ハイル、トランプ！（トランプ万歳）」――男は部屋を埋めた聴衆にがなり立てた。「国民万歳！　勝利万歳！」 16年11月、米大統領選がドナルド・トランプの番狂わせの勝利に終わって程なく、リチャード・B・スペンサーは、ワシントンで白人至上主義者たちに熱弁を振るっていた。スペンサーは、白人ナショナリズムの新極右勢力「オルト・ライト」の名付け親とも言われている論客だ。 ネットに拡散された演説の模様は、多くのトランプ批判派が最も恐れていたシナリオを裏付けるものに思えた。トランプの登場が人種差別主義の極右勢力を勢いづけ、社会の主流に押し上げたよ

習近平国家主席の訪朝は米朝首脳会談の後になるだろうと、訪朝していた宋濤・中共中央対外連絡部長の帰国に合わせてCNNが報道した。同時にポンペオ米CIA長官の極秘訪朝も判明。中国政府関係者を独自取材した。 CNN情報 4月18日、中国の芸術団を引き連れて訪朝していた中共中央対外聯絡部の宋濤部長（訪朝団一同）が中国に帰国した。 それに合わせるかのようにCNNが　"Chinese President Xi Jinping will visit Pyongyang 'soon,' official says"（習近平国家主席が"まもなく"平壌を訪問するだろうと、当局者が語った）と発表。この「まもなく」は英語では"soon"となっているが、果たして「どれくらいの"まもなく"」なのか？ 詳細に記事を読んでみると、そこには　possibly after the planned summit between

＜ヒトラー南米逃亡説にこの潜水艦が使われた線はほぼなくなったが、生存説自体が消えたわけじゃない？＞ 第二次世界大戦末期におけるドイツ劣勢のなか、ナチス崩壊とともにベルリンの総統官邸の地下壕で妻と自殺したとされる独裁者アドルフ・ヒトラー。だが一方で、極秘に南米に逃げ延びたという説も長年囁かれ、戦後ミステリーの1つとして知られている。 戦後73年の今年、そのミステリーを解く重要なカギが発見された。 デンマークのTV2の報道によると、連合軍の手を逃れたヒトラーを含むナチス幹部が乗っていたと有力視されていたドイツ軍の潜水艦（Uボート）「U-3523」が、デンマーク最北端スカーゲンから北に約18.5キロメートルの沖合、深さ134メートルの海底で見つかった。撃沈された当時の報告から、西に約14.5キロメートル離れた地点だった。 Wreck of German submarine U-3523 (Typ

習近平が博鰲（ボアオ）アジアフォーラム2018年次総会で市場開放をさらに拡大すると表明したのは米中貿易摩擦とは無関係だと中国外交部は激しく抗議。事実、そのような解釈は習近平政権の戦略を誤読させ、日本にとっても適切ではない。 博鰲（ボアオ）アジアフォーラムで習近平「市場の大門を大きく開く！」 習近平国家主席は4月10日に海南省で開催された博鰲アジアフォーラム2018年次総会の開幕式で「中国は絶対に開放の大門を閉ざすことはない。ひたすら、門をますます大きく開くということあるのみだ！」と声を張り上げ、以下の施策を宣言した。 ●大幅に市場参入条件（環境）を緩和させる。 ●さらに吸引力のある投資環境を創り出す。 ●知的財産権を強力に保護する。 ●輸入を主導的に拡大する。 これに対してトランプ大統領は「感謝する」旨ツイートし、あたかも中国がアメリカの貿易摩擦を避けるために譲歩したかのような印象を与えよ

ロケットを前にたたずむ、インターステラテクノロジズの稲川貴大社長と、ファウンダー・取締役の堀江貴文氏 (C) インターステラテクノロジズ ＜日本の宇宙ベンチャー「インターステラテクノロジズ」が4月28日にロケット打ち上げる。昨年7月に1号機が打ち上げられたが宇宙には届かず、リベンジに挑む＞ 北海道の宇宙開発企業インターステラテクノロジズ（IST）は2018年4月28日に、開発中のロケット「MOMO」2号機の打ち上げ実験を実施する。目指すのは、エンジンなどの技術実証と、高度100kmの宇宙空間への到達。昨年7月には1号機が打ち上げられるも宇宙には届かず、リベンジに挑む。 MOMOロケット ISTは、2003年に実業家の堀江貴文氏らが設立した宇宙開発企業で、北海道の東南部にある大樹町に拠点を構え、従業員数は20人ほど。それも20〜30代の若手が中心となった、新進気鋭の宇宙ベンチャーである。 M

＜国家転覆の動きを警戒する中国の通報・監視システムは、人々の暮らしを細部まで支配するツールとして世界最先端だ＞ 中国政府は4月15日、外国人スパイや分離独立主義者と疑われる者を一般市民が通報できるウェブサイトを新たに開設した。 香港英字紙サウスチャイナ・ モーニングポストによれば、国家安全省が開設したこの通報サイトでは、「社会主義体制の敵」を通報した市民には報奨金が払われるという。 英語と中国語で利用が可能なこのウェブサイト（www.12339.gov.cn）は、4月15日の「国家安全教育日（National Security Education Day）」に合わせて開設された。 サイト上には、通報可能な犯罪が事細かリストアップされている。他国との共謀や、「国家分断」の計画、「噂や中傷による国家転覆の扇動」などだ。 リストにはさらに、「宗教を通じて国家の安全を脅かす活動に携わった」者や、機

4月13日、ホワイトハウスでシリア問題に関する声明を発表するトランプ米大統領　Yuri Gripas-REUTERS ＜ロシアとの衝突を恐れるあまり、シリアの化学兵器を一部破壊しただけ＞ 4月13日に米英仏が共同で行ったシリアに対するミサイル攻撃の狙いは、「もし再び化学兵器を使用すれば欧米の軍事攻撃が待っている」という明確なメッセージを送ることだった。 翌14日の国連安保理の緊急会合で、攻撃を主導したアメリカのニッキー・ヘイリー国連大使は「シリア政府がこの種の毒ガスを再び使用するようなことがあれば、アメリカは武力で応じる用意がある」と述べた。この会合は、ミサイル攻撃に抗議する目的でロシアが開催を求めたものだった。 だが米英仏側が目的を狭く設定したことで、今回のミサイル攻撃はもう1つの想定外のメッセージを送ることにもなった。「アメリカは、通常兵器による市民の大量殺りくの罪は問わない」「ロシア

＜2011年に打ち上げた木星探査機「ジュノー」の探査結果をもとに、木星の北極の様子を表わす動画が公開された＞ 太陽系の内側から5番目の公転軌道を周回する第五惑星で、太陽系で質量ともに最大である木星は、いまだ多くの謎に包まれている。 NASA（アメリカ航空宇宙局）では、木星の組成やその起源、変遷などを探究するべく、2011年8月5日に打ち上げた木星探査機「ジュノー」を2016年7月4日に木星の周回軌道へ投入して以降、磁場のマップ化や大気中の水やアンモニアの測定など、木星にまつわる様々な探査活動に取り組んできた。 木星の北極の様子を三次元モデルで再現 そして、2018年4月、欧州地球科学連合（EGU）の総会において、木星の北極の様子を表わす動画を世界で初めて発表し、その衝撃的な映像が話題を集めている。 この動画は、木星の雲頂の下、約48キロメートルから約72キロメートルの地点でジュノーの観測機

＜中国の最新鋭ステルス戦闘機は驚異的なスピードで進化している＞ 中国は昨年3月、第5世代ステルス戦闘機「殲20」を初めて実戦配備した。米軍のステルス戦闘機F22ラプターに相当する最新鋭機だ。 第5世代ステルス戦闘機の実戦配備はアメリカ以外では初めて。殲20は最先端のレーダー回避能力、電子機器、空対空ミサイルを備え、水平尾翼が前にあるカナード式の空力形状は高度の操作性を保ちつつステルス性を向上させる。実戦配備から約1年で早くも戦闘能力拡大のため最初の改良を実施。今後も多くの改良が予定されており、世界をリードする戦闘機になる見込みは十分ある。 試作機と初期の量産機の顕著な欠点はエンジンだった。国産エンジンのWS10Gは第4世代の重戦闘機に搭載されていたロシアのAL31がベースになっている。F22が搭載するF119に匹敵するエンジンはなく、そのためパワー不足で航空戦で優位を確保する能力はF22を