【独自】コロナ後遺症に“男女差” 男性が回復遅い理由とは
新型コロナの後遺症について、男性と女性では免疫の反応が異なり、症状の回復に差がみられることが京都大学の上野教授の研究で分かりました。 京都大学の上野英樹教授は、後遺症患者の血液から「T細胞」と呼ばれる免疫細胞を解析しました。 ウイルスは体に侵入すると細胞に感染します。 T細胞には、この感染した細胞を狙って攻撃をするウイルス排除の役割や免疫の暴走を抑える役割などを担っています。 最新の研究では、倦怠（けんたい）感などの症状が強い患者について、女性の場合、ウイルスを排除する細胞と免疫を抑える細胞の両方が過剰に作られることで免疫が暴走し、症状が出ることが分かりました。 一方、男性ではウイルスを排除する細胞があまり作られないことが分かりました。 このため、全身に散らばったウイルスのかけらを排除できないとみられ、女性に比べて症状の回復が遅いということです。 京都大学・上野英樹教授：「（男性は）T細胞
「AED使用で救命率2倍」なのに、“女性には使いにくい“現実（MBSニュース） - Yahoo!ニュース
5月、命をめぐる「男女差」が明らかになりました。学校で心停止をした生徒にAEDが使われたかどうかの調査で、女子高校生は男子高校生に比べて使用率がかなり低かったことがわかったのです。原因として、専門家は「女性の肌に触れる、服を脱がせることへの抵抗感が表に出た結果」だと分析します。そこで、服を脱がさなくても対応できる、正しく知っておきたい「AEDの使い方」を取材しました。 プールの授業が始まるのを前に、中学校の教職員向けに救命講習会が大阪市立西中学校で行われました。 「7、8、9、10」 「離れてください。（電気）ショック落とします」 毎年開催されていることもあり、参加する先生たちは慣れた手つきで心臓マッサージやAEDのパッドを貼っていきます。 「毎年近く受講していますけど、『忘れているな』というのがやっぱりあります」（受講6回目の男性） 「学校ではないんですけど、AEDを使った機会は一度だけ
東大祝辞の核心「日本は世界一冷たい国」（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
東京大学入学式での上野千鶴子名誉教授の祝辞が話題を呼んでいる。コミュニケーションストラテジストの岡本純子氏は「上野氏は『自分が勝ち抜くことだけを目指すな』と訴えた。多くのデータは、日本が敗者や弱者を排除する『世界一冷たい国』であることを示している。上野氏のメッセージはその危機感の表れだろう」と指摘する――。 ■上野千鶴子氏のメッセージに耳を貸さない冷酷日本 4月12日に行われた東京大学の入学式での上野千鶴子名誉教授の祝辞が「刺激的」「奥深い」と話題になっている。 祝辞の全文を読み、筆者もかつて「ワセジョ」(早稲田大学の女子学生)時代、女子大との合同サークルの活動中に他大の女子ばかりをチヤホヤするワセダの男子たちに腹を立てていたことを思い出した。 女性差別についての論考については、受け取り方はさまざまあるだろうなと感じつつも、筆者の心に最もガツンときたのは、以下の部分だ。 《世の中には、がん
上野千鶴子さん「社会には、あからさまな性差別が横行している。東大もその一つ」（東大入学式の祝辞全文）（ハフポスト日本版） - Yahoo!ニュース
4月12日、東京大学の2019年度入学式が日本武道館で行われた。 祝辞には、女性学のパイオニアである社会学者の上野千鶴子名誉教授が登壇。 2018年に発覚した東京医科大学の性別や年齢による差別的な不正得点調整について言及し、性差別について、がんばりが報われない社会、そして「知」とは何かについて新入生に語りかけた。 「ご入学おめでとうございます。あなたたちは激烈な競争を勝ち抜いてこの場に来ることができました」 上野さんは、祝辞の冒頭、そう言って新入生を歓迎した。 続けて「その選抜試験が公正なものであることをあなたたちは疑っておられないと思います。もし不公正であれば、怒りが湧くでしょう」と話し、2018年の東京医科大学の不正入試問題について触れた。 そして全国の医学部医学科でも、男子学生のほうが合格率が高いことや、東京大学でも入学者の女性比率は長きにわたって「2割の壁」を越えない現実を紹介。2
男女の賃金格差の公表を義務づけると差が縮まる | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
男女平等の機運が高まりつつあるといえ、依然としてその格差は大きい。その中には、賃金のように誰の目にも明らかな格差もある。男女平等において先進的なデンマークでは、従業員数が35人を上回る企業に対して、男女間の賃金格差の公表を義務づけた。筆者らの研究により、こうした取り組みは賃金格差を解消する以上の成果をもたらすことが明らかになった。 政府が企業に対して、男女間の賃金格差に関する報告を義務化すべきか否かついては、過去5～10年間にわたり多くの議論を呼んでいる。 報告を義務化する法の制定を支持する人は、それが男女間の根強い賃金格差に対処する一助になると言う。反対派は、義務化はありえないばかりか、企業の事務的な負担を増して利益を減少させると主張する。最近までは、どちらの側にも強力な根拠はなかった。 だが、我々は最近、賃金の透明化を義務づけることの影響について、初の実証的研究を実施した。その結果が示
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