うつ病治療開発にクラファン活用、国立精神・神経医療研究センター
2011年の設立以来、数々の社会貢献型クラウドファンディングを成功させてきたREADYFOR。ここ数年は国立大学を中心に約40校と提携し、積極的に研究・教育分野の支援を行なうなど活躍の場を広げている。 2022年2月1日、READYFORは国立精神・神経医療研究センター（以下、NCNP）との業務提携を発表。国立研究開発法人との提携としては初となる本案件で、うつ病治療に関する研究費用のクラウドファンディングを同日からスタートした。 NCNPは東京都小平市に研究センターを構える。関連施設としてNCNP病院、神経研究所、精神保健研究所などがあり、最先端の医療・研究で精神疾患、神経疾患、筋疾患、発達障害といった“脳とこころの病”の克服に取り組んでいる。 今回のクラウドファンディングは、うつ病治療の1つである「反復経頭蓋磁気刺激療法」（repetitive Transcranial Magnetic
神経疾患の回復促すゲームの開発計画を発表、スイスMMHC社
2021年4月17～23日に海外の企業・大学・研究機関・米食品医薬品局（FDA）などが配信したプレスリリースの中から、注目のニュースをピックアップしました。 数十億ドル規模とも言われるデジタル神経治療（DTx）市場。スイスMindMaze Healthcare社（MMHC）が、同社の提供するゲームベースソフトウエア製品のロードマップを発表した。ターゲットとする分野は2つ、ニューロリハビリテーション（Rehab DTx）とニューロリストレーション（Neuro DTx）だ。最先端の神経科学にAI没入型ゲームアクティビティを組み合わせ、脳卒中、外傷性脳損傷（TBI）、軽度認知障害（MCI）、アルツハイマー病、パーキンソン病（PD）、自閉症スペクトラム、多発性硬化症（MS）、フレイル（加齢）の8つの神経疾患患者の回復を促す。その他、疼痛管理や物質乱用障害（SUD）への効果も期待される。 MindM
何が目的なのか、今の日本は極端に医療費抑制の話に寄っている
2018年度の医療費は42兆6000億円となり、過去最高を更新――。つい先日、こんなニュースがメディアを賑わせた。それと同期して、「医療費抑制」を合言葉にした様々な取り組みがここ数年、ますます活発になっている。こうした中、エビデンスに基づいたオールジャパンでの制度設計を急ぐ必要があると警鐘を鳴らすのが、医療政策学、医療経済学を専門とするカリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）医学部（内科）・公衆衛生大学院（医療政策学） 助教授の津川氏だ。同氏に話を聞いた。 （聞き手は小谷 卓也＝Beyond Health） 予防医療と医療費抑制の関係、シンプルではない 最近では「予防医療」への注目が高まっています。医療政策の視点からはどう見ていますか。 経済産業省などは「予防で医療費が下がる」と言っていますが、そのような考え方は1983年に吉村仁氏が発表した「医療費亡国論」でも言及されており、昔からず
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