特集 トランプ VS 科学
科学大国アメリカが，急速に変わりつつある。 米国はこれまで国策として科学を推進し，潤沢な予算と開かれた研究環境を用意し，世界中から頭脳を吸い上げて，科学の進歩を牽引してきた。だが1月に就任したトランプ（Donald Trump）大統領は，そのすべてを変えようとしている。 選挙戦の最中から，科学的な事実を無視した発言を繰り返してきた。1月に大統領に就任すると，環境保護局の研究者たちが地球温暖化について発信することを禁じ，環境対策や医学研究，地球観測の予算を大幅に削る方針を打ち出した。一方で宇宙開発については，自身の任期中に月や火星への有人飛行を実現するよう要請した。トランプ氏が軽視しているのは，科学の知見というよりも，データと論理に基づいて事実を見極めるという科学の考え方そのものだ。 その背後には，米国社会の変容がある。科学の進歩が産業を発展させ，生活を豊かにするという20世紀のモデルそのも
1本で脳が変わる ニコチン依存の新仮説－サイエンス、2008-7
「喫煙開始から何年も経ないとタバコ依存にはならない」という長年の定説が覆った。未成年喫煙者に関する研究によって，吸い始めて数週間で離脱症状（タバコが欲しくてたまらないなどの禁断症状）が現れうることがわかった。 これらの発見を説明するため，新しい仮説が生まれた。脳が素早い順応を起こしてニコチンの効果に対抗するという見方だ。ニコチンの効果が薄れると，こうした順応が禁断症状を引き起こす。これが正しいと証明されれば，禁煙の助けとなる新薬や治療法を開発する有望な道筋が開ける可能性がある。 ニコチン依存が短期間で生じるのはなぜなのか。その理由を解明しようと苦闘しているうちに，私は1つのパラドックスに気づいた。ニコチンの明確な作用はニコチン自体を求める渇望を一時的に抑制することだけだが，ニコチンを渇望するのは以前にニコチンにさらされたことのある人だけだ。同じ1つの薬物が渇望とその抑制の両方をもたらすなど
自閉症“治療”の危うさ
社会性やコミュニケーション能力の発達障害といわれる自閉症。自閉症の子どもたちは，会話が困難で対人相互作用に問題があり，手をヒラヒラ振ったり何かを凝視したりするなど，決まった行動や同じ質問を際限なく繰り返す。かつて自閉症はまれな病気だと考えられていたが，1990年代に「自閉症スペクトラム」として定義が広がり診断基準が変わってから，診断数が急増している。 だが現在，この病気には厳密な臨床治験を通った治療法がない。そのため期待を抱かせるような未試験の代替療法が広がっている。インターネットで検索すれば，お子さんの障害を改善できるとか，治すことさえできるとうたった治療法がたくさん見つかるだろう。そして米国では，実に75％の親が我が子の症状を改善してくれるなら何でもいいから方法を見つけたいという願いに負けて，代替療法を選んでいるという。このような治療法の多くは，安全性や有効性が確かめられていないばかり
自閉症の急増は本当か？
「166人に1人」。米国では最近，この統計数字を耳にすることが多くなった。広く公表された推計によると，この数字は自閉症の子どもたちの割合だ。過去数十年にわたって自閉症研究者が認めてきた「2500人に1人」という数字に比べ，驚くほど高い。1993年から2003年のほんの10年で，米国教育省による全米の自閉症罹患率の統計値は657％の増加を示した。 無理もないが，多くの研究者と教育者はこれを「自閉症の異常発生」と呼んだ。しかし，実のところはどうなのだろう？ 自閉症の原因は謎のままだが，双子を調べた研究から，遺伝的な要因が大きいと考えられている。しかし，遺伝的影響だけでは，たった数年で自閉症罹患率が激増した説明はつかない。 そこで研究者たちは環境要因に目を向けた。自閉症の原因として疑われている環境要因には，抗生物質やウイルス，アレルギー，わずかな自閉的形質を持つ人どうしが結婚して子どもをもうける
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
