『HOW TO BLOW UP』（ 公開中）　原作は、気候変動学者アンドレアス・マルムの著書『パイプライン爆破法 ─ 燃える地球でいかに闘うか』。環境破壊に人生を狂わされたZ世代の環境活動家たちが、石油パイプラインを破壊する大胆な作戦を実行する。全米では昨年公開され、スマッシュヒットに。Photo: ©Wild West LLC 2022 過去250年の歴史において、社会主義的ムーブメントの成功例には、必ず何らかの形で計画された「物の破壊活動」が入っていたという事実があります。気候危機においても果たしてそれは有効なのか─それが、原作とこの映画がともに問いかけていることです。私自身も気候危機を、現在における最も大きな社会問題だと感じているので、今作を制作するにあたっての最大のモチベーションは、「自然界が崩壊し、我々がそこで生きることができなくなってしまう状況への恐れ」でした。 気候危機に関し

NHKのニュースや番組をつくっている私たちが取材に込めた思いや取材手法などをお話します。一緒に「取材ノート」をつくっていきましょう。サイトはhttps://www.nhk.or.jp/d-navi/note/ 利用規約はhttps://nhk.jp/rules

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　1000本近くの樹木伐採を伴う東京・明治神宮外苑地区（新宿、港、渋谷区）の再開発計画を巡り、都は15日、環境影響評価制度に基づく「都民の意見を聴く会」を港区内で開いた。参加した都民からは「自然と歴史、美しい景観を守るべきだ」と計画見直しを求める声が相次いだ。今後は都民らの意見を踏まえ、専門家や都が事業者に対してどのような環境への配慮を求めていくかが焦点となる。（土門哲雄、森本智之） 「先見の明のある先人が100年後に森になるようにと作ってくれた自然は現在の財産。私たちも美しい景観という財産を残すよう努力することが賢明な街づくりではないでしょうか」。近くの港区南青山1に住む岡田美穂さんはこう訴えた。

国立競技場（東京都新宿区）の建て替えに伴い移植された樹木の多くで、葉の変色などの生育不良が生じていることが分かった。専門家は「ひどい健康状態で事業者側が樹木を生きものとして十分に認識していない」と指摘する。明治神宮外苑地区の再開発でも今後、多くの樹木が移植される可能性があるが、難しさが鮮明となった。 外苑地区では２０１９年に国立が完成。３６年までに神宮球場や秩父宮ラグビー場の建て替えを中心に大規模開発が行われる。それに伴い９００～１０００本程度の樹木が伐採される予定。事業者側は「樹木は極力保存、移植する」などと説明するが、国立周辺で移植を行った日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は今回の４事業者のうちの１者だ。

ウラケン・ボルボックス📚『すごい危険な生きもの図鑑🐻』好評発売中‼️ @ulaken 福岡県福津市の上西郷川。Eテレのデザイントークス＋の風景のデザインで紹介されてたんだけど、もともとはコンクリ護岸だった川を治水工事の話し合いの末、川幅２倍にして川筋を川の水に決めさせて地域のシンボルとして復活したらしい。凄く憧れる。 design-prize.sakura.ne.jp/archives/resul… rfc.or.jp/pdf/vol_80/p00… pic.twitter.com/gPS2GJ58fs 2020-02-25 19:18:16

オゾンホールフロンガスを使うことでオゾン層が破壊されて穴が空いてしまったという問題。 1987年のモントリオール議定書によってフロンガスの使用が禁止された結果、オゾンホールには縮小の兆候が見られている。 とはいえ、オゾンホールはいまだ大きく、本格的な問題解決は21世紀末になるという。 が、とりあえずは打てる手は打ったし、ということで、あまり言われなくなったのだろう。 酸性雨工場の煙などに含まれる汚染物質により、雨が酸性になって木々が枯れ、人体にも悪影響を与えるかもしれないという問題。 普通の雨はpH5.6、狭義の酸性雨はpH4.2〜4.4。 日本では80年代から現在に至るまでずっとpH4.7くらいで変わっていないようだ。 国際条約で二酸化硫黄や窒素酸化物の規制が進んだことで、それらの排出量は減少し、欧米では酸性雨は「解決」扱いになっている。 日本でも排出ガスの規制は進んでいるし、「pH4.

無理。もうEVには非EV車は勝てない。内燃技術をベースにしたテクノロジーは、純粋にコスト面でEVに太刀打ちできなくなる。ICE（内燃）車もダメ。ハイブリッドもダメ。水素エンジンもダメ。内燃じゃないけどFCVもダメ。 なぜかといえば、EVは、今までのクルマよりずっとシンプルに作れるから。 まず圧倒的に部品点数が少ない。自工会予測では3万点から2万点に減る。内燃車はエンジンだけで7000点ぐらい構成部品があるけど、EVだとeアクスルというモジュールに、エンジンに相当する駆動用モーター・インバーターと、変速系に相当する減速機・デフ・ギアボックス類と、電装系に相当する回路類が全部入ってパッケージ化され、これをティア1のサプライヤーが1社で供給する。極端な話、あとは駆動系・操作系・バッテリー・充放電制御機構があれば、EVは走ってしまう。それぐらいシンプル。自工会が「EV化で雇用の大多数が失われる」と

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環境保護を推進する著名人やテクノロジー企業は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが、いかに優れたものであるかを力説してきた。しかし、マイケル・ムーアが製作を手がけたドキュメンタリー映画「プラネット・オブ・ヒューマンズ」は、この業界の欺瞞に満ちた実態を暴き出している。 「プラネット・オブ・ヒューマンズ」は、4月21日からユーチューブで無料公開されている。ムーアはロイターの取材に「自分はこの映画を撮る前、太陽光パネルは永久に使えるものだと思っていた」と述べている。「それがどうやって作られているかを知らなかった」 監督のジェフ・ギブスはカリフォルニア州の太陽光発電所の跡地を見ながら「太陽の墓場みたいだ」とつぶやく。「ソーラーパネルの寿命が短いことを初めて知った」 人類がエネルギーの枯渇に直面しているという話は真実ではない。地中には数百年から数千年にも及ぶ人類の活動に必要な石油が埋蔵され

歴史的な「負の原油価格」という現象の発生から２日が経った。歴史的といっても、WTIが上場したのが1983年だから、その歴史はたかだか37年。1859年に現代的な石油産業が始まったとすれば160年。あるいは油脂の貨幣取引の歴史からすれば数千年来の出来事といえるかも知れない。 「負の価格」はどんな時にあり得るか負の価格、つまりお金を払ってでも引き取って欲しいものとして、例えば廃棄物がある。今回も負の価格になった石油を廃棄物になぞらえた人がいた。しかし、廃棄物はそれ自体に価値はないが、今回石油自体の商品としての価値がなくなったわけではない。 本来価値があるはずのものに負の価格がつくというのは、確かに一見奇妙に思えるが、例がないわけではない。例えば、ドイツの電力卸売市場では2008年よりネガティブプライスが導入されている。電力のネガティブプライスが発生する場合にはいくつかのシチュエーションがあるが

まとめ ・在来型油田は生産量を調整するとコストがかかったり油田が"痛む"ため、できれば減産したくない ・シェールオイルは一度生産開始すると基本的に止められないが、新規生産を止めれば一気に生産量は減少する ・しかし、各プレイヤーは自分以外の誰かに減産して欲しいと考えるので、合理的行動の結果チキンレースとなる ・石油産業は短期の需給調整は在庫で行ってきたので、在庫による調整力を超えた需要変動には対応できないし、これまでそうした事態はなかった原油価格が歴史上初めてマイナスとなって一週間以上が経ち、既に様々な反応があった。例えば、新たな貯蔵場所として使われていないパイプラインが使われようとしたり、海上のタンカーの予約が殺到して運賃が高騰している。 世界的な経済活動の自粛により、石油需要が急減し、貯蔵タンクの容量が足りなくなったということは分かるとして、石油業界に馴染みのない方々にとって最も不思議に

新型コロナウイルスの感染拡大が深刻なスペインの高速道路。人の移動が止まった影響で、各地で温室効果ガスと大気汚染物質の排出量が大きく減っている＝3月15日、AP 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）の「副作用」として各地で温室効果ガスや大気汚染物質の排出量が急減している。しかしコロナ危機は、中長期的には気候変動対策に大きな影を落としかねない。世界的な景気後退が確実視される中、「脱炭素社会」の早期実現に向けた関心や投資の機運がしぼむ可能性がある。 大きく減った温室効果ガスと大気汚染物質 フィンランドの研究機関の推計によると、中国では3月1日までの4週間で二酸化炭素（CO2）排出量は2億トン減少し、前年同期比では25％減となった。この間の削減量はオランダの年間排出量に相当するという。2月から中国政府が全国規模で感染拡大を抑止する措置を講じた影響で経済活動は落ち込み、国内の発電所の石炭消

堺市内で見つかった細菌が世界の注目を集めている。ペットボトルを「食べる」性質があり、プラスチックごみ対策の切り札にしようと各国で研究が進んでいる。プラごみによる海洋汚染が国際的な問題となっており、プ…

2019年4月25日付で、ニューヨークタイムス紙がオーストラリアのノネコ200万匹駆除問題に関する記事を投稿し、これが数日後には日本語に訳され日本のニュースサイトに投稿、一部のノネコ問題に関心のあるユーザーの間で話題になってます。 ニューヨークタイムス紙のほうは流石大手といった感じにしっかりと問題点の細かい解説等を書いてあり視点の偏りが少ない良記事でしたが、いかんせん日本語訳の記事が意訳も多く誤解と不鮮明さを多く残す内容であり、他にこの問題に関する日本語記事が多くないため（実際は自分自身が2015年に別ブログで書いてたりしますが）、今回また新たに、現状の豪州におけるノネコ問題に関する動きをまとめます。 色々と感情面で賛否両論の起きやすい問題ですので、一科学者の端くれとして、事実には出来うる限り信頼性の高いソース（参考文献）も記載します。もし事実が虚構か疑問に思った場合はそちらの文献も参考に

東京都は31日、築地市場の空気中から環境基準をわずかに上回る有害物質ベンゼンを検出したと発表した。5月の土壌調査で揮発するおそれのあるベンゼンと水銀を検出した一部の地点について、7月中旬に空気を測定。水銀は不検出だった。都は「ベンゼンが土壌から揮発した可能性は低い」とみているが、10月ごろに空気を再測定し原因を探

鈴木智彦／SUZUKI TOMOHIKO @yonakiishi ウナギ警察のみなさんと、どんぶり屋（鰻を提供する専門店）さんの、感情的なやりとりをみると複雑です。なので少しウナギに関して思うことを書いてみます。商業媒体でウナギを取り上げるなら必要以上に煽ることを求められるけど、Twitterは好きに書いていい。SNSのいいところと思う。 2017-07-26 06:50:09 鈴木智彦／SUZUKI TOMOHIKO @yonakiishi いきなり話がずれますが、俺はウナギの絶滅を回避しよう。そう啓蒙しようと思って記事を書いたんじゃない。｢絶滅危惧種をコンビニでばんばん売ってる｣というその一点で見出しが立つと踏み、みなさんが拒否反応を持つだろうヤクザのシノギでっせ！という油をせっせと注いだ。まぁろくなもんじゃない。 2017-07-26 06:50:42 鈴木智彦／SUZUKI TOM

【シカゴ=野毛洋子】トランプ米大統領が公約の炭鉱支援策を進めている。オバマ前政権がとった環境規制などを撤廃する大統領令に相次ぎ署名。安価な天然ガスの普及や規制を背景に衰退する石炭業界に「救いの手」を差し伸べた。米石炭産業は復活するのか。オバマ氏の地元でもあるイリノイ州で、石炭埋蔵量で全米2位の炭田域を歩き、現地の声を聞いた。セントルイス空港からとうもろこし畑を横目に約2時間走ると、イリノイ州南