大画面iPhoneはSamsungの後追いではない──AppleのクックCEO、TV番組で語る
米国の人気報道番組チャーリー・ローズショーは9月12日（現地時間）、米Appleのティム・クックCEOの50分にわたるインタビューを放映した。クックCEOは、9日に発表した新製品や故スティーブ・ジョブズ氏などについて語った。 ローズ氏の「iPhone 6で韓国Samsung Electronicsに追い付きましたね」という言葉に対してクック氏は、実際には数年前に大きなサイズのiPhoneを出すこともできたが、ただ大きければいいというものではないので、ディスプレイやバッテリーの技術、ソフトウェアなど、すべての要素が整ってから出荷しようと考えたのだと語った。 Apple Watchについても、開発は3年前から行っており、製品を市場に「最初に」出すのではなく、市場で「最高の」製品を出すことが重要だと語った。同氏はまた、著名なプロダクトデザイナーのマーク・ニューソン氏がApple Watchの開発
朝日新聞に新たな不祥事任天堂・岩田聡社長インタビューを捏造していた！ | スクープ速報 - 週刊文春WEB
朝日新聞が今から約2年前に、任天堂株式会社の岩田聡社長のインタビューを捏造していたことが、週刊文春の取材で明らかになった。 捏造インタビューが掲載されたのは、2012年6月8日付(東京版)経済面の「ソーシャル時代、どう対応？」と題された記事。当時、米ロサンゼルスで開かれていた世界最大のゲーム見本市「E3」を取材した同記事の中で、「各社の責任者に話を聞いた」とした上で、任天堂の岩田社長の顔写真とともに、インタビュー記事を掲載した。 だが今回、週刊文春に対し、朝日新聞関係者が内幕を明かした。 「その当時、岩田社長は朝日の記者のインタビューを受けていません。取材ができないことに記者が焦ったのか、任天堂公式HP上で岩田社長が語ったコメントなどを勝手につなぎあわせ、インタビューに仕立て上げてしまったのです」 これが事実であれば完全な捏造記事である。 今回、週刊文春があらためて任天堂に「2012年6月
任天堂と読者の皆様におわびします 朝日新聞社：朝日新聞デジタル
朝日新聞社は２０１２年６月８日付経済面に、「ソーシャル時代、どう対応？／ゲーム大手４社に聞く」の記事を掲載しました。この記事のうち、岩田聡任天堂社長の部分は、任天堂のホームページ上の動画の発言内容をまとめたものでした。本来ならインタビューを受けた他の３人とは体裁を変え、動画内の発言であったことを明記するべきでした。 当時、任天堂に社長への取材を申し込みましたが、了解が得られなかったため、任天堂に動画の発言内容をまとめて記事にしたいと伝え、了解を得られたと思い込み、記事にしました。掲載後、任天堂から「インタビューは受けていない」と抗議を受けたことなどから、弊社は謝罪いたしました。 今回新たに外部から指摘があり、事実関係を改めて調査した結果、紙面でおわびする必要があると判断しました。ご迷惑をおかけした関係者と読者のみなさまにおわびいたします。
ドコモがiPhone 6/6 Plusを他社ユーザーに実質無料でバラマキ、MNP向けに最大4万3200円の「iPhone下取りプログラム」実施
ドコモがiPhone 6/6 Plusを他社ユーザーに実質無料でバラマキ、MNP向けに最大4万3200円の「iPhone下取りプログラム」実施 iPhone 6/6 PlusをMNP向けにタダ同然でばらまいて、au・ソフトバンクユーザーを奪いたいということでしょうか。 NTTドコモは14日、「iPhone下取りプログラム」の改定を発表しました。 MNPならiPhone 6が実質無料になるケースも ドコモのiPhone下取りプログラムは他社からの乗りかえ（MNP）ユーザー向けに、au・ソフトバンクで正規に購入したiPhoneを下取りするもの。従来の上限は2万1600円相当でしたが、9月19日から10月31日まで下取り価格を倍増し、最大4万3200円相当とします。 このiPhone下取りプログラムが適用されると、iPhone 6/6 Plusの全てのモデルで、実質負担金がマイナスとなるケースが
ドコモ、iPhone6/6 Plusの販売価格を発表
NTTドコモは9月14日、「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」の販売価格を発表しました。他社は12日の予約受付の開始時点で価格を発表していましたが、ドコモだけは2日遅れての発表となりました。 iPhone 6 16GBモデル（新規・MNP）の実質負担金が0円である点とiPhone 6 Plus 16GBモデル（新規・MNP）の実質負担金が12,960円である点は、au・ソフトバンクと同様です。しかし、その他の価格は異なり、両社と差別化されています。 他社との違いですが、実質負担金が新規・MNPの場合は高額に、機種変更の場合は低額に設定されています。また、一括支払時の販売価格は、全機種で他社より高額となっています。 docomoオンラインショップ auオンラインショップ SoftBankオンラインショップ
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