「Appleのやり方はフェアじゃない」 音楽ストリーミング大手Spotifyの主張と反論
スウェーデンの音楽ストリーミング大手Spotifyは欧州委員会に、米Appleによる競合サービスの締め出し行為を調査するよう申し立てました。これを受けて、AppleはSpotifyに反論しています。 音楽ストリーミングサービスのSpotifyが欧州連合（EU）に、「Appleが“ずるい”のでしかって」と言いつけました。EUの執行機関である欧州委員会に対し、米Appleによる競合ストリーミングサービスの締め出し行為を調査するよう申し立てたのです。 Appleが「iPhone」とiPhoneのためのアプリストア「App Store」を持つ“プラットフォーマー”としての力を使って、「Apple Music」のライバルであるSpotifyを不当に扱っていると訴えています。Spotifyは欧州連合加盟国、スウェーデンの企業です。 Spotifyは、この申し立てを世間に発表するに当たって、これまでいか
「Google+」の一般向け終了へ 個人情報関連バグ発見と「使われていない」で - ITmedia NEWS
Googleが2011年に立ち上げたFacebook対抗ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービスを2019年8月に終了する。主な理由は「使われていないから」としているが、「多くて50万人に影響する可能性のある、ユーザーが意図せずサードパーティーに個人情報を提供してしまう可能性のあるバグが見つかった」ことも明らかにした。 米Googleは10月8日（現地時間）、ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービスを2019年8月に終了すると発表した。主な理由は「あまり使われていないから」としているが、その理由の説明の中で「Google+ People API」のバグで、最高50万人のGoogle+アカウントを非公開設定にしている個人データ（氏名、メールアドレス、生年月日、性別などだが電話番号や住所は含まず）が影響を受けた可能性があることが分かったとも書いている
MVNO業界の“サブブランド規制論”に違和感
総務省が開催している「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」で、大手キャリアのサブブランドがやり玉に挙がっている。サブブランドは、KDDIグループのUQコミュニケーションズが運営する「UQ mobile」、ソフトバンクが運営する「Y!mobile」のことだ。 MVNOが提供する通信サービス（いわゆる「格安SIM」）は、お昼時や夕方など混雑する時間帯に速度が出にくい傾向にあるが、UQ mobileとY!mobileは、お昼でも十分な通信速度が出る。MVNOとサブブランドが同じ格安料金なのにもかかわらず、サブブランドの方がはるかに高速な状況が公平な競争といえるのか？ というのが一部MVNOの言い分だ。 だが、この主張には違和感を覚える。 MVNOはキャリアに接続料を支払って帯域を購入することで、ネットワークを増強している。帯域をどの程度購入するかは各MVNOの判断に委ねられており、契約数や
人気の激安モデル終息にみる「売れすぎると製品寿命が縮む」法則
自社で製品を製造・販売しているメーカーでは、自社ブランドの製品、いわゆるリテール製品を扱う事業部とは別に、OEMビジネスを専門に行っている事業部が存在することが多い。この種のOEMビジネスでは、売れすぎたことが製品の寿命を縮めることがある。 東芝製のメインボードを搭載したとされる、ドン・キホーテの50型4Kテレビ「情熱価格 PLUS 50V型 ULTRAHD TV 4K 液晶テレビ」が、発売からわずか1カ月足らずで生産終了を発表した。東芝のテレビ「REGZA」そっくりのインタフェースが口コミで話題となり、価格の安さから各店舗で完売が相次ぐほどの人気を誇っていただけに、ネットでは落胆する声も多い。 製品の生産終了について、ドン・キホーテは具体的な理由を明らかにしていない。ただ、一般的に他社から部材の供給を受けたOEM製品は、売れすぎたことで製品寿命が短くなるケースはよくある。 今回の東芝とド
MVNOのSIMが手元に届くまでに行われていること
スマートフォンや3G・LTE対応タブレットを利用するために欠かせないSIMカード。大手家電量販店の携帯電話コーナーでは、MVNO各社のSIMカードがパッケージに入れられて並んでいる様子がよく見られます。 また、店舗に設けられたMVNOの契約カウンターでは、スタッフがその場でSIMカードを用意して渡してくれますし、Webで申し込みを行った場合は宅配便などでSIMカードが送られてきます。これらのSIMカードが利用者の手元に届く前には、どのような工程を経ているのでしょうか。 MVNOのSIMカードはキャリアのもの 現在日本に存在するMVNOは「ライトMVNO」と呼ばれ、MVNO自身がSIMカードを発行することはできません。筆者の所属するIIJでは、自社でSIMカードを発行する「フルMVNO」になるための準備を進めていますが、現時点では他社同様に「ライトMVNO」であり、「IIJのSIMカード」は
piyokango氏に総務大臣奨励賞 ブログ「piyolog」で「セキュリティ向上に貢献」
セキュリティ情報ブログ「piyolog」のpiyokango氏などが「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」初の受賞者に。 総務省は5月29日、サイバーセキュリティ分野で顕著な功績があった個人や団体を表彰する「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」の初の受賞者として、セキュリティ情報ブログ「piyolog」を運営する「piyokango氏」など個人2人と団体1人を選んだと発表した。6月1日に都内で表彰式を行う。 同賞は、地方自治体や民間企業などの現場でサイバーセキュリティ向上の観点から顕著な功績があり、今後も活躍が期待される個人や団体に授与する賞で、今年スタートした。公募や推薦で候補者を募り、選考委員会で受賞者を選んだ。 初の受賞者となったのは、セキュリティリサーチャーのpiyokango氏と、日立製作所Hitachi Incident Response Teamチーフコーディ
世界最大の「mstdn.jp」を立ち上げた大学院生“ぬるかるさん”は一体何者か その素顔とドワンゴ入社が決まるまでの10日間に迫る
4月中旬からネット上で話題を呼んでいるSNSの新鋭「Mastodon」（マストドン）。13日に報じた通り、日本国内で大きくユーザー数を集めたのは22歳の大学院生が私費で自宅のサーバに立ち上げた日本人向けインスタンス「mstdn.jp」がきっかけだった。事の発端から、わずか数日でドワンゴへの入社も決まった若き運営者“ぬるかるさん"は一体どんな人物なのか。本人とご両親に話を聞いた。 マストドン（Mastodon）はTwitterと何が違う？ ITmedia NEWSでは、ニュースと連載によって連日報じてきたが、念のため概要をここでも解説しておく。マストドンは投稿（トゥート）できる文字数が500文字までといった違いはあるが、発言が表示されるタイムラインや返信、ブースト（リツイート）、お気に入り、フォロー、リフォローといった基本機能はTwitterと同じSNSだ。ユーザーインタフェースもTwitt
書店の倒産急増 16年は前年の1.5倍に 小規模事業者の苦境際立つ
東京商工リサーチによると、2016年に倒産した書店は25件と前年比1.5倍に急増した。家族経営など小規模事業者の苦境が特に目立った。「ネットメディア浸透やオンライン販売、電子書籍の普及など市場環境が大きく変化し、書店経営の苦境を反映した」とみている。 15年の書店の倒産件数は15件だったが、16年は25件と2年連続で前年を上回った。倒産した書店の負債総額は52億9800万円（前年の1.5倍）。負債1億円未満が13件と過半数を占めている。 従業員数別で見ると5人未満が22件と前年（9件）の2.4倍に増えており、家族経営など小規模業者の倒産が際立った。 形態別では、破産が22件（前年比7割増、前年13件）と全体の約9割。再建型の民事再生法はゼロ（前年と同じ）で、一度業績不振に陥った書店は立て直しは難しいことが浮き彫りになった。 倒産の原因別では「販売不振」が17件（前年12件）と前年比4割増、
データ通信やテザリングができない――au回線のMVNOサービスで起きている問題
データ通信やテザリングができない――au回線のMVNOサービスで起きている問題：IIJmio meeting 14（1/3 ページ） au回線を使ったMVNOサービス（格安SIM）で通信が使えない、テザリングができない、速度が出ない……といった問題に直面したことのある人は多いのでは？ IIJも、「IIJmioモバイルサービス タイプA」（以下、タイプA）で、au回線を使ったサービスを提供している。1月28日に東京で開催された「IIJmio meeting 14」では、そのタイプAが利用できない状況についての検証結果が発表された。プレゼンターはIIJで技術や製品調査、研究開発などを担当している大内宗徳氏。 →「SIMロック」は悪なのか？――その歴史を振り返る
端末購入補助とSIMロック解除のルールが変わる――総務省に聞く“新ガイドライン”の狙い
スマートフォンの「実質0円販売」を禁止したガイドラインと、SIMロック解除のガイドラインが統合され、「モバイルサービスの提供条件・端末に関するガイドライン」が1月10日に策定された。これによって、最新端末の価格設定に対し「おおむね2年前に販売が開始された同一製造事業者の先行同型機種」の下取り価格を参考にする基準が示されたほか、SIMロック解除が可能になる期間が100日程度に短縮される。端末代を一括で支払っている場合は、即時SIMロック解除が可能になるよう、キャリアに対しても対応を求めている。 この新ガイドラインは、2016年10月、11月に総務省で開催された「フォローアップ会合」を経て策定されたものだ。目的はキャリア間だけでなく、MVNOまで含めた競争の促進や、通信サービスと端末の自由な選択を可能にするところにある。一方で、一部の端末価格がさらに上がる恐れがあるといった報道もあり、消費者か
なぜ電子出版は軽視されるのか
出版業界の苦境が続いている。出版科学研究所によると、2015年の紙の出版物販売額は前年比5.3％減の1兆5220億円。書籍は健闘しているが、下げ止まらないのが雑誌だ。16年はさらにコミックも不調で、15年の数字を下回ると見られている。 長引く出版不況により業界は揺れている。3月にはコミックに強いことで知られた出版取次中堅の太洋社が自己破産。専門誌で知られてきた中小出版社の倒産も続いた。講談社による一迅社子会社化も大きなニュースとなった。ピーク時には25万部を超えていた人気雑誌「AneCan」（小学館）も、部数減により休刊を決めた。 書店もあおりを受けている。太洋社倒産の影響で芳林堂書店が自己破産。11月には岩波ブックセンターを経営する信山社が破産手続きを決定した。 帝国データバンクによると、出版関連業者の損益動向はほぼ半々だが、売上高規模が大きい企業は増益の占める割合が大きくなり、小さい企
MVNOとVoLTEの関係
日本ではドコモ、au、ソフトバンクの3キャリア共に新しい電話の仕組みである「VoLTE」への対応をアピールしています。それらのキャリアから設備を借りているMVNOにはどのような関係があるのでしょうか？ VoLTEの仕組み MVNOとVoLTEの関係を説明する前に、まずはVoLTEについてあらためて確認しておきましょう。 携帯電話網の中では、次の図のように3G（W-CDMA）の設備と、4G（LTE）の設備がそれぞれ別に設けられています。また、緑色で示したパケット交換（データ通信）のための交換機と、青色で示した回線交換（音声通話）のための交換機が使用されています。スマホのアプリやブラウザなどでデータ通信を行う場合はパケット交換が使われますが、090、080、070番号での通話とSMSの送受信を行う場合は回線交換が使われます。 ここで注目していただきたいのは、青色で示した回線交換のための設備は3
Cyanogen、「Cyanogen OS」を含むすべてのサービスを終了へ 「CyanogenMod」は「Lineage」に
Androidベースのオープンソースファームウェアディストリビューション「CyanogenMod」およびその商用版「Cyanogen OS」を手掛ける米Cyanogenは12月23日（現地時間）、Cyanogenのすべてのサービスを12月31日までに終了すると発表した。 非常に短い発表文では、CyanogenModのオープンソースのプロジェクトとソースコードはそのまま残ると説明している。 企業としてのCyanogenは、2012年に（Cyanogenとも名乗る）スティーブ・コンディック氏らが創業し、オープンなCyanogenModを開発してきた。CyanogenModは中国Oppoの端末などに採用されている。その後、OEMがプリインストールできる商業版「Cyanogen OS」も提供するようになった。
Android端末のファームウェアに隠し機能、ユーザー情報を中国に送信
米国で販売されていたAndroid端末のファームウェアをセキュリティ企業が調べた結果、SMSの本文や連絡先、通話履歴などの情報が中国のサーバに送信されていたことが分かった。 米モバイルセキュリティ企業のKryptowireは11月15日、米国で販売されていた複数のAndroid端末のファームウェアに、ユーザーの個人情報を収集して許可なく中国のサーバに送信する機能が組み込まれていたことが分かったと発表した。 Kryptowireは米軍や捜査当局向けのモバイルセキュリティツールを手掛ける企業。同社によると、米国のAmazonなどのネット通販で販売されていたAndroid端末のファームウェアのコードやネットワークを分析した結果、BLU Products製の端末などでユーザーが送受信したSMSの本文や連絡先、通話履歴と電話番号、端末の識別番号などの情報が収集されていたことが分かった。こうした情報は
「悪ではないが、検討すべき課題がある」――IIJのゼロ・レーティングに対する考え
「悪ではないが、検討すべき課題がある」――IIJのゼロ・レーティングに対する考え：IIJmio meeting 13（1/3 ページ） 特定のアプリやサービスを使ったときのデータ通信量をカウントしない「ゼロ・レーティング」（「カウントフリー」「ノーカウント」などとも呼ばれる）を採用するMVNOが増えている。例えば、「LINEモバイル」はLINEの通話とトークが使い放題になる「LINEフリープラン」と、それに加えTwitterとFacebookも使い放題になる「コミュニケーションフリープラン」を提供している。また、FREETELのiPhone向け料金プランはApp Storeでアプリをダウンロードする際のパケット料金が無料になる。 無料化対象になるサービスを利用するユーザーにとってはメリットだが、ゼロ・レーティングには「通信の秘密」や「ネットワーク中立性」の面から問題があるとする意見もある。
さよならNexus 14モデルの歴史を振り返る
10月4日（米国時間）にサンフランシスコで行われたGoogleのプレスイベント「Made by Google」では、新型スマートフォンの「Pixel」をはじめ、いろいろなハードウェアが発表されました。 でも私にとって1番大きな、そして残念なニュースは、Googleが「新しいNexusハードウェアについてはノープランだ」と語ったことです。Nexusチームの公式ツイートも、終焉（しゅうえん）をほのめかしています。 私は日本でNexus端末が販売されるようになってから、4台のNexusを使ってきたので、感慨深いものがあります。というわけで、今回はNexusの歴史を振り返ります。 Nexus One（2010年1月、HTC製、Android 2.1） 最初のNexus端末は、その名も「Nexus One」。2010年1月5日に「Our new approach to buying a mobile
受動喫煙の肺がんリスク評価「ほぼ確実」から「確実」へ 国立がん研究センター発表
国立がん研究センターは8月31日、受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍あることを発表。科学的根拠に基づく肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」にアップグレードした。 この結果に伴い、がん予防法を提示するガイドライン「日本人のためのがん予防法」においても、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」から「避ける」へ文言が修正されている。 発がんに関わるリスク要因の評価は、世界各国のがん研究に携わる専門家が討議し、科学的に「確実」「可能性大」「可能性あり」「データ不十分」などいくつかの段階にランク分けされているが、国によって遺伝的背景や生活習慣が異なるため日本人の生活習慣や研究結果に基づいてがん予防を考える必要がある。今回の研究はそうした背景から日本人を対象として行われている。 研究方法は、日本人の非喫煙者を対象として受動喫煙と肺がんの関連を報告した426本の研究のう
「マイクロソフトを嫌っていたのではない、われわれが嫌われていたのだ」――Rubyまつもとゆきひろ氏が語る、MSの壁
「われわれがマイクロソフトを嫌っていたのではない、マイクロソフトがわれわれを嫌っていたのだ」――日本のソフトウェア技術者であり、Rubyの父とも呼ばれるまつもとゆきひろ氏は、日本マイクロソフトが主催する開発者向けイベント「de:code 2016」でこう語った。一体何があったのか。 「オープンソースソフトウェア」の誕生 その歴史は、1996年までさかのぼる。当時、米Microsoftが開発していた「Internet Explorer」の機能強化により、それまで大きなシェアを獲得していたNetscape CommunicationsのWebブラウザ「Netscape」シリーズとの2大ブラウザ戦争が勃発した。その後、Internet Explorerはますます勢いを増し、この勢いに押されたNetscapeは1998年1月にNetscape Navigatorを無償化。しかしシェアの巻き返しには
GoogleのピチャイCEO、「時代はモバイル第一からAI（人工知能）第一へ」
米Googleは4月29日（現地時間）、同社が2004年から毎年公開している「創業者からの手紙」の本年版を公開した。 同社は毎年、企業としての取り組みや方針についてをこの公開書簡で説明している。例年は共同創業者のラリー・ペイジ氏（現AlphabetのCEO）とサーゲイ・ブリン氏（現Alphabetの社長）の連名あるいはブリン氏の署名で公開してきたが、今回はGoogleが持ち株会社Alphabet傘下になった際にCEOに就任したスンダー・ピチャイ氏が主文を綴った。 ピチャイ氏は、Google創業のころは、わずか3億人がデスクトップからインターネットにアクセスしていたのが、今では30億人がモバイル端末からアクセスするようになったという変化はあるが、「世界の情報を整理し、誰もが活用できる価値あるものにする」というGoogleの創業ミッションは変わらず、むしろモバイル中心になった今こそ、より重要に
ニフティ、富士通がTOBで再び完全子会社化へ 上場廃止 ISP事業は「抜本的施策」検討
富士通とニフティは4月28日、富士通が株式公開買い付け（TOB）でニフティを完全子会社化すると発表した。TOB成立後、ニフティ（東証2部）は上場廃止になる見込み。クラウドなどIT事業で連携を強めることで事業拡大を目指す一方、市場が成熟するISP事業などコンシューマー事業については外部パートナーとの提携などを含めた「抜本的施策」による構造改革を検討する。 TOBは5月2日から6月15日まで、1株当たり1495円で買い付ける（28日終値は1063円）。富士通はニフティ株式の66.59％を保有しており、TOBを通じて100％子会社化を目指す。 ニフティは富士通と日商岩井（現・双日）の合弁によるパソコン通信サービス会社として1986年に設立。99年に富士通が日商岩井から株式を買い取り完全子会社化し、2006年にニフティの上場に伴い保有比率を減らしていた。 富士通はクラウドやInternet of
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
