この局、なにをやりだすか分からない（注：誉め言葉）～『テレビ番外地～東京12チャンネルの奇跡』 石光勝著（評：近藤正高）：日経ビジネスオンライン
大きな事件が起きたときに他局が一斉に特別番組を組んでいるというのに、ここだけは通常番組を放送している、とよくネタにされるテレビ局がある。テレビ東京だ。たとえば、湾岸戦争勃発のときにはアニメ「楽しいムーミン一家」をやっていた、などといった“伝説”はネットでもよくお目にかかる（ためしに「テレビ東京伝説」で検索してみてください）。 本書にもその手の“伝説”に近い話が出てくる。そのひとつが1993年の、皇太子のご成婚パレード。これはもちろんテレ東でも中継されたが、その前後に生放送する特番をどうするか。無理に仕組んでも所詮物量では他局と勝負にならないから、ここは地味な正攻法で……といった指示を制作現場に出したのは、当時同局の報道・スポーツ担当の役員を務めていた著者だった。 が、肝心の特番の途中で、彼は椅子から飛び上がった。皇太子夫妻の馴れ初めからの再現ドラマが始まろうとしていたからである。台本までチ
総務省の谷脇氏、携帯業界の“官製不況”説に反論
老舗メーカーの携帯事業撤退や、携帯電話事業の不振による厳しい決算内容など、端末メーカーを中心に苦戦の伝えられることが多い携帯電話業界。その理由の1つとしてしばしば挙げられるのが、2008年9月に総務省が打ち出した「モバイルビジネス活性化プラン」だ。 移動体通信の世界に、よりオープンで多様なビジネスを呼び込むことを目的とした施策だが、その実施から1年経った今、業界に閉塞感が漂っていることから、これもいわゆる「官製不況」の1つではないかといった声も一部で上がっている。 mobidec 2008で講演した総務省 情報通信国際戦略局情報通信政策課長の谷脇康彦氏は、こうした見方に対し、「施策の意図が正しく伝わっていない部分がある」として、官製不況説を否定する。 携帯市場は競争不足、しかしARPUは低下 そもそも、モバイルビジネス活性化プラン導入の目的は何だったのか。さかのぼると、2006年6月の「通
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Portable CD players make a comeback - Telegraph
