1968年の映画『ロミオとジュリエット』で主役を演じた俳優のオリビア・ハッセーさん（右）とレナード・ホワイティングさん（1968年撮影）。(c)BHE Films / Verona Produzione / / Collection Christophel / Collection ChristopheL via AFP 【1月4日 AFP】1968年の映画『ロミオとジュリエット（Romeo and Juliet）』でのヌードシーンが児童虐待に当たるとして、俳優のオリビア・ハッセー（Olivia Hussey）さんとレナード・ホワイティング（Leonard Whiting）さんが先週、米製作会社パラマウント・ピクチャーズ（Paramount Pictures）を訴えた。二人の弁護士が3日、明らかにした。 フランコ・ゼフィレッリ（Franco Zeffirelli）監督（2019年に死去）の

とても低い確率の事故で死んだ有名な人もいる 落雷に当たる確率は100万分の1だそうです。 普通に生きている分には「まずない」事象であると言えます。ただ可能性はゼロではなく、日本では年間約10名ほどが落雷で死亡しているそうです。宝くじに当たるくらいの確率と言えるでしょうか。 人間の長い歴史をさかのぼってみると、その低い確率の事故で死んでしまった、国王をはじめとする有名人は大勢います。 １. ローマ皇帝マルクス・アウレリウス・カルス（222年～283年） ペルシア遠征中に雷に打たれ死亡 カルスは235年〜284年の軍人皇帝時代後期の皇帝。 おそらくガリアかイリュリクム出身で、前皇帝プロブス（276年〜282年）の護衛府長官を務めました。プロブスがペルシア遠征中に軍団兵に暗殺された後、後継者となりました。ドナウ川での短い戦いの後、彼は軍隊を率いてサーサーン朝と戦うためにティグリス川を越えました。

ひとくちに非営利組織といっても幅は広いし、事業にどの程度の継続性があるかで危険性はもちろん違うけど 日本のアカデミア、文化団体、福祉団体などのかなり広い領域で 事務、とくに経理や会計といった裏方が異常なほど軽視される悪しき風潮があり、本当に批判すべきはそこだと思う。 まともに発言権があるのは学者・法曹・元官僚・元当事者といった「目立つ」人たちばかりで、日常の事務や経理を担ってる人々の声が全く聞こえてこない。 それどころか各種の公開情報から見ても、colaboの常任スタッフに事務や経理の専任はおらず、募集しているときもほぼ必ず「事務や経理と対人支援職の兼任」になっている。 これ、この業界じゃ当たり前の光景過ぎていちいち騒がれないが、冷静に考えておかしいでしょ。 対人支援職と事務経理は専門性も適正も何もかも違う。そしてどちらも片手間でできるような仕事ではない。 本来、colaboレベルの予算規

東京都は新築戸建て住宅への太陽光パネル設置義務化を目指し、2022年12月の都議会第4回定例会で改正環境確保条例を成立させた。30年に温室効果ガスを00年比で半減させる「カーボンハーフ」を政策目標に掲げる小池百合子都知事は12月28日、毎日新聞のインタビューに応じ、戸建て住宅への太陽光パネル設置について「機運の醸成に努めていく」と、他の道府県にも推進を呼びかけていく考えを示した。主な一問一答は以下の通り。【聞き手・柳澤一男、黒川晋史】

はりせんぼん @hally_sen 「デジタルは消える。やっぱ紙だね」 と簡単に言うヤツは、数千冊の書籍を保管するコストっつうものを甘く見てるのよ そのコストを度外視して、紙を残した狂人がいたから資料は残って来ただけだし デジタルデータで似たような事をする狂人だっているわ

昨年大晦日に公開した下記記事へのコメントを紹介する。コメントの内容は記事とは関係ない。 kojitaken.hatenablog.com suterakuso 新年になっても旧来テレビでまだこんなことやってんのかよというのを見つけてしまったのでお知らせします。 https://www.daily.co.jp/gossip/2023/01/02/0015935755.shtml ＞田原総一朗氏　朝生出演者に謝罪ツイート　番組中ブチギレ「出て行け！」ネット「人の話を聞け」 ジャーナリストの田原総一朗氏が１日未明放送のテレビ朝日「朝まで生テレビ！」で、出演者に「日本から出てけ！」と怒鳴りつけ、放送終了後にＳＮＳで謝罪した。 この日は「元旦激論！ド～する？！日本“再興戦略”は？！」と題して、自民党の片山さつき氏、国際政治学者の三浦瑠麗氏らのほか、ジャーナリストでお笑い芸人たかまつなならが出演した。

事故当時の東電幹部に13兆円の賠償を命じる（世界最高額の）判決 東日本大震災に伴って発生した福島第一原発事故から11年余、その深刻かつ重大な被害から今も逃れられない多くの被災者がいる。事後発生時からこれまでの間に、故郷からも我が家からも引き離され、失意のうちに亡くなった人も少なくない。 東京電力の当時の旧経営陣に対して、事故を発生させた責任の所在を明らかにし、法的責任を追及しようとする動きの前に、日本の法制度の壁がたちはだかった。業務上過失致死傷罪という「犯罪」による処罰を求めて告訴したが、検察は不起訴、検察審査会の起訴議決で「強制起訴」されたものの、一審は全員無罪の判決が出ている。 そうした中、原発事故被害者の東電の株主48人が、旧経営陣5人に対し、津波対策を怠り、原発事故が起きたために廃炉作業や避難者への賠償などで会社が多額の損害を被ったとして、東電旧経営陣に対して提起した「株主代表訴

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 年始なので、筆者が日頃考えている日本経済に関する「30の命題」を挙げてみた。命題は、【「資本主義」論の勘違い】【労働と賃金と生産性】【セーフティーネット】【