今夏、仏ルモンド紙など欧州メディアが相次いで「黒人のサムライ」を記事に取り上げた。彼の名は「弥助」という。イエズス会のアレッサンドロ・ヴァリニャーノが来日して織田信長に謁見した際、奴隷として連れていたアフリカ出身の人物で、信長に気に入られ武士になった。昨年、弥助の伝記実写映画がハリウッドで企画されたことで、改めて世界各地で注目を集めているのだ。 ◆日本のアニメやゲームからじわじわ人気に 海外での弥助ブームは、彼を描いた日本の漫画などを通して数年前から始まっていた。例えば、2007年に漫画『アフロサムライ』（岡崎能士著）がアニメ化されると、アメリカでは先行放送。声優を務めたサミュエル・Ｌ・ジャクソン主演で実写映画化も持ち上がっている。徳川家康に仕えた三浦按針ことウィリアム・アダムスが主人公のゲーム『仁王』（2017年）でも、「ヤスケ」が欧米での認知度を押し上げた。 欧州の場合、南蛮貿易や遣欧

7月1日に総選挙を控えたメキシコで、候補者や選挙関係者が全国で120人以上殺害されるという異常事態となっている。殺人事件の総数もうなぎのぼりで、今年の犠牲者数は、過去最悪を更新する3万人を超える見込みだ。麻薬密売組織による犯罪行為が社会に蔓延していることが背景にあり、最大の麻薬密輸先である隣国アメリカのメディアも、大きな関心を寄せている。 ◆警察も殺人事件に加担 メキシコでは、7月1日に同国史上最大規模の選挙が控えている。大統領選、上下院議員選、州議会選、各地方都市・地域の首長選挙など、約3400の選挙が一斉に行われる。選挙戦は昨年9月に公式に始まったが、以来、候補者や候補予定者、選挙スタッフら選挙関係者約120人が殺害されている。選挙関連の殺人事件があった地域は全32州中22州と全国的で、殺人事件の総数も史上最悪だった昨年の2万5000件を上回るペースとなっている。 今月20日から21日

フランスの出生率が、2017年で3年連続の低下となった。政府の手厚い支援が子供を増やすインセンティブになっていると見られていただけに、フランス国内では衝撃的に受け止められているようだ。出生率低下の理由は何であろうか。 ◆子育てに優しい施策。それでも子供は増えず フランスの国立統計経済研究所（Insee）によれば、2017年に生まれた新生児は76万7000人で、2016年から1万7000人減少した。出生率は、2014年の2.0、2016年の1.92から1.88まで低下している。それでも欧州では最も高い数字だが、ル・フィガロ紙は、「世代の更新は約束されなくなった」とし、今後の人口増は移民に頼ることになりそうだ、という専門家の意見を悲観的に報じたという（フィナンシャル・タイムズ紙、以下FT）。 FTによれば、フランス政府はこの10年間変わらず、GDPの約2.5％を子供や母親への社会保障給付に支出

上海沿岸から約300キロの東シナ海で、1月6日にイランのタンカーと香港籍の貨物船が衝突した。タンカーは炎上、爆発し、奄美大島から315キロ沖の日本の排他的経済水域（EEZ）まで漂流して沈没。積荷だった大量の原油が流出し、乗組員の多くが行方不明となっている。流出した油は日本の方向に広がっており、沿岸に深刻な汚染をもたらすと予測されている。専門家は初動対応のまずさを上げ、北東アジア各国の連携が取れていないことを批判した。 ◆過去最悪の原油流出事故。日本への影響は必至 沈没したイランのタンカー「サンチ」は、約13万6000トンの超軽質原油を積んでいた。国際関係とアジア研究を専門とするトム・コーベン氏はディプロマット誌への寄稿で、このタイプの油は肉眼ではほぼ見えず、油膜を分解する海洋の微生物たちを殺してしまうと述べる。タンカーはすでに沈没しているため、流れ出る油の回収作業が困難であるうえに、「サン

安倍首相と来日したオーストラリアのターンブル首相が18日、首脳会談を行い、自衛隊とオーストラリア軍が相互訪問して合同演習を行うことを容易にする「訪問部隊地位協定（VFA）」を早期に締結する方向で交渉を進めることになった。実現すれば、日本にとっては初のVFAとなる。アメリカ一国に依存している防衛体制の見直しを図る安倍政権にとって、アジア太平洋地域で有力な民主主義国家であるオーストラリアとの“準軍事同盟”形成は重要なステップとなる。 ◆日豪の最終目的は「ルールに基づいた秩序」の構築 両首脳は18日、VFAの締結に向けて前向きに交渉を始めることや、脱退したアメリカを抜きにしたTPPの早期発効を目指すことなどで合意。防衛協力面ではさらに、アメリカを軸とした日米豪の３ヶ国関係の強化と同時に、日豪の2国間協力やインドを含めた日豪印の３ヶ国協力体制の構築も進めていくとした。 自衛隊は10 年ほど前から多

店先に並ぶおいしそうなリンゴやラズベリー。こういった英国産のフルーツを摘み取るのは、実はEUから来る季節労働者たちだ。強いポンドと移動の自由に魅かれて集まったEU域内の移民がイギリスの農業を支えてきたが、ブレグジットを前にその数が大幅に減っている。労働者不足は農業以外にも広がっており、今後のイギリス経済への影響が心配されている。 ◆収穫放棄やむなし。移民なしでは成り立たないイギリスの農業 英農業生産者組合、National Farmers Union （NFU）によれば、野菜や果物の収穫のためイギリスで必要とされる季節労働者は約8万人で、最近はその75％がルーマニアとブルガリア出身者だという。ところが、2016年6月にブレグジットが決まり、2019年3月にはイギリスがEUを離脱することになったため、イギリスを目指す労働者の数が減少している。離脱決定後のポンドの下落と、ビザなし移動の自由が不

ミレニアル世代のムスリムがよく訪れる旅行先として、日本は世界で3番目となった。これはマスターカードと旅行サイトアプリのハラルトリップの共同調査によるもので、1位と2位には、ムスリムが多数を占めるマレーシアとインドネシアが名を連ねる。両国に続いて非イスラム圏の日本がランク入りしたことは驚きだ。 若いムスリム旅行者たちの経済効果は2025年までに11兆円を超えるという試算もあり、観光業界を中心に対応の動きが広がっている。 ◆旅行の動機はムスリムも同じ　日本に魅力を感じる若者が増加 日本が旅行先に選ばれている理由としては、特段ムスリム固有の文化的背景があるわけではないようだ。ビジネス・インサイダー誌（10月27日）はある旅行コンサルタントの見解として、「彼らは単純に『すでに体験したり試したりしたことはやりたくなく、新たに注目されている正統派の旅行先』を求めている」と伝える。多くの訪日旅行客同様、

【平壌・AP通信】　微笑む二人の独裁者の肖像の下、ひとりの女性が踊っている。「我らが指導者に命を捧げよ！」と訴える曲に合わせて激しく体を動かすのは、現代風の若い女性だ。 「偉大な指導者の革命」「労働者たちは金正恩将軍を信頼し、崇拝しています」……彼女の話す言葉からは、北朝鮮の支配者一家への忠誠心が溢れ出る。まるで政府機関紙からランダムに切り抜いてきたかのように。一糸乱れぬ集団ダンスで忠誠心を示す数百名の学生たちを背景に、彼女はただ一点のみを強調する。北朝鮮には世代間のギャップなど存在しない、と。 「若者の精神は今も昔も変わりません」とリュウ・ヘギョン氏は言う。 しかし、よくよく注意して見ると、彼女の言葉に反して、すべての街路を埋める宣伝ポスターに反して、支配者一家への賛美を奏でるラジオに反して――言葉で語られぬ現実は、それよりはるかに複雑だ。 念入りに髪を整えた19歳の大学生、リュウ氏。握

2度の大陸間弾道ミサイル（ICBM）発射実験を強行した北朝鮮に対し、国連安全保障理事会は5日、石炭などの輸出を禁止する経済制裁決議を全会一致で採択した。決議案を作成したアメリカでは、その効果に期待する一方、北朝鮮を現段階で攻撃する「予防戦争」の是非が論じられ始めている。マクマスター米大統領補佐官（国家安全保障担当）は、安保理決議があった同じ日に、MSNBCのインタビューに対し、政府関係者として初めて、予防戦争もオプションの一つだと言及した。これらを受け、他のメディアも関連記事を掲載している。 ◆「日韓を犠牲にしてでも……」米本土防衛を優先 予防戦争（preventive war）とは、敵が有利に戦争を開始するのを防ぐために、先手を打って仕掛けていく戦争のこと。発射直前のミサイル基地を叩くといった目前の直接的な危機を排除するために行う先制攻撃よりも、さらに早い段階で攻撃を仕掛けて敵を無力化す

このところの北朝鮮の相次ぐ大陸間弾道ミサイル（ICBM）の発射実験成功は、米本土に到達する能力を秘めたものであるだけに、アメリカの危機感を大きく煽ったようだ。しかし、外交的手段は手詰まりで、直接攻撃にも踏み切れない状態だ。これに業を煮やしたような形で、米メディアには、北の核に対する最も有効な抑止力は、「日本の核武装」だとする論調も出始めた。 ◆日本のタブーは破られた FOXニュース（web版）は、「日本の核が北朝鮮の攻撃を止めるか？　北の実験で弱まる日本のタブー」と題した記事で、専門家の意見を交えて日本の核武装の是非を論じている。冒頭で、「北朝鮮がさらなる長距離ミサイルの実験で核の野望を前進させる中、かつては考えられなかったことが日本でメインストリームになりつつある。非常に不安定な地域で生存するために、日本には核による抑止力が必要だという考えが、議論されているのだ」と書く。 4人の専門家が

最近の世論調査で安倍内閣の支持率が急落している。原因は、森友学園、加計学園問題などのスキャンダルへの対応のまずさや、テロ等準備罪法案を強行採決したことなどが有権者に不信感を持たせたためと海外メディアは見ており、圧倒的な支持を受けてきた長期政権に起こった異変に注目している。 ◆官邸や自民党のやりたい放題に国民の不信感増大 ロイターは、数ヶ月前までは安倍政権は3期目も視野に入れ、憲法改正の夢へ向かって順調に進んでいたが、縁故主義への疑惑や、国会での強行採決などが原因で支持率が急落したと報じている。特に影響したのが加計学園問題で、疑惑そのものより、4年以上も1強状態で傲慢な安倍首相とその側近が、首相に歯向かった前川前事務次官を中傷したこと、また追及をかわそうと大急ぎでテロ等準備罪法案を成立させ国会を閉じたことによって、スキャンダルをもみ消そうとしたという印象を多くの有権者に与えたことが問題だった

4年半前に「金融緩和」、「財政出動」、「成長戦略」の3本の矢で、デフレ脱却を目指して始まったアベノミクスは結果を出せず失敗だった、という見方が広がっていた。ところが内閣府の発表では、2017年1～3月期の日本のGDP速報値は年率換算で2.2％増となり、5四半期連続のプラス成長となった。緩やかながらも回復基調が続いていることから、海外メディアはアベノミクスの効果を認め、安倍首相の手腕を再評価している。 ◆景気は回復基調。インフレは起こるのか？ フィナンシャル・タイムズ紙（FT）は、2.2％という数字はアナリストの予測の1.7％を越え、長期的潜在成長率の0.7％をはるかに上回るものだったとし、経済が余剰能力を使い果たしており、失業率が下がり続けることを示唆すると述べる。ニューヨーク・タイムズ紙（NYT）は、2005-2006年以来、最も長期に渡り経済が拡大しており、景気拡大のペースは前四半期よ

タバコの煙は吸わない人の健康も害するとし、レストランやバーを含む公共の場での喫煙を禁じる国は、いまや世界でほぼ50ヶ国に上る。日本は世界で最も受動喫煙対策が遅れた先進国と言われており、2020年の東京五輪を前に政府も対策に乗りだした。しかし海外メディアは、「屋内での全面禁煙」に対する抵抗は強力だとし、政府が3月に法案提出予定の「健康増進法改正案」（いわゆる「受動喫煙防止法」）も妥協の産物になるのではと見ている。 ◆日本の受動喫煙対策、世界最低レベルと認定 現行の健康増進法では、多数が利用する施設の管理者は、受動喫煙防止に必要な措置を講ずるよう「努めなければならない」とされている。この法律により、多くの施設では喫煙者と非喫煙者を分ける分煙を採用し、禁煙とするバーおよびレストランは10%にも満たないとドイチェ・ヴェレ（DW）は指摘する。日本政府の調査では、飲食店での受動喫煙の割合は40%に上る

中国共産党は、国を支配する正当性が党にあることを国民に信じさせるために、プロパガンダを間断なく行っている。その主体となるストーリーは、日本との戦争（「抗日戦争」）において、中国共産党軍が日本軍と戦って勝利し、今の中国を作ったというものだ。それを国民の意識に植えつけるための話の1つに、「狼牙山五壮士」にまつわるものがある。この兵士らは党によって「抗日英雄」とされており、中国ではよく知られている。この話について、公式の説明には歴史的事実と異なるところがあるとして異論を唱えた歴史研究家が、名誉毀損（きそん）で訴えられ、中国の法廷で敗訴した。 ◆中国共産党軍兵士の武勇伝「狼牙山五壮士」 「狼牙山五壮士」は、何十年もの間、中国共産党軍「八路軍」（現在の人民解放軍の前身）が戦争当時、中国国民のため、いかに勇敢に日本の侵略に抵抗して戦ったかを示す例として提示されてきた、とインターナショナル・ニューヨーク

19人が死亡、26人が重軽傷を負った神奈川県相模原市の知的障害者施設襲撃事件は、海外メディアでも大きく報じられている。アメリカやイギリス、ドイツで銃撃事件が相次ぎ、バングラデシュ、サウジアラビア、フランスでは大規模なイスラムテロが続いたタイミングでの事件とあって、なおさら高い関心を呼んでいるようだ。各メディアの電子版の記事にはいずれも大量の読者コメントがついている。その中から米ワシントン・ポスト紙（WP）、英大衆紙デイリー・メール、アラブ圏の衛星放送局アルジャジーラの記事から、反応をピックアップした。 ◆銃がなくても決して安全とは言えない WPは、「日本は非常に凶悪犯罪の少ない国だ。昨年は1億2700万の人口のうち、銃で死亡したのはヤクザ関係の１人だけだ」と、安全神話がある日本で起きた最悪レベルの大量殺人事件に驚きを隠せない。同紙は事件の詳細を伝えるメインの記事と共に「なぜ、日本で大量殺人

参議院選挙が7月10日に迫っている。18歳選挙権、景気への不安、憲法改正など、さまざまなキーワードがあるものの、有権者を引き付ける魅力ある候補者や、明確な争点を示すことができる政党は見られない。結局有権者は現状維持を選択するだろうとし、自民党の単独過半数獲得はほぼ確実と海外メディアが報じている。 ◆つまらない選挙。不安定なときこそ自民党 自民党の単独過半数獲得が予測されるため、ウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）は、今回の選挙は近年でもっとも退屈な選挙だと述べ、エコノミスト誌も、多くの日本人が政治はつまらないと思っており、今回の選挙でも、そういった考えが変わることはないだろうと述べる。 ロイターは、選挙権を持つ年齢が20歳以上から18歳以上に変更されても、アメリカの大統領選で一大旋風を巻き起こしたバーニー・サンダース氏のような、若者が支持したい候補者がいないことを指摘。漫画や制服姿

日本ハイヒール協会（JHA）の活動が海外メディアからの批判を集めている。「ハイヒールを美しく履きこなすことで、日本人女性にもっと自信を持ってほしい」という同協会の活動目的が“性差別的”で時代に逆行しているという。 ◆意図が間違って伝わった可能性も？ 日本ハイヒール協会は、ファッションモデルに対するウォーキング指導やマナー講師など“女性がエレガントになるため”の活動を行ってきた、女性誌やテレビ番組などメディアへの出演実績も豊富なマダム由美子氏が代表を務める。 公式ウェブサイトのトップページには、「ハイヒール文化の素晴らしさ」を伝え、「ハイヒールをステキに履きこなし美しく生き生きとした毎日を過ごす人が増える社会」を目指す、という目標が掲げられている。筆者には「今現在ハイヒールを好んで履いている日本人女性の中で、美しく履きこなす人の割合が増えること」、そして「ハイヒールを履きたいが自信がない人に

東南アジア諸国連合（ASEAN）と中国の外相らは14日、中国雲南省で特別会合を行い、南シナ海問題について話し合った。だが終了後に予定されていた共同記者会見はキャンセルとなり、共同声明も発表されなかったことから、話し合いは物別れに終わったとの観測が広く持たれた。さらに、ASEANサイドだけで発表した共同声明は、名指しは避けながらも、南シナ海での中国の行動に対して、異例の強い語調で「深刻な懸念」を表明するものだった。ところが、この声明は発表された数時間後に「修正が必要」として撤回された。中国から圧力がかかったのではないか、との憶測を呼んだが、さまざまな報道が飛び交っており、事態は複雑なようである。 ◆協調を望む中国、懸念を表明するASEAN 南シナ海での中国の主張をめぐって、フィリピンはオランダ・ハーグの常設仲裁裁判所に仲裁を申し立てている。ウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）によれば

フィリピンで9日、大統領選挙が行われ、ロドリゴ・ドゥテルテ氏が勝利した。ドゥテルテ氏は強硬発言、不適切発言で知られ、フィリピン版ドナルド・トランプとも言われる人物。地方政治家としてのキャリアは長いが、国際政治の経験はなく、今後のフィリピン外交、特に対中国政策をどのように導いていくつもりかが注目されている。これまで外交政策がまとまった形で示されておらず、選挙戦中の断片的な発言があるのみだが、それらは思いつきレベルとの印象を逸せないもののようだ。 ◆強硬な言動でフィリピン国民の心をつかんだ？ フィリピンの選挙管理委員会によると、開票率が約90％の段階で、ドゥテルテ氏の得票率は約39％だった。議会による選挙結果の承認後、6月30日に大統領に就任する。 同氏が支持を得た理由の一つに、フィリピンの格差拡大の問題があったようだ。フィナンシャル・タイムズ紙（FT）の社説によると、現職のアキノ大統領が率い

日本の仏教が大幅な衰退の危機にあると、複数の海外メディアが報じている。少子高齢化、後継者不足などのため、現在約7万7000ある寺院のうち、25年以内に約4割・2万7000ヶ所が閉鎖されると予想されている。英ガーディアン紙はこれを、「仏教伝来以来の存続の危機だ」と記す。こうした「宗教離れ」は世界的な傾向だが、日本が特に顕著だと言えそうだ。ロイターは、アメリカの若者たちの「教会離れ」を取り上げているが、そのスピードと規模は日本の「お寺離れ」よりはずっとゆるやかなものだ。 ◆地域コミュニティーの崩壊が主要因 宗教ニュースサイト『World Religion News』は、既に日本の2万以上の寺院が住職のいない「空き寺」だとしている。同サイトは、今後25年間で4割の寺が閉鎖に追い込まれるということは、「もう、美しい庭園を通って参拝することができなくなるということだ」と、日本の伝統文化の衰退を残念が