イーロン・マスク、グーグルのAIを「非常識で人種差別的」と非難 検索も攻撃 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米企業家イーロン・マスクは22日、グーグルの対話型人工知能（AI）「Gemini（ジェミニ）」について、偏向した「人種差別主義者」だと非難した。翌23日にはグーグル検索にも攻撃の矛先を向け、同社が2024年米大統領選挙を不正に操作しようとしているとの陰謀論をあおる投稿を行った。 グーグルに対しては、GeminiのAI画像生成機能をめぐり、多様性を意識しすぎているとして激しい反発が起きている。歴史上の人物として生成された画像が、歴史的に不正確な人種や性別で描かれることが発覚し、誤解を招くと批判が殺到。同社は人物画像の生成機能を一時停止すると発表した。 マスクはこうした動きを受け、「問題はGeminiだけでなく、グーグル検索にもある」とX（旧ツイッター）に投稿。グーグルはAI画像生成に関して「勇み足を踏んだ」との見方を示した。 グーグルは不正確な画像生成について、偏向問題に取り組み、表現を改善
パルスオキシメーターの精度は黒人やアジア系で低下、FDAが指摘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国食品医薬品局（FDA）の諮問委員会は2月2日、黒人やアジア系などの患者の健康状態をパルスオキシメーターで測定する場合に、どのようにして精度を上げるべきかの協議を行った。 パルスオキシメーターは、指先に装着して動脈血の酸素飽和度を測定するデバイスで、主に肺や心臓の疾患を抱えた患者に使用されている。しかし、このデバイスは、有色人種の患者に使用した場合、白人に比べて測定の精度が低下することが米国肺協会のレポートで指摘された。 FDAは、新型コロナウイルス感染症の流行により、このデバイスの使用が急増したことを受けて、2021年に「パルスオキシメーターは有用ではあるが、限界がある」との警告を行っていた。同局のジェームス・リー部門長は、今回の協議でパルスオキシメーターの精度が、肌の色やマニキュア、周囲の照明などの影響を受けやすいと指摘した。 昨年11月には全米の20以上の州の検事総長がFDAに書簡
通話とメールだけ「アホ携帯」が人気 脱スマホ中毒だけでない米Z世代の需要 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いま、アメリカの若い世代の間で「Dumb Phone（アホ携帯）」が人気になっている。アホ携帯とは、電話やメッセージ、アラーム、カレンダーなど機能が限定的な携帯電話のことだ。アメリカの人気ラッパーであるケンドリック・ラマーが、昨年11月に、シンプルなスマホの販売を手がけるLight社とコラボレーションし、アホ携帯「Light Phone II」のKendrick Lamar limited editionを250台限定で発売すると、即日完売した。 アメリカ・ニューヨークでエンジェル投資家として活動する山崎美未（やまざき・みみ）氏によると、実はこのアホ携帯が若者の間で売れ始めたのは2〜3年前からだという。もともとは、ガラケーを買う動きがあったが、デザイン性に古さが残る。そこでケンドリック・ラマーが、スマホのような見た目にし、販売したのだ。 人気の理由は「昭和・平成レトロブーム」と同じ アホ携
「デンキウナギの放電」周囲にいる生物の遺伝子を組み換えることが明らかに | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
デンキウナギが放電によって近くにいる生物の遺伝子を変化させることが、新たな研究で判明した。 宇宙は私たちが考えているよりも不思議であるだけでなく、私たちが考え得るよりも不思議だ。- ヴェルナー・ハイゼンベルク デンキウナギは本当に驚くべき生き物である。キッチンの食器洗い機を動かすのに十分な電気を生産したり、クリスマスツリーを点灯させることができるだけでなく、最近では、彼らの電気パルスが近くの水生生物の遺伝子を変化させることもできることが判明した。本当だ、読み間違いではない。この衝撃的な発見は名古屋大学の研究グループによって報告されたが、彼らによれば、デンキウナギの放電は小魚の幼生の遺伝子を改変できるという。 微生物の遺伝子を電気で変えることは一般的な実験技術である。私はこの技術を何百回も（何千回も？）使って、特定の遺伝子を特定のバクテリアに導入したことがある。この技術はエレクトロポレーショ
雪国まいたけが「きのこの代替肉」開発、世界が注目する可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
雪国まいたけは、きのこを原料とした代替肉の開発に成功し、今年度中に販売を開始すると発表しました。きのこならではの良さを活かした代替タンパクだということです。 雪国まいたけは、2021年11月にプロダクト・イノベーションの推進を発表し、そのなかで「新たな代替たんぱく質」の開発を示唆していましたが、今回それが完成し、今年度中に製品化して販売開始、来年度からは商品バリエーションを増やしていくということです。 きのこ主原料の代替肉素材 現在、販売されている代替肉は、大豆を原料とするものと、きのこの菌を使った「マイコプロテイン」の大きく2つに分かれます。主流は大豆の代替肉で、スーパーの店頭でもよく見かけます。マイコプロテインは、海外ではイギリスのクオーンが代表的なメーカーとして知られていますが、日本ではまだ一般的ではありません。 しかし、マイコプロテインは肉に似た食感から、肉に近づける工程が少なくて
AIは過去のものに、脳細胞を利用する「オルガノイド知能」登場の日は近い | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界はこのところ進歩の著しい人工知能（AI）の虜になっているが、米ジョンズ・ホプキンス大学の研究チームは、新たな知能の形態として「オルガノイド知能（OI）」という分類を編み出した。実験室で培養された脳細胞がコンピュータを動かす未来は、私たちが想像するより早く訪れるかもしれない。 オルガノイドとは、ヒト多能性幹細胞（hPSC）を基に作られた3次元細胞培養物だ。人間の臓器と同様に機能するよう設計して主要な構造的・生物学的特性を再現できる。適切な実験室条件下で、基となる幹細胞からの遺伝的指示により自己組織化し、人間の脳などあらゆる種類の臓器組織を形成することが可能だ。 まるでSFのように聞こえるかもしれないが、脳オルガノイド（ミニチュア脳）は10年近く前から神経変性疾患のモデル化や研究に用いられてきた。そして、この脳オルガノイドが学習能力を持つ可能性があることが、最近の研究で明らかになった。豪メ
ツイッターの未来について、テック業界が最も懸念していること | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
私は、Twitter（ツイッター）を2006年のサービス開始当初から使ってきた。友人や家族とつながるために使うことの多いFaceboook（フェイスブック）と異なり、主にニュース情報源として活用したり、自分が書いたコラムや会社で行っている調査研究を投稿したりしている。 情報源としてのツイッター利用は、私をはじめとするテクノロジー業界関係者の多くにとって有益だ。私の場合、ニュース速報、ニュース分析、ニュース関連特集ならば、まずツイッターで確認する。偏った意見も多いが、そうしたコンテンツはできるだけ受け流すよう心掛けている。 物議を醸しているイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）にとっては、ニュース情報源としてツイッターと競合する存在はすべて、気まぐれで振り回す対象だ。一部の競合他社は、高圧的なやり方でレッテルを貼られていると訴える。 私たちは先週、偏見と利権を有する一個人が、競合するニュー
TikTokに中国向け「バックドア」が存在、内部告発者が証言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国のバイトダンスが運営する短編動画アプリTikTokの使用を制限する動きが高まる中、対中強硬派として知られる米共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は、ジャネット・イエレン財務長官に宛てた書簡の中で、匿名の内部告発者の証言を引用した。 同議員は3月7日付けの書簡で、TikTokとバイトダンスの中国を拠点とする社員らが、米国人のデータにアクセスすることを防ぐための制限は、控えめに言っても「表面的」で「まったく存在しない」に等しいと述べている。 8日のニュースサイトAxiosが最初に報じたこの書簡の中で、TikTokの匿名の元従業員は、同社の社員らが中国と米国のデータを簡単に切り替えることが可能で、TikTokのアプリには中国人エンジニアがアクセス可能なバックドアが存在すると証言している。 さらに、米国のデータにアクセスする際に用いる、Aeolusと呼ばれるツールは、管理者とデータセットの所有者
Fitbit、単体で血圧を測定できるスマートウォッチを開発中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
血圧を測定できるスマートウォッチはいくつかあるが、ほとんどすべての製品は専用の血圧測定用のカフ（ベルト）を使用する必要がある。しかし、先日明らかになった新たな特許で、Google（グーグル）傘下のFitbit（フィットビット）が、そのような手間がかからない、血圧の測定機能をスマートウォッチのみで実現しようとしていることが判明した。 GizmoChinaが報じたFitbitの新たな特許は、カフを必要としないウェアラブルデバイスでの血圧測定を可能にするものだ。「従来の血圧計は、圧力で動脈を圧迫し、その圧力に対抗する患者の心臓の鼓動の強さを測ることで機能する」のに対し、このデバイスは異なる方法をとるという。 Fitbitの特許には、ディスプレイの中に圧力センサーを搭載したデバイスのイラストが添えられている。ユーザーは、人差し指をセンサーの上に横向きに置いて、センサーを押す。すると、どれくらいの圧
ChatGPTの生みの親、サム・アルトマンが語る「AIと検索と資本主義の未来」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
急成長するジェネレーティブAI分野でここ最近、最も注目され、最も議論を呼んでいるスタートアップがサンフランシスコを拠点とする「OpenAI（オープンAI）」だ。フォーブスは、1月中旬に同社の共同創業者でCEOを務めるサム・アルトマンにインタビューを行い、同社の人工知能（AI）チャットボット「ChatGPT」の最新の動向や、AIツールがグーグルの検索ビジネスにもたらす脅威について質問した。 ──ChatGPTの人気ぶりや、収益化の推進、Microsoft（マイクロソフト）との提携などの状況を見ていると、ジェネレーティブAIのカテゴリーは今、転換点に差しかかっているように見えます。あなたの立場から、OpenAIはそのプロセスのどこにいると感じていますか？ 今は確かにエキサイティングな時期だと思いますが、私としてはこれがまだ、きわめて初期の段階にあることを望んでいます。社会に前向きなインパクトを
ChatGPTと「ジェネレーティブAI戦争」の知られざる6つの事実 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
Microsoft（マイクロソフト）共同創業者のビル・ゲイツは、最近急激な発展を見せる人工知能（AI）について「2023年の最もホットな話題であると同時に、議論の的にもなる」と語っている。他のAI業界のリーダーたちもゲイツと同意見だ。 こうした状況を最もよく表しているのが、OpenAI（オープンAI）と同社が開発した対話型ロボットの「ChatGPT」だ。フォーブスの推計では、ChatGPTのユーザー数は、リリースから60日足らずで500万人を突破している。 ChatGPTは、ペンシルベニア大学ウォートン校の期末試験で「B」評価を獲得するほどの頭脳を持っており、間もなくマイクロソフトのOfficeをはじめ、数多くのビジネス向けアプリケーションに組み込まれる予定だ。 しかし、OpenAIのCEOのサム・アルトマンと社長のグレッグ・ブロックマンは、ChatGPTのリリースを棚上げすることを検討し
「AIの暴走」抑止で起業 ハーバード卒日本人が米国で得た確信 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「AIに仕事を奪われる」。そんな不安を抱いたことがある人は、多いのではないだろうか。画像生成や自動運転技術などAIの活用の範囲は広がる一方だが、「仕事を奪われる」よりも前に懸念すべきことがある。それが「AIの暴走」だ。 一例が米国の不動産検索サイト「Zillow」。同サイトがコロナ前から使用していた住宅価格を予測するAIモデルが、コロナ以後の需要の変化を見誤り、適正価格より大幅に低い価格で物件を販売してしまったのだ。運営するZillow社は、2021年第3四半期に330億円の損失を計上、従業員の25%を解雇した。 2016年には、マイクロソフトがツイッター上に、雑談を学習してユーザーと会話するAIチャットボットをリリースしたが、悪質なユーザーに不適切な言葉を吹き込まれ、差別的なツイートを投稿し、わずか1日で閉鎖となった。 こうした「AIの暴走」の抑止に挑んでいるのが「Robust Inte
ChatGPTを用いた「ロマンス詐欺」が増加の兆し、専門家が警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ネットの地下フォーラムの犯罪者たちは、AI（人工知能）を活用したチャットボットの「ChatGPT」を悪用してマルウェアを作成したり、実在しない女性との会話をでっち上げるボットを作成して、ロマンス詐欺を行おうとしている。セキュリティの専門家は、このような事例が今後増えると予測している。 サイバー犯罪者は、オープンAIのチャットボットChatGPTを使用して、ごく短期間でハッキングツールを作成しているとセキュリティ研究者が警告した。詐欺師たちはこのツールを用いて若い女性になりすますボットを構築する場合もあるという。 昨年11月末にリリースされたChatGPTが、ランサムウェアの作成に用いられる可能性は、以前から指摘されていたが、イスラエルのセキュリティ企業「チェック・ポイント」の報告によると、アンダーグラウンドの犯罪者向けフォーラムでその事実が確認された。同社によると、以前Android向けマ
ついに日本企業にGDPR違反、個人情報漏洩が制裁の理由ではない | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本企業初の制裁金か──。2022年11月初旬、欧州連合（EU）のGDPR（一般データ保護規則）に違反したとして、通信事業者であるNTTデータの海外子会社に6万4000ユーロ（約900万円）の制裁金が課せられたとの報道があった。単なる偶然ではあるが、筆者は今年中に日本企業の海外子会社や関連会社がデータプライバシー法規制の制裁対象となると予測していたため、驚きというよりは「ついにきたか」というのが率直な反応だった。今後、同様に日本企業が制裁対象になる案件が次々に出てくる可能性がある。 2021年のGDPRによる制裁件数は400件超 GDPRは2018年5月に施行されたデータプライバシーに関する規制で、個人情報の主体の権利を守るためにEUが制定したものだ。日本国内にも個人情報保護法があるが、ヨーロッパ圏内のデータプライバシーに対する「温度感」は日本人には理解し難いものかもしれない。これから佳境
グーグルが始めた仕事のシンプル化を取り入れる方法 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
7月下旬に、Google（グーグル）は「より良い結果をより短時間で達成」を目指す「Simplicity Sprint（シンプリシティースプリント）」という取り組みを発表した。CEOのスンダー・ピチャイによると、Simplicity Sprintはより明確かつ効率的に仕事をすること、より良い、より速い結果を得るためにどの障害物を取り除けるか、無駄をなくすためにどのように起業的アプローチをとれるかということについて、従業員を巻き込むものだという。 私たちの多くは、何から手をつけていいかわからないので、自分の仕事をシンプルにできないのだ。まず何をシンプルにすべきなのか？ また、そのための時間をどのように作るのだろうか？ また、形式が決まった企業の仕事と、改変が許される仕事とをどのように見分けるのだろうか？ 10年前、書籍『Why Simple Wins』のために世界中の人々にインタビューを始めた
めざすは「脳データのグーグル」、豪Omniscientが32億円調達 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
脳の細胞間のつながりを地図化する「ブレインマッピング」技術を手がけるオーストラリアのスタートアップ、オムニシャント・ニューロテクノロジー（Omniscient Neurotechnology）は、シリーズBの資金調達ラウンドで4000万豪ドル（約32億円）を調達した。同社はブレインマップをいち早く商用化したパイオニアで、「脳データのグーグル」になると野心を燃やしている。 およそ860億個の神経細胞（ニューロン）が電気信号によって情報をやりとりする神経回路網が張りめぐらされた脳は、人間の器官のなかで最も複雑なものである。オムニシャント共同創業者のマイケル・シュグルー（42）によると、医師はブレインマップを利用することで、脳腫瘍や神経変性疾患、不安神経症やうつ病の患者にみられる神経細胞の接続異常を見つけやすくなり、経頭蓋磁気刺激（TMS）などの脳刺激療法を精確に行えるようになるという。 脳の神
グーグルは一線を越えた 私たちがクロームをボイコットすべき理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルは、自社の広告エコシステム内でのサードパーティー製クッキーの廃止を約2年延期し、2023年末とすると発表した。関係する広告業界が変更に対応する時間を設けるための措置だと説明している。 この決定により、グーグルにとっての真の顧客とは誰なのか、そして誰の声を真っ先に聞き入れるのかといった同社の優先事項がはっきりした。私たちはグーグルにとって、売買の対象となる原料に過ぎないのだ。 今に始まったことではないにせよ、グーグルにとって私たちユーザーは搾取するべきリソースに過ぎず、耳を貸す存在ではないことはいらだたしいものだ。サードパーティー製クッキーの使用（特にあからさまな乱用）がユーザーの反感を買い、常に監視下に置かれているような感覚を生んでいたとしても、グーグルはそんなことは気にも留めていないのだ。 アップルやモジラ・ファウンデーション、ブレイブなどの他社が自社製ブラウザーでサードパーティ
コロナワクチン接種率が高い国で感染者・死者が急増、原因は | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。 感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル（72％）と、それに次いで高い水準にあるモルジブ（57％）、チリ（56％）、バーレーン、（55％）、ウルグアイ（51％）など。 ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。 こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。 【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウト
英イングランド、コロナ死者数ゼロに ワクチン接種戦略で成功 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英イングランドで5月10日、昨年7月以降初めて、新型コロナウイルス感染による死者の報告件数がゼロとなった。 英国公衆衛生庁（PHE）が新型コロナウイルスに関連して公開しているデータによると、イングランドで死亡が報告されたコロナ感染者（過去28日以内に感染を確認）は同日午後の時点で11万2245人となっており、前日から更新されていない（日本時間11日正午の時点でも同様）。 また、スコットランドと北アイルランドでも同日、感染者の死亡は報告されていなかった。長期にわたって実施してきたロックダウン（都市封鎖）措置の段階的な解除を進める同国にとって、10日はひとつの前向きな節目になったといえる。 ただ、ウェールズでは10日、新たに死者4人が報告された。パンデミック発生以降の英国全体でのコロナ感染による死者数は、累計12万7609人となっている。 ハグも「許可」 ボリス・ジョンソン英首相は10日、イン
太陽光で「30分で海水を真水にする」技術。水不足解決のカギとなるか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。 MOFと太陽光によって飲料水に 4分以内に再生、再び使用も この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入したばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に変えることができるのだ。 構造体の一種であるMOFは、金属イオンまたは金属クラスターが有機配位子と相互作用することによって、一次元（糸状）～三次元（立体）の構造体を形成する。分類上は配位高分子の下位クラ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
