ジャパンケーブルネット株式会社(本社: 東京都中央区、代表取締役社長: 近藤 一朗、以下「JCN」)とKDDI株式会社(本社: 東京都千代田区、代表取締役社長 兼会長: 小野寺 正、以下「KDDI」)は、ケーブルテレビなどのJCNサービスのご利用がより便利になる「JCNケータイ」を、2009年2月10日(火)より提供します。 「JCNケータイ」は、JCNグループが提供する様々なサービスや特典などが受けられる、JCNのお客さまのためのau携帯電話です。「JCNケータイアレンジキッ ト」をau携帯電話に設定することにより、JCNオリジナルのメインメニューや待ち受け画面がご利用いただけます。 「地域・生活・行政情報」や「安心・安全情報」といったケーブルテレビ局ならではの地域情報等を提供する「JCNグループモバイルサイト」(注1)へも簡単 に接続することができます。 また、2009年3
ソネットエンタテインメント(So-net)とクウジットは12月11日、ひとことコメントと現在地の位置情報をあわせて投稿・共有できる携帯電話サイト「loc8r(ロケイター)」α版を開設した。 近くにいる友達を発見することで新しい気づきを誘発し、「すれ違い系」という新しいコミュニケーションを提案するとしている。 今いる場所の感想や写真などを投稿すると、携帯電話のGPS機能から取得した現在地の情報を自動的に付加して書き込む。「イマココ! 東京都品川区大崎2丁目」「ここで飲んでます! 東京都麻布十番4丁目」といった具合だ。 書き込みは自分の現在地と近い順に一覧表示する。現在地を明かすことで、近くにいる友達と合流するなど「リアル鬼ごっこのような遊び」にも使えるという。位置情報付きのコメントをTwitterに書き込むこともできる。 「Yahoo!地図」「Yahoo!ワイワイマップ」とも連携した。現在地
NTTドコモの子会社で、モバイル広告を扱うディーツー コミュニケーションズ(D2C)は12月1日、iモード向けの位置情報サービス「iエリア」において、検索連動型広告の販売を開始した。地域ごとに検索ワードを設定できるため、エリアに合った広告配信が可能となる。 iエリアのトップページに、ユーザーがいる地域に関連した情報を探せる検索窓が設置されたことに伴うもの。この検索結果ページにおける検索連動型広告をD2Cが販売する。 iエリアは、ユーザーがいる地域の天気予報や交通情報、店舗情報などの周辺エリア情報を配信するサービス。携帯電話がアクセスする基地局の情報を元に、エリア情報を配信する。 iエリアの検索連動型広告では、iエリア内に設置されているジャンルごとに検索ワードを分類し、広告主が指定したジャンルのワードが検索された場合、優先的に広告を表示する。また、地域はiエリア設定地域単位ごとに指定可能なた
旅行サイトを束ねた垂直型アドネットークTravel Ad Network (TAN)が,オンマップ広告を採用する。 インターネットで旅行の計画を立てたりする時,ネット上のマップ(地図)を見ながら調べることが多い。その地図上に,利用する状況に合わせて広告を掲載することは,効果的であろう。特定の観光地をズームアップするユーザーに対しては,その場所にあるホテルやレストランなどの広告を掲載すればよい。 TANでは,Lat49のシステムを用いて,マップ上の掲載を始める。 こうした広告を"Mapvertising" というそうな。TANに加わっている旅行サイトに登場することになる。単なるバナー広告に比べ,マップ上広告の方が広告単価をアップできると期待している。 旅行サイトのランキングを以下に示す。comScoreのデータによる,月間ユニークユーザー(UU)数の多い順である。Travel Ad Netw
インクリメントPは、カーナビ・パソコン・携帯電話向けテレマティクスサービス「ナビポータル」において、ローカル広告サービス「MapFan AdSpot」に対応した。 パイオニア製ポータブルカーナビ「エアーナビ(AVIC-T10)」で提供されている「ナビポータル」と「MapFan AdSpot」の連携により、ナビポータルへ情報掲載が可能となる。登録店舗付近を走ると、カーナビに広告が表示される。ターゲティング広告として出稿できる。 「MapFan AdSpot」は、個人経営の店舗などでの利用も想定された地域密着型インターネット広告サービス。出稿料金は、定額プランが月額2100円/5250円、クリック保証プランが100クリック3150円となる。 ■ URL ニュースリリース(PDF形式) http://www.incrementp.co.jp/news/pdf/re080908.pdf (津田 啓
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)は6月27日、米Digital Enovyが提供する、IPアドレスを利用した位置情報判別サービス「Digital Element NetAcuity」を日本独占販売することに合意したと発表した。 Digital Element NetAcuityは、IPアドレスを利用した位置情報判別サービス。世界の大手媒体社、広告主、ECサイト運営会社を中心に300社以上の導入実績がある。独自のスパイダー技術、解析ロジック技術を使用し、従来は都道府県レベルが一般的であった位置情報の判別が、市区町村レベルまでできるようになったという。 これにより、インターネットユーザーの居住地域に合わせた広告配信や情報提供が可能になるとのことだ。
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