メディア・パブ: 米新聞社が史上最悪の事態に，新聞協会のデータが露呈
下り坂を転げ落ちる。米新聞業界の現状である。米新聞の2008年広告売上が米新聞協会NAA（Newspaper Association of America）から公式に発表されたが、心配したように厳しい結果となった。 2008年の新聞社媒体（新聞紙+オンライン）の総広告売上が、前年比16.6%減の378億ドルに落ち込んだ。そのうちオンライン広告は同1.8%減の31億ドルと、初めてのマイナス成長に沈んだ。 （ソース：NAA) 2008年の四半期別の推移を追っていくと、四半期ごとに広告売上の減り方が大きくなっているのに気づく。Print（新聞紙）広告売上がドンドン減っていくのは仕方がないとしても、これからの頼みの綱のオンライン広告売上までが大きく減り始めていることは気掛かりだ。2008年の第2四半期に前年同期比で2.4%減とマイナスに転じて以来、第3四半期が3%減、第4四半期が8.1%減と転げ落
メディア・パブ: 米雑誌の広告売上、2011年までマイナス成長が続くのか
新聞の休刊ほど社会に与える影響は大きくないかもしれないが、雑誌の休刊ラッシュも悲しい。米国では2008年に525タイトルの雑誌が休刊したが、今年に入って87タイトル以上の雑誌が消えてしまった。 米国の雑誌は新聞と同じく、広告売上に大きく依存しているため、休刊ラッシュも仕方がない。景気減速により広告が急減しているためだ。例えばCondé Nastが一昨年満を持して創刊したビジネス誌“Portfolio magazine”も、4月号は広告が21ページしかない総計106ページの薄っぺらい雑誌となっている。 eMarketerがコンシューマー向け米雑誌の広告費を次のように予測している。2007年から2011年まで、長期的なマイナス成長が続くと見ているのだ。今年2009年は109億ドルと、前年比 16.2%減の厳しい予測が出ている。 （ソース：eMarketer） 米国の雑誌社も、オンライン事業に力
Ad Innovator: ケーブル会社Cablevisionが世帯ごとのターゲティング
ケーブル会社Cablevision Systemsは、ブルックリン、ブロンクス、ニュージャージーの50万世帯で、ターゲティングテクノロジーを利用して年収、人種、性別、子供やペットがいるかなどにしたがって世帯ごとにTVCMを差し替えるサービスを開始する。過去1年半にわたって、ブルックリン地域で10万世帯を対象にテストを続けてきた結果だという。 ソース：NYTimes： Cable Companies Target Commercials to Audience March 4, 2009 in Television | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d8341bfeba53ef0112792cbd2c28a4 Listed bel
IT情報サイト「eWEEK」、悪質サイトの広告掲載
eWEEKのホームページに悪質な広告が掲載され、不正IFRAMEを使ってユーザーを悪質サイトにリダイレクトする仕掛けになっていた。 米IT情報サイトのeWEEKに悪質な広告が掲載され、ユーザーを不正なサイトに誘導していたことが分かった。米Websenseは2月24日付でアラートを公開し、eWEEKも告知記事を掲載している。 Websenseによると、eWEEKのホームページに悪質な広告が掲載され、不正なIFRAMEを使ってユーザーを悪質なサイトにリダイレクトする仕掛けになっていた。問題の広告はDoubleClickの広告ネットワークでホスティングされていたという。 リダイレクト先のサイトでは、ユーザーが何もしなくても悪質なファイルがインストールされ、ユーザーが主要ダウンロードサイトを閲覧しようとすると、偽のウイルス対策ソフトをダウンロードさせるサイトに入れ替えてしまう。 eWEEKによれば
米ヤフー、新しい広告ターゲティング機能を導入
Yahooは米国時間2月24日、収入源の主力を強化する取り組みの一環として、新しい広告ターゲティング機能を導入した。これには、ユーザーが検索した対象に基づいて広告を選ぶ技術などが含まれる。 この技術は「Search Retargeting」と呼ばれ、ユーザーの行動に基づいて広告を調整する新機能3つのうちの1つだ。残りの2つは、広告主が自社サイトでのユーザーの行動に応じて広告を調整できる「Enhanced Retargeting」と、広告主がユーザーの年齢などの要素に応じて検索結果の隣に表示される広告を調整できる「Enhanced Targeting」だ。 Yahooはこれまで、検索結果の隣に表示される検索広告と画像や動画などのディスプレイ広告という両方のオンライン広告フォーマットを提供できれば、会社は強力になると主張してきた。同社は実際に、この持論が正しいことを証明するために、検索結果の隣
第８回 ＜米番組配信 急成長サイト＞ 「ユーチューブ・キラー」登場
（2009年1月13日紙面掲載） 正月休みにまとめて時間がとれたので、昨年12月に始まった番組配信サービス「ＮＨＫオンデマンド」に登録して、ＮＨＫスペシャル「映像の世紀」（1995年）などの番組を購入して楽しんだ。パソコンでみてもテレビ局が生み出す番組映像の力は圧倒的で、魅力的なコンテンツであることは間違いない。テレビ番組の無料配信が実現するのはいつだろうか。 ◇ ◇ ◇ 民放もホームページとは別に番組配信サイトを持つ。昨年末にはフジテレビがプライムタイムのドラマ「セレブと貧乏太郎」と「爆笑レッドカーペット」を配信するなど、番組の本腰を入れたといわれる。だがほとんどが有料配信で実際に提供される番組もごくわずかと実態は寂しい限りだ。 海外ではiTunesやAmazonなどでの番組販売を除けば有料配信は少ない。テレビ番組はネット経由でも無料が一般的である。米国ではＡＢＣ，ＣＢＳ，ＮＢＣ，ＦＯＸ
メディア・パブ: 米雑誌の広告売上，新聞と同じく急降下
新聞ほどひどくはないと言われていた雑誌も，広告売上が急降下し始めた。 米雑誌協会（MPA：Magazine Publishers of America）の発表によると，2008年の米雑誌の総広告ページ数が前年比11.7%も激減した。2008年の第4四半期だけで見ると，前年同期比で17%も広告ページ数が減っている。つまり，広告出稿が日増しに減っているのだ。2009年はさらに悪くなるのだろう。 最初の表は，広告ページ数が多いトップ20誌について広告売上と広告ページ数を示している。2008年の広告売上高は前年比7.9％減であった。トップのPeopleも，前年に比べ広告ページ数で12%減，広告売上で8.2%減と冴えない。この景気後退下にもかかわらず頑張った雑誌が，EconomistとElleである。両誌は，AdAgeが選んだ2008年のThe A-List雑誌にも選ばれている。広告売上をEcono
時事ドットコム：「ブラックベリー」宣伝効果は絶大＝愛用のオバマ氏発言−米紙
「ブラックベリー」宣伝効果は絶大＝愛用のオバマ氏発言−米紙 「ブラックベリー」宣伝効果は絶大＝愛用のオバマ氏発言−米紙 【ニューヨーク９日時事】オバマ次期米大統領が、今月２０日の大統領就任後も、愛用する多機能型携帯電話「ブラックベリー」を手放したくないと発言し、９日付の米紙ニューヨーク・タイムズは、１民間企業の製品の宣伝として、「これ以上の『広告塔』はあり得ないだろう」とする業界筋の話を伝えた。 オバマ氏は７日、ＣＮＢＣテレビなどとのインタビューで、セキュリティー上や法律上の理由でブラックベリーの使用を断念しなければならない可能性について、「取り上げられようとしているが、それにはまだ抵抗している」などと言明。友人らとの通信に長年使ってきた同製品への強い愛着を表明した。 ブラックベリーはカナダ移動通信機器大手リサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）のヒット商品。次期大統領はもちろん、謝礼を受
「マイミクを10人削除したら、ハンバーガーを1個プレゼント！」
これはまた議論を呼びそうな話が。米国で、ファーストフードチェーンのバーガーキングが「Facebook 上で10人の友達を削除したら、ワッパー（バーガーキングで販売されているハンバーガーの名前）のクーポンをプレゼントする」というキャンペーンを始めたそうです。 ■ Delete 10 Facebook friends, get a free Whopper (The Social) バーガーキングが提供を始めた、Facebook のアプリケーション"Whopper Sacrifice"（ワッパーの犠牲者）について。このアプリをインストールして起動し、そこから Facebook 上の友人10人を削除すると（友達登録を解除すると）、ワッパーのクーポン券1枚がもらえるという仕組み（クーポンがもらえるのは1回のみで、「100人削除したから10枚よこせ！」というのは不可）。なんと悪趣味な…… で、さらに
米デジタル OOH 市場では広告用途が年率 58%の高成長
InfoTrends Inc. によれば、デジタル OOH 市場の複合年間成長率は 25%で、2011年には 26億ドル（約2,600億円）に成長する見込み。 北米には 837,000台のディスプレイが設置されており、年間 18%の増加率。そのうち 43%が主に第三者からの広告の表示を目的としており、年間 58%の成長率となっている。 その他のディスプレイはブランディングや社内コミュニケーションなどの目的に使用されていますが、広告用途が高い成長率を示していることから、これらのディスプレイも将来的に第三者の広告を表示するようになる可能性があります。 InfoTrends Inc. reports that DOOH is growing at 25 percent CAGR toward $2.6 billion by year end 2011. The number of 837,000
メディア・パブ: ニュース収集のメディア，インターネットが新聞を追い抜いた
国内および国際ニュースを得るためのメディアとして，米国ではインターネットが初めて新聞を追い抜いた。 これはPew Research Centerの調査結果なので，かなり信頼できそう。国内および国際ニュースを得るのに利用しているメディアは何かとの問いに，40%の人がインターネットと答え，35%の人が新聞と答えた（マルチアンサー）。ニュース収集メディアとして，インターネットが新聞を抜き去ったのだ。でも最も利用しているメディアはテレビ（ＴＶ）で，70%の人が主要なニュース収集メディアとしてＴＶを挙げている。以下は，2001年から2008年までの変化を示している。 （ソース：Pew Research Center） でも，若い世代（18歳～29歳）にとっての主要ニュースソースとなると，2008年12月時点（現在）では，インターネットはＴＶと肩を並べるようになった。若い人にとっては，ニュース収集メデ
B2B - 2009 Marketing Priorities and Plans
BtoB Onlineの「2009 Marketing Priorities and Plans」によると今般の金融危機にもかかわらず三分の一近いB2Bマーケターは来年の予算を増やすようだ。43.5%は今年と同じレベルを維持し、四分の一だけが来年の予算を削減するようだ。 来年の予算を増やすB2Bマーケターのうち、20%以上増やすのは四分の一、15%から19%の間で予算を増やすマーケターも9%近くいる。 来年、66.5%のB2Bマーケターが「オンライン」予算を増やすと答えている。既成（マス）メディア予算よりも安く、より測定できる結果をもたらすオンラインを増やすのは当然だ。来年、削減されるメディアは印刷が最大、DMと展示会・イベントが続いている。 GEのSenior VP-CMO、Beth Comstockは、「メディア予算の約15%がデジタルになっているが、まだ少ない」、「デジタルへの予算シ
通信簿に広告を
これだけ広告モデルが普及していれば、何に広告が付いても驚かないと思っていたのですが……米国で、「広告つきの通信簿」が登場したとのこと。広告主は、お馴染みマクドナルドです： ■ McD's Newest Ad Platform: Report Cards (Advertising Age) こちらが AdAge の記事に掲載されていた、実際の画像。確かにドナルドが登場しています： フロリダ州の小学校での話。通信簿の表紙に印刷されているもので（ハッピーミールセットのクーポン券も兼ねているのだそう）、コストは$1,600 だったとのこと。27,000人の子供たちの目に触れた計算になるそうで、1インプレッションあたり2セントということになります。 ※追記 ごめんなさい、上記の計算式が意味不明ですね。この通信簿は年1回ではなく、年2〜3回使用されるということを書き忘れていました。$1,600/27,
THE SECOND TIMES : アメリカの子供向け3D”知育”仮想空間「JumpStart Virtual World」 β版公開
子供向けの学習本や教育ソフトを製作・販売するアメリカのKnowledge Adventure社が、完全3Dの子供向け仮想空間「JumpStart Virtual World」のβ版を公開した。 「JumpStart Virtual World」は、欧米では珍しい3DCGの子供向け仮想空間で、対象年齢は3～10歳。ユーザーは自分のアバターをカスタムし、他のユーザーと交流したりミニゲームで遊んだり、動画の視聴や音楽に合わせてダンスを踊ることができる。コンテンツはどれも子供の教育に有効な「知育」的なもので、子供の親はそれぞれのユーザーごとにカスタマイズされたログやメッセージを閲覧して子供の仮想空間内の行動を監視することができる。 基本利用は無料だが、月7.99ドルのプレミアムアカウントも用意されている。 JumpStart Virtual World http://www.jumpstart
THE SECOND TIMES : アメリカ空軍がセカンドライフに参入 兵士の訓練にも活用
アメリカ空軍がセカンドライフに参入し、全4SIM（現時点）からなる「MyBase」SIM群をオープンした。 「MyBase」SIMは、空軍に興味のあるユーザーに向けて情報を発信し、募兵に役立てる目的で構築されたという。SIMは実際の基地をイメージして構築され、射撃場や訓練施設も見学・体験することが可能。またライドに乗ってオブジェクトで再現された戦闘機を見学しつつ遊覧することができ、関連動画などの資料を見ることもできる。 また今後は、現役の兵士や候補生のヴァーチャルトレーニングや講習にも使用されるとのこと。 施設は拡張の予定もあるという。 MyBaseへテレポート： http://slurl.com/secondlife/MyBase/174/136/28 空軍プレスリリース http://www.af.mil/news/story.asp?id=123126243
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米国の消費者が最も反応する広告は「記事広告」との調査結果
読売ADリポート ojo：adv.yomiuri
http://adinnovator.typepad.com/ad_innovator/2009/02/nbc%E3%82%B9%E3%83%BC%E3%83%91%E3%83%BC%E3%83%9C%E3%82%A6%E3%83%AB%E3%81%AE%E3%82%B9%E3%83%9D%E3%83%83%E3%83%88%E3%82%92%E5%A3%B2%E3%82%8A%E5%88%87%E3%82%8A2%E5%84%84600%E4%B8%87%E3%83%89%E3%83%AB%E3%81%25
『ヴィジョネア』が最新号でクリュッグとコラボレーション：WEBマガジン「カーソル」