来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
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来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
新聞社の赤字が勘違いを呼んでいる様な気がする: 不倒城
痛いニュース：“若者、新聞読まない…”朝日新聞に続き、毎日新聞・産経新聞も半期赤字転落 …「新聞の危機」いよいよ表面化 かなり強烈な違和感。痛いニュース、というか2chソースだから仕方ないといえばそうだが。 コメントの論調を見ていると、「捏造」だとか「内容の偏向」という話を持ち出す向きが支配的だ。つまり、基本的にはコンテンツの内容に原因を求めている。 ただこれ、どっちかというと新聞の収益構造を根本的に見直さなくちゃいけないねであるとか、バカみたいに色々やっている事業をちょっとは整理しなくちゃいけないね(参照：毎日新聞：社会に貢献する文化事業と楽しいスポーツ事業)という話であって、コンテンツの話は無関係ではないにせよ、むしろ二次的な話なんじゃないかと思った。 現在の形態の総合新聞が売れなくなるなんていうのはもうまるっきり既定路線なのであって、それに付随して広告収入もオンラインに絶賛流出中なの
高密度小池 ／ 解雇規制を緩和して日本を元気にしよう！！！
解雇規制を緩和して日本を元気にしよう！！！ という話を経営者サイドの人が言ってるのよく見かけます。その通りだと思います。 じゃあそれをやるためには何を必要でしょうか。単純に整理解雇四要件を緩める新しい判例を獲得できればそれでいいのでしょうか。たぶん違う。 現状で大企業が整理解雇四要件の適用を受けなくなったとすると（中小企業では日本人的泣き寝入りにより実質これらは無効化されてます）、大企業が使えない人材をガンガン切りはじめます。 大企業はそれで幸せになりました。よかったですね。 切られた労働者はどうすればよいのでしょうか。再就職をしたい。職を探そう。しかし仕事は見つかりません。何故なら大企業で長年働いてきた労働者はその会社のやり方が染み付いているので、他の会社の仕事のやり方に染まることが出来ないからです。 ここ数十年、終身雇用という考え方が大企業を中心に根付いていた結果ともいえま
フレームワークで分析するのを本当にやめて欲しい - やまもといちろうBLOG（ブログ）
資料読んでて思うのだが… メソッドとしてフレームワークやマインドマップが使いやすいのは認める。問題の整理をするのに役立つのも分かる。でも4象限や8象限で分析できることなんて多寡が知れている、それを分かっていて割り切って使っているならともかく、成功や失敗、商品企画やマーケティングのあり方を説明するのにフレームワーク「だけ」を使って説明し説得しようというのはよろしくないと思う。 タスク分析とかで、重要度と緊急度で分類するのは一般的だし、その重要度を使いながらPDCサイクルを回そうというのは分かるんだけれども、毎回要素に還元して、事柄を分解してから整理するやり方になるから、問題解決（とか、成功分析、失敗分析とか）のアプローチとしては逆に遠回りになるわけで。 取り組むべき事柄が大量生産だったり、ミッションが明確であるならば、効率を目指してQC的に組織が改善を繰り返すのは効果あると思います。でもさあ
記事管理
名誉毀損だから記事を削除せよ、という裁判がメディア会社やジャーナリスト個人に対して提起されるのは日常茶飯であるが、今回は斬新な展開として、サーバー会社のみを被告として訴えた点に新規性があるので、いちおう後世のために記録しておこうと思う。マイナーな話題ではあるが、興味のあるかたは末尾より訴状をご覧いただきたい。原告は、三重県の「株式会社ヒューマン」という派遣会社。被告は、米国のアマゾンウェブサービスインク（アンドリュー・ジャシーCEO）。ジャシーは創業者ベゾスがアマゾンの二代目CEOに選んだ人物（2021年7月5日就任）である。提訴は2020年12月11日だから、まだAWSのCEOだった。三重の田舎会社が、世界最強の米国クラウドサーバー会社を訴えるという、アリ対ゾウみたいな戦いの構図だ。ようは、以下の記事が名誉毀損だから削除せよという裁判を、実に不可解なことに、ウチが利用しているサーバー会社
匿名の反対は実名ではないし、実名かハンドルかという議論は不毛 2009-10-07 - きしだのはてな
個別の議論はあまり見てないのだけど、「匿名か実名か」という話題が流行ってるらしい。 で、いろいろ盛り上がってるらしい。 なぜ盛り上がってるかというと、「匿名か実名か」という名目のもと「実名か非実名か」という議論をしていて、そこに「匿名か記名か」という議論が混じって、いろいろこんがらがるからだ。 そう。匿名の反対は記名だ。実名の反対は実名以外だ。 「匿名か実名か」というタイトルで、「サービスのIDのみか、実名を併記するか」という話をしているのだから、議論がまとまらないとしても無理はない。 そこで実名という言葉のオレオレ定義をしたりする人なんかが現れて、話はもっとわけがわからなくなる。 IDのみで活動していても、いっしょに酒を飲んだことがあって、その人がどの会社でどんな仕事をしているか、どんな学校でなにを勉強しているか知っていれば、その人の家でメシを食ったりしたことがあれば、実名を併記している
記者クラブに開放断られて 亀井氏「もうひとつの記者会見」断行
いわゆる「モラトリアム法案」をめぐる言動など、鳩山政権の台風の目となっている亀井静香郵政・金融担当相が「記者会見のオープン化」についても大きなアクションを起こした。記者クラブに対して会見開放を呼びかけたものの断られたため、自ら会見を開くという行動に出たのだ。 記者クラブの結論は「オープン化しない」 「（記者クラブは）頭が古いので、自分でやることにしました」 金融庁17階の大臣室で、2009年10月5日の午前11時50分から開かれた会見。亀井担当相は業を煮やした様子で切り出した。大臣室には、日経ビジネスや日刊ゲンダイ、日刊スポーツの記者にまじって、米国紙ウォールストリートジャーナルの女性記者もいた。いずれも金融庁の記者クラブに所属していない者ばかり。記者クラブ主催の会見のすぐ後に開催された「もうひとつの会見」だった。 「結構、封建的なことをやっているのだね、あなたたちは。もう、全部オープンに
車のローンが払えない人が使うと嬉しいキャッシング会社【カッシング】
一部の業界や集団にはサラ金規制法という方がわかりやすいかもしれません。一般的にはサラ金規制法よりも貸金業法というほうがわかりやすいかもしれませんし、法律的にもどちらかと言うと貸金業法という呼び名を使われています。この法律ですがお金を貸すという仕事をする人たち、いわゆるサラ金や消費者金融と呼ばれる人たちに対してルールをしっかりと決めたものになっているのです。歴史はそこまで古いわけではなく、昔はこのルールすらなかったのです。 元々全くルールがなかったサラ金ですけれども、利用者はいました。それこそ漫画でよくあるようなサラ金や闇金というのはこのルールがなかった頃の貸金業者を表しているといえるでしょう。今はなかなかそこまで露骨なことが法律によって定められているのでできなくなっています。バブルの時代にはお金が余ってお金を使えば使うほど儲かったので、円滑に小口の融資をするために多くの消費者金融が生まれま
なぜ日本ではブラック会社が淘汰されないのか 日本は雇用の流動性が低いから、労働者の価値が低い - モジログ
ニートの海外就職日記 - ブラック会社が淘汰されない仕組み。 http://kusoshigoto.blog121.fc2.com/blog-entry-270.html 「ブラック会社がダメだ」という問題意識自体が正しいことは、疑問の余地がないだろう。しかし、それを生み出す原因（構造）が何なのか、それをどう解決すべきなのか、という点に関しては、よくある間違った見方がコメント欄にたくさん出ていて、危ういものを感じた。日本の雇用問題を理解するのにいい題材だと思うので、このブログでは何度も書いている話だが、あらためてコメントしてみたい。 ＜ただ、ブラック会社が今日もノウノウと図太く生き延びてる原因は日本人の仕事観、性格と言った部分に因るところも大きいと思う。以前も書いたけど、もし海外で連日終電帰宅、休日出勤当たり前、有給何それ？みたいなクソ会社があるとすれば、間違いなく淘汰される。ってのは、何
ニッポンIT業界絶望論:江島健太郎 / Kenn's Clairvoyance - CNET Japan
日本のIT業界は救いようがない。絶望的としか言いようがない。 IT業界不人気なんて、この業界に重くのしかかる決して晴れることのない暗雲の氷山の一角に過ぎない。はてなの匿名ダイアリーにもどうせ理系出身者なんていらねえんだよ。なんて書かれていたけど、これが現実なのだよ、学生諸君。 ちょっと補足しておくけど、ここでIT業界っていうのは、SIerのことだ。お客さんの要件をヒアリングして、その要求に沿ったシステムを受託開発するっていうビジネスのことを指している。 ぼくもその昔、その世界のループに組み込まれていた。そして華麗なるコミュニケーション能力とやらをいかんなく発揮し、場の空気を読み、生意気なぐらいのチャレンジ精神で、それなりに仕事のできるよい子だったようだ。 いや、正直に言うよ。正直に言うとだね、結構楽しかった。 だって、考えてみてごらん。お客さんのところに出向いて行って、その業界のことをじっ
「正社員の雇用保護は減らすべき」 「封印」されたOECD報告書
経済状況の悪化で「派遣切り」が問題化し、正社員のあり方が問われるなか、経済協力開発機構(OECD)の報告書で、非正規労働者と正規労働者に大きな格差がある日本の労働市場の「二重性」を問題視していることが分かった。さらに、待遇の差を縮小させるため「正規労働者の雇用保護を減少させるべきだ」とまで提言しているのだ。ところが、この報告書が提出された時期には、報告書について報じた記事は少なく、一般読者からすれば、ほぼ「封印」状態だった。 OECD加盟28か国のうち、10番目に「強く保護」 OECDは2008年春、日本経済の動向についてまとめた「対日経済審査報告書」を公表した。同報告書では、規制緩和や女性の就業促進を急ぐように勧告。6章あるうちの1章を、「加速する二重化と高齢化に対応するための労働市場の改革」と題し、日本の労働市場について割いている。 日本の労働力のうち、1985年には83.6%だった正
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