知識や経験のない人が頭をフル稼働させても、どうにもならない高レベルの判断領域というものがあります。 いっぽう、そのような高度な知識がなくても生活そのものを守る工夫や努力は別にあります。 中国のインフルエンザ（H7N9）ニュースは、インフルエンザそのものに詳しくない、疫学データを読む訓練が無い人たちには「ぎゃー」というリアクションもあるみたいですが、多くの専門家の反応もみていおいたほうがいいですね。 感染症の専門家にはウイルスが専門の人から、治療を扱う人までいろいろな人がいます。 国際的な感染症「対策」の経験があり、ウイルスにも詳しい先生のコメントがきけたらいいですね，と思ったところ、 押谷先生のメッセージが公開されていました。 こういったコミュニケーションは重要ですね。東北大学もすばらしい。 「インフルエンザA(H7N9)のリスクをどう考えるべきか ―押谷仁教授からのメッセージ2013―」

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東京の私立大学病院職員の44％もが院内暴力を経験し、退職したいと思ったり、死にたいと思ったりした職員も少なくないことが分かった。2013年 3月29日、私立大学病院医療安全連絡会議 (事務局・東京慈恵会医大病院) が発表、医療側と患者側の信頼関係の構築を訴えた。 看護師に多いセクハラ被害 調査は2011年12月、大学病院本院11病院の職員約29000 人を対象に行われ、22738 人(78.2 ％) が有効回答を寄せた。過去 1年間に患者や家族などから院内暴力を受けたと感じた職員は44.3％。内訳は暴言が41.5％、暴力14.8％、セクハラ14.1％だった。暴言は「ふざけるな」などの言葉や苛立つ態度、鋭い目つきでにらまれた、など。暴力は「叩かれた」「蹴られた」「つねられた」「殴られた」「物を投げつけられた」の順。セクハラの 4割は体を触られるなどの身体的行為だった。暴言は職種による違いは少

従業員が1000人いる企業では産業医がいるそうです。 50人いれば嘱託などで産業医と契約でつながっています。 それ以下は・・・？バイトは・・・？なのですが、 産業医にご友人がいたら、企業の風疹対策についての啓発をお願いします。 参考　産業保健推進研究会（さんすいけん）　やメーリングリスト、学会や地元の研究会などもよい協力パートナーになるかもしれません。 厚生労働省は結核感染症課だけでなく労働衛生課とも連携をしてほしいですね。 職場で取り組めることを提案しましょう。 サクラ グローバル ホールディングやYahoo!が社員の接種費用助成をしてニュースでも紹介されていましたが、費用負担まですぐにたどり着くにはトップの理解と決断が必要です。 住んでいる地域の制度を活用してもらうための案内を流すところからはじめてもいいとおもいます。 他の企業の経験から学ぶ（すべて実際におきた例） 対象別のメッセージ

2012年からepidemic状態となっている日本の風疹。すでに各国が日本へ行く人へのアラートを出しています。（とほほ） 風疹は、ワクチンの無い時代に、数年おきにブレイクしては胎児死亡や流産、CRS児の増加が問題となっていました。 ワクチンの無い時代は。 では、ワクチンが導入されたらそれでOKかというとそんなかんたんな話ではありません。 2012年の前、2004年にも風疹が流行。妊娠年齢期の女性が感染してCRS報告が増加。そして、緊急提言が出ます。 このときの提言どおりに対策が進まなかったため（なぜだろう・・・）、2012年にはじまるepidemic状態になっています。 しかし、同じ2004年、米国は風疹の排除宣言を出していました。女性や子どもの運命にこんなに差が生じています（2012年の米国のCRSは3例、すべてアフリカ出身の未接種／接種歴不明の母親から）。 沖縄での風疹の流行とほぼ同時

若手医師に本の感想をいただきました 医学界新聞研修医版2008年4月 『レジデントマニュアル』情報更新・「正誤表」 第二版の最初の印刷をご購入くださった方のための正誤表(医学書院） 書評（大庭先生） レジデントマニュアルの第二版にいただきました。ありがとうございました。 書評（岩田先生） レジデントマニュアルの第二版にいただきました。ありがとうございました。 e-ラーニング「臨床感染症基礎講座」「抗菌薬」 キューラメディクス運営によるWEB講座 若手医師セミナー 皆でいい研修にしよう！ 医学界新聞：感染臨床教育の充実をめざして 対談集その１．（つづきもある・・・検索してください） 症例から学ぶＨＩＶ感染症診療のコツ 毎年日本エイズ学会で教育セッションを開催しています。 ＩＤＳＡ 米国感染症学会 リソースがたくさん掲載されています 病原微生物検出情報（国立感染症研究所） 速報欄をチェック サ

法曹養成制度検討会議では、弁護士が増えることのメリットばかりが語られていたが、弁護士が増えすぎたときに、どういうデメリットがあるのか、については殆ど議論されていなかった。 弁護士としても、現実に生じている弊害を語ると、それこそ業務妨害だ！守秘義務違反だ！と言われかねないので、具体的事例を知っていても、抽象的にしか語れないのだ。 司法修習生が法律事務所の就職先を探すとき、弁護士らから内輪話（飲み会での情報交換のことが多い）を聞いて、就職先候補にしていた法律事務所への就職をやめた、なんて話は昔から山のようにある。 きょうは、こういうブログ記事を読んで、そんなことを思い出した。 就職難（毎日新聞）（Schulze　BLOG）が、毎日新聞の憂楽帳:就職難を紹介されている。 司法試験に合格し司法修習を終えた２０代の女性は焦っていた。弁護士を志望し、１０を超える弁護士事務所の門をたたいているが、採用し