日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！

あさかわ・すみかず／1948年2月東京都中野区生まれ。東京都立西高校から慶應義塾大学経済学部に。1971年日本経済新聞社に入社。小売り・流通業、ファッション、家電、サービス産業などを担当。87年に月刊誌『日経トレンディ』を創刊、初代編集長を5年間勤める。93年流通経済部長、95年マルチメディア局編成部長などを経て、98年から編集委員。高齢者ケア、少子化、ＮＰＯ活度などを担当。2011年2月に定年退社。同年6月に公益社団法人長寿社会文化協会常務理事に就任。66歳。 医療・介護 大転換 2017年5月に「地域包括ケアシステムの強化のための介護保険法等の一部を改正する法」が成立し、18年４月からは介護保険と医療保険のサービス内容が改定された。少子高齢化が急速に進む中で、日本の社会保障はどう大きく変革するのか。なかなかその全貌が見えてこない、医療・介護大転換の内容を丁寧に解説していく。 バックナン

2017年8月24日発売の「週刊新潮」にて、プレジデント社発行の『がんが自然に治る生き方』（ケリー･ターナー著）について触れた記事が掲載されました。本件記事は、事実確認さえ怠った根拠のない指摘で、いわれのない批判により、著者と弊社に損害を与え、読者の不安を煽るものです。当社では8月25日付で、週刊新潮編集部に抗議文を送付しました。読者の皆様のご不安に応えるため、その内容をこちらに掲載いたします。 ※2017年9月18日付で新潮社より本記事に対する回答がありました。内容は弊社の指摘に対する有効な反論となっていないと判断し、掲載しません。（2018年1月24日追記） 週刊新潮2017年8月31日号の記事について 2017年8月24日発売の「週刊新潮」（発行元：株式会社新潮社）に、〈特別読物〉『「がん食事療法本」が「がん患者」を殺す」』（著者：東京オンコロジークリニック代表 大場大）と題する記事

日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！

日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！

市区町村が手掛ける軽度者向け介護サービスが、約百の自治体で運営難になっていることが二十七日、共同通信の調べで分かった。地元介護事業者のスタッフ不足に加え、これまで請け負ってきた大手の撤退が追い打ちをかけ、訪問介護の回数が減るなどの影響が出ている。厚生労働省はサービスの低下を懸念し、実態把握に乗り出した。 七段階ある要介護度のうち、軽度の「要支援１、２」を対象にした訪問介護と通所介護（デイサービス）は国の介護保険制度から移行し、昨年四月までに市区町村の事業となった。自治体では、住民同士が助け合うボランティアの仕組みをつくる一方、入浴の手助けや身体機能の回復訓練といったサービスのほか、認知症の利用者のケアには専門事業者の確保が不可欠になっている。サービスの種類によっては自治体の財政事情で報酬が移行前より安く、撤退が相次ぐ要因になっている。 共同通信は昨年六～九月、全国自治体に軽度介護サービスに

今回の論文はこちら： 2011年のEuropean Journal of Pediatrics (欧州小児科学会の英文誌）に掲載された論文です。（スイスで行われた研究のようです） なかには『お子さんのインフルエンザの検査は、発症後〇〇時間くらい経過していないと検査できません』と言われた方もいると思います。 今回はその根拠となる論文を解説していきます。 研究の背景 インフルエンザキットは、クリニックの外来でも簡便に行える有用な検査です。 簡便に検査を行えるため、インフルエンザの診断を客観的に評価でき、診断に基づいた治療も行えます。 インフルエンザの迅速検査を行う利点 これまでの研究で、インフルエンザ検査を行う利点として； 他の不要な検査を減らせる（画像検査も含む） 不要な抗菌薬の処方を減らせる といった点が報告されています。 迅速検査の問題点 しかし、いくつか問題点がありまして； ウイルスの