© Adobe Stock　※画像はイメージです シンガポール・Yong Loo Lin School of Medicine, National University of SingaporeのCalesta Hui Yi Teo氏らは、糖尿病の合併症の1つである糖尿病性角膜神経障害（DCN）に対するフェノフィブラートの有効性を検討するため、2型糖尿病患者30例を対象に単群非盲検試験を実施した。その結果、フェノフィブラート投与30日後には患者の角膜神経再生が有意に促進され、神経浮腫が減少したとDiabetes（2022年11月29日オンライン版）に報告した。

2024年から本格化する医師の働き方改革に向け、労務管理の徹底やICTの導入、タスクシェアなど、さまざまな病院で医師の働き方改革への取り組みが始まっている。一方、改革を進める中で新たな課題も見えてきた。地域医療機能推進機構（JCHO）は、社会保険病院、厚生年金病院、船員保険病院の全国57病院が統合... …続きを読むにはログイン

2024年の医師の働き方改革により、長時間勤務医師（労基法第36条の時間外休日労働時間の一般則の適用を受けない医師、「特定医師」）に対する面接指導が義務化される。労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所過労死等防止調査研究センター統括研究員の吉川徹氏は医師への面接指導の実際について、第95回日本産業衛生学会（5月25〜28日）で解説した。

昨年（2021年）11月以降の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）第三波では医療施設における伝播が多発し、診療機能の停止や医療の逼迫につながった。日本感染症学会「COVID-19院内感染対策検討ワーキンググループ」では多剤耐性菌対策を参考に、施設内感染の抑制には過去のアウトブレーク事例に学ぶことが重要と考え、医療施設のCOVID-19対策について実態調査を実施。アンケートの立案や解析の中心となった国立病院機構東京医療センター総合内科・感染症内科医長の森伸晃氏は、第96回日本感染症学会（4月22〜23日）で結果を報告した。

近年、日本を含む先進国では100歳以上の百寿者が増加している。百寿者は非百寿者に比べ、重篤な状態にある期間が短いことが示されている。そのため死亡前医療費も低いと予想されるが、百寿者の死亡前医療費について検討した研究は極めて少ない。このほど国立保健医療科学院／奈良県立医科大学の中西康裕氏らは、奈良県の75歳以上の高齢者3万4,000例超を対象にした後ろ向きコホート研究で検討した結果、死亡前1年間の医療費および入院率は非百寿者より百寿者で低く、105～109歳で最も低かったとJAMA Netw Open（2021; 4(11): e2131884）に発表した（関連記事「"110歳以上"の生物学的特徴は？」）

韓国・Seoul National University HospitalのJaewon Lee氏らは、米国の成人1万4,000人超のデータを用い、抑うつ症状の重症度と糖尿病の罹患率やコントロールの状況などとの関連を検討。その結果、抑うつ症状が重症になるほど糖尿病の有病率および自身の糖尿病罹患を認識している割合（自覚率）が上昇していたにもかわらず、重症者では糖尿病の治療を受けている割合（治療率）が低くコントロール不良であったとBMJ Open Diab Res Care（2021;9:e002268）に発表した。

ベンゾジアゼピン（BZD）系薬は、睡眠薬および抗不安薬として長年にわたって使用されてきた。しかし、耐性が生じやすく依存性が高いことから、薬物依存の原因として問題となっている。国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部部長の松本俊彦氏は第35回日本老年精神医学会（2020年12月20〜22日、ウェブ併催）において、「高齢者はBZD系薬への依存性が高いことから、安易に処方しないように」と注意を促した。

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染拡大に伴う患者数急増に直面している現在、医療崩壊を防ぐことが喫緊の課題となっている。⽇本医師会常任理事の釜萢敏⽒は、第94回⽇本感染症学会特別シンポジウム（4⽉18⽇ウェブ開催）で患者の重症度に応じて治療や搬送機関を振り分ける必要性を強調。同会が調整を進めている⾏政や医療機関への⽀援体制について説明した。

ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種率激減の一因として、副反応とされる症状がメディアを介して多くの人に伝わったことが挙げられる。第10回日本プライマリ・ケア連合学会（5月17〜19日）の「HPVワクチンシンポジウム」において、中日新聞編集局編集委員の安藤明夫氏はHPVワクチンをめぐる報道の変遷を示し、「HPVワクチンの意義を含めた啓発情報を伝えきれなかった報道機関には責任があり、反省すべき不作為が今も存在する」と述べた。その上で、一般市民の恐怖感をあおった要因と「被害拡大」の背景について考察、同学会の取り組みを高く評価した。 【第10回日本プライマリ・ケア連合学会HPVシンポジウム 記事一覧】

非がん性呼吸器疾患患者は、増悪と回復を繰り返しながら緩徐に終末期へ向かう。しかしその経過は慢性閉塞性肺疾患（COPD）、間質性肺炎など疾患の種類により異なる上、個人差も大きく1回の増悪で回復に至らず死亡する例もある。そのため、終末期における治療やケアに関する画一的な方針を定めるのは難しく、緩和ケアが普及しにくい。霧ヶ丘つだ病院（北九州市）理事長・院長の津田徹氏は第29回日本呼吸ケア・リハビリテーション学会（2019年11月11～12日）で、非がん性呼吸器疾患患者に対する緩和ケアを普及させるため地域医療連携を強化する必要性を訴えた。

はじめに 　アロプリノール、フェブキソスタット、トピロキソスタットなどの痛風・高尿酸血症治療薬は日常臨床で処方されることの多い医薬品である。アロプリノールを除き、日本で開発された点でも重要である。これらの薬剤はキサンチン酸化還元酵素（XOR）を阻害することにより尿酸産生を抑制し、痛風および高尿酸血... …続きを読むにはログイン

ACP（Advance Care Planning）は近年、重要視されるようになっており、厚生労働省も推進と啓発に乗り出している。日本老年医学会は「老年医学の専門家として、高齢者のエンドオブライフに関して明確な立場を示すべき」とし、同学会倫理委員会「エンドオブライフに関する小委員会」によってまとめられた『ACP推進に関する提言』を今月（6月）公式サイトで発表。第61回同学会（6月6〜8日）でも報告した。

© Getty Images　※画像はイメージです カナダ・University of TorontoのVivian L. Choo氏らは、果糖を含む食品が血糖コントロールに及ぼす影響ついてシステマチックレビューとメタ解析を実施。その結果、果物などの果糖を含有する大部分の食品は血糖コントロールに有害作用を及ぼさず、カロリーが高くなければ有益な場合もある。しかし、栄養価は低いがカロリーが高い甘味飲料には有害作用が認められたとBMJ（2018；363：k4644）に発表した。

© Getty Images　※画像はイメージです 痛風の主な原因は食事内容であるというのが一般的な認識だが、これを否定するエビデンスが示された。ニュージーランド・University of OtagoのTanya J. Major氏らは、米国の人口ベースのコホート研究5件を対象にメタ解析を行い、痛風に先立つ高尿酸血症の発症において、遺伝子が食事よりも重要な影響を及ぼすことが示されたとBMJ（2018; 363: k3951）に発表した。

N Engl J Med（2018; 378: 2506-2516） に「入院患者の上部消化管出血予防」がありました。読んでいてひどくギクリとしましたのでまとめてみました。 　著者の名前である"Deborah Cook"の"Deborah"って一体どういう語源なのだろうと調べてみたところ、ヘブライ... …続きを読むにはログイン

© Getty Images　※画像はイメージです 米・University of Washington, Institute of Health Metrics and Evaluation（IHME）のRafael Lozano氏らは、世界疾病負担研究（GBD）2016のデータを用いて1990～2016年の世界195カ国・地域における医療へのアクセスおよび質を評価する定量的指標「Healthcare Access and Quality（HAQ）インデックス（範囲0～100）」の推移を解析。その結果をLancet（2018年5月23日オンライン版）で報告した。また今回、ブラジル、中国、英国（対象はイングランドのみ）、インド、日本、メキシコ、米国の7カ国について、国内の地域ごとのHAQインデックスについて、地域間格差の現状と1990年からの推移が検討された。2016年の日本のHAQは94

日本産婦人科医会常務理事で日本医科大学教授の中井章人氏は、政府が進める働き方改革の一環として、医療機関における労働基準法（以下、労基法）を遵守することによって産婦人科勤務医の労働環境の改善が期待されると歓迎。その一方、現状のまま遵守すれば勤務医を抱える多くの施設で大幅な医師不足となり、68％の施設が運営できなくなる事態を招くとする勤務シミュレーションの結果を、日本産科婦人科学会が1月21日に東京都で開いた「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革公開フォーラム」で指摘した。

（c）Getty Images　※画像はイメージです 88歳女性：　もともと、高血圧でA医院（内科）に、変形性膝関節症のためB医院（整形外科）に長らく通院中である。弁膜症による心不全で入退院を繰り返しておりC総合病院の循環器内科に2カ月に1回通院している。白内障がありD医院（眼科）にも時々通院し、1年前から尿失禁がありC総合病院の泌尿器科に通院している... …続きを読むにはログイン 新規会員登録はこちら 医師限定！初めてMedical Tribuneにご登録いただくと 500円分のポイントをもれなく進呈！ [有効期限]11月末まで／[対象外]既に会員の方、過去に利用された方

© Getty Images　※画像はイメージです 米国臨床腫瘍学会（ASCO）はアルコール摂取とがんに関するステートメントをJ Clin Oncol（2017年11月7日オンライン版）で発表した。飲酒とがんの強い関連を示すエビデンスがあるにもかかわらず、これまでASCOはこの問題を取り上げてこなかった。今回のステートメントでは、飲酒とがんの関連を示すエビデンスを総括し、今後さらに研究が必要な点を指摘するとともに、がんの予防を目的とした"危険な飲酒"を抑制するための戦略を示している。