コロナ禍も4年目に突入。これまでどおり職場や学校ではマスク着用を続けるべきなのか。医療経済学の研究者である一橋大学准教授の高久玲音さんは「チェスプレイヤーのデータを検証した海外の論文では、マスクを着用していると、良いパフォーマンスを出せる確率が一定時間、低下することがわかった」という――。 【写真】第48期棋王戦挑戦者決定2番勝負第2局、感想戦で対局を振り返る藤井聡太五冠と佐藤天彦九段 ■脱マスクに踏み切った会社も出た 国内で初の新型コロナウイルスの陽性者が確認されたのは2020年1月15日――今からちょうど3年前になる。その間、未知の感染症だった第1波から現在の第8波に至るまで、変異を続けるウイルスに翻弄されながらも、ようやくコロナ前の日常が戻りつつある。世界的にもゼロ・コロナ政策を続けた中国が対策を大幅に緩和するなど、再び「コロナ禍」に逆戻りすることは考えにくいのが現状だろう。 その一
新型コロナ対策として行われてきたマスクの着用について、着用義務が解除されたアメリカの学校で、子どもや教職員での感染が大きく増えたとする研究結果をハーバード大学のグループがまとめました。マスクの着用には感染者数を抑え、子どもたちの欠席日数を減らす効果があるとしています。 この研究はハーバード大学などのグループが行い、国際的な医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表しました。 グループはアメリカ東部のボストン周辺で、ことし2月に学校でのマスクの着用義務を解除した70の地区と、1教室当たり子どもの人数が多い傾向があり、着用義務を解除しなかった2つの地区の、子どもと教職員合わせておよそ34万人について感染の状況を比較しました。 その結果、着用義務を解除した地区では、およそ3か月半の間に感染した子どもや教職員は1000人当たり134.4人に上りましたが、着用を続けた地区では
マスクの着用が新型コロナウイルスの感染予防に効果があるかを検証するため、アメリカの大学などのグループがバングラデシュで大規模な調査を行ったところ、マスクの着用率が高い地域では新型コロナに感染する人の割合が低かったとする研究結果を発表しました。 この研究はアメリカ イェール大学などのグループが行い、科学雑誌の「サイエンス」で発表しました。 グループは、おととし11月から去年4月にかけて、バングラデシュの農村部のおよそ600の自治体を対象にマスクを配って着用の啓発を行った自治体と行わなかった自治体で新型コロナウイルスの感染に違いがあるかを調べました。 その結果、マスク着用の啓発を行わなかった自治体ではマスクの着用率は13.3%だったのに対し、啓発を行った自治体では着用率が42.3%と高くなり、新型コロナの感染が疑われる症状が出た人の割合は11.6%低くなっていたということです。 また、抗体の検
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