黒柳徹子さん「仲良しだった野際陽子さんへ」：朝日新聞デジタル
大好きだった、そして仲良しだった野際陽子さんへ ＮＨＫに入ったのが、およそ６０年前。あなたはアナウンサー、私は放送劇団。その頃からもう気が合っていて、一緒にフランス語を習ったり、同じお洋服屋さんで、お洋服を作ってもらったり。 私は、あなたの感覚が、好きだったし、何より正直だった清らかなあなたが好きでした。 長いことＦＡＸでやりとりしましたね、流れるように美しい字のあなたのＦＡＸは、カタカタと静かに送られてきました。大きくてガタガタの字の私のＦＡＸは、あなたと対照的に、恐らく、ドタドタとお宅に到着したことでしょう。 いつになったら、あなたが「やすらぎの郷」に沢山出ていらっしゃるかと、楽しみにしていました。あなたが病気で、それどころではない、なんて知らなかったのよ。一緒に芝居をやりましょうとか、よく話しあいましたね。 野際さん、胸がいっぱいで、悲しく、なんと言ったらいいのか、わかりません。転勤
がんを抑制する遺伝子の特徴発見 長寿につながる可能性：朝日新聞デジタル
１００歳を超えるような長寿に関係する遺伝子の特徴を、東京都健康長寿医療センターや慶応大などのチームが見つけた。１千人近い長寿の人の遺伝情報を集めて一般の人と比べた。長寿の人はがんや骨に関係する遺伝子に特徴があり、成果は長寿になるしくみの解明につながる可能性がある。研究が進めば、創薬などの開発にも役立つ。成果を米国の老年医学の専門誌で発表した。 人が長生きできるかは、適度な運動や栄養といった生活習慣の要因が大きい。ただ、生まれつきの遺伝子による影響も２～３割はあるとされている。 チームは、９５歳以上の５３０人（大部分は１００歳以上）と、７９歳以下の４３１２人の血液などから遺伝情報を得て、個人ごとにＤＮＡの塩基が異なる約２４万カ所を網羅的に解析した。確認のため、中国人９５２人（うち４４７人が９５歳以上）でも同様に調べた。 すると、これまで指摘されていた「ＡＰＯＥ」という遺伝子に加え、新たに「Ｃ
リポＤ不振、エナジードリンク人気で ＣＭの絶叫消えた：朝日新聞デジタル
大正製薬ホールディングスの「リポビタンＤ」が不振だ。エナジードリンクブームに押され、売り上げはピークの半分以下に。筋肉質の男性が危機的状況を打開するおなじみの「ファイトー、イッパーツ」のＣＭも、新しい層を取り込もうと、さわやか路線に変化している。 １９６２年発売のリポビタンＤの売り上げは、２００１年３月期の７９７億円をピークに、１７年３月期は３７２億円に減った。「レッドブル」などのエナジードリンクの人気が続いているからだ。 「ファイトー」と絶叫するＣＭは７７年に始まった。だが、「汗と筋肉と危機的状況で表現する『がんばり』は時代に合わない」（上原健取締役）と、昨年９月からユーチューバーらがさわやかに「ファイトー」と口にする形に変更した。 １７年３月期の全体の売上高は、リポビタンＤの不振などもあり前年比３・６％減の２７９７億円で３年連続の減収だった。ただ、新ＣＭは好調で、「手応えはある」（取締
抗うつ効果期待、神経細胞増やす仕組みを解明 大阪大：朝日新聞デジタル
脳の海馬の神経細胞が刺激によって増える新たな仕組みを、大阪大のグループがマウスで明らかにした。海馬で神経細胞が増えると抗うつ効果があることが知られており、従来と異なる作用によるうつ病の治療薬開発に役立つ可能性がある。国際科学誌「モレキュラー・サイカイアトリー」で２５日、発表された。 神経の情報伝達を担うセロトニンはうつ病と深く関わっており、薬による治療では、セロトニンの量を調整して神経細胞を増やすＳＳＲＩが広く使われている。だが、効き目がある患者は半数以下とされ、繰り返し症状が出る人もいる。 近藤誠准教授（神経科学）らはセロトニンの受け皿となっている神経細胞の特定部位に注目。その部位だけを刺激する薬剤をマウスに与えた結果、神経細胞が増えることを見つけた。ここはＳＳＲＩが作用する部位とは異なっていた。 この薬剤をストレス状態に置いたマウスに与えると、うつ状態を示す動かない時間が薬剤を与えなか
運動１０分間で記憶力アップ？ 脳の機能活性化か：朝日新聞デジタル
ジョギング程度の運動を１０分間した直後は短期的な記憶力が増す、という研究成果を筑波大と米国カリフォルニア大のチームがまとめた。一度見た物を正しく覚えていられるかを実験したところ、安静時より成績がよかった。運動で脳の機能が活性化された可能性があるという。 米国の脳科学専門誌に論文を発表した。 学生２１人に協力してもらい、野菜やぬいぐるみなど様々な物体の写真を２秒間ずつ計１９２枚見せた４５分後に、計２５６枚の写真を見せ、それぞれ①同じ写真②似た写真③無関係な写真を３択で答えてもらった。心拍数が毎分１２０程度になるよう自転車型運動器具を１０分間こいだ後と、安静時とで、成績を比べた。 その結果、無関係な写真と同じ写真では成績に差がなかったが、似た写真では運動後の方がよく識別できた。特に、極めてよく似た写真の場合、運動後の方が正答率が８％向上した。 征矢（そや）英昭・筑波大教授（運動生化学）は「ラッ
脳動脈瘤、薬の治療に道 京大、炎症の仕組み解明：朝日新聞デジタル
破裂すると、くも膜下出血につながる脳動脈瘤（りゅう）の進行を薬で抑えられることを、京都大の青木友浩・特定准教授（脳神経外科）らが、ラットを使った研究で確認した。現在は外科的な治療法しかないが、薬の開発につながる可能性がある。８日、米科学誌サイエンス・シグナリングに発表する。 脳動脈瘤は、脳の血管にこぶができる病気で、国内の推定患者数は３３０万～５５０万人。破裂を防ぐには、開頭してこぶの根元をクリップで留めたり、カテーテル（細管）を血管に入れてコイルでこぶを塞いだりする。血管内の炎症が、発症に関わっていると考えられていたが、詳しい仕組みは不明だった。 青木さんらは、白血球の一種であるマクロファージという細胞の表面にあるたんぱく質に着目。このたんぱく質が炎症を起こす物質を活発化させ、動脈瘤を作ることを突き止めた。血流が増えて血管の内壁が刺激されると、マクロファージが集まって炎症を起こすと見られ
天下り先「月２回勤務、年収１千万円」 国会どよめく：朝日新聞デジタル
文部科学省による「天下り」のあっせんについて、７日に開かれた衆院予算委の集中審議。前事務次官や仲介役ＯＢへの追及から浮かんだのは、ＯＢに厚遇ポストを与え、再就職の支援活動を組織ぐるみで下支えする違法な構図だ。 「天下り」あっせんの仲介役だったのは、本省の人事課に通算１５年以上の勤務経験がある嶋貫（しまぬき）和男氏（６７）。職員の異動を担う任用班の事実上の責任者を務め、人事課企画官などを経て２００９年に退職した。 問題の一つとなったのは、顧問だった明治安田生命保険での嶋貫氏の待遇だ。嶋貫氏の処遇について、省内で「保険会社顧問に就任し、再就職支援業務をボランティアベースで行う」とする案がつくられた翌年の１４年に就任した。 民進党の小川淳也議員は、顧問報酬について「月２日勤務で１千万円か」と質問。嶋貫氏が「社に出向く回数は基本的にそう」「金額はその通り」などと答えると、委員や傍聴人からは「おお」
睡眠不足だと肥満になりやすくなる仕組みを解明：朝日新聞デジタル
睡眠時間が短くなると肥満のリスクが高まる仕組みを、早稲田大と花王の研究グループが解明した。エネルギー消費量は変わらないのに、食欲を抑えるホルモンが減り、空腹感が増すという。 早稲田大スポーツ科学学術院の内田直教授（睡眠科学）と花王ヘルスケア食品研究所の日比壮信・主任研究員らは、健康な若い男性９人（平均２３・２歳）が３日間に毎日７時間寝た場合と、３時間半しか寝なかった場合で違いがあるかを、人間の代謝を正確に測れるメタボリックチャンバーという部屋型の測定施設などで調べた。 その結果、３時間半の睡眠を３日続けた直後は、７時間睡眠時と比べ、食欲を抑える働きがあるホルモンの血中濃度が１割強減った。翌日、７時間の睡眠をとると、違いがほぼなくなった。血糖値などに差はなかった。 実際に、空腹感を１時間ごとに尋ねたところ、同じ食事量にもかかわらず、睡眠が短い場合の方が空腹感が強く、特に寝る直前で差が大きかっ
中国企業、外国土地を次々「借り上げ」 治外法権要請も：朝日新聞デジタル
インド洋に浮かぶ島国スリランカ。その主要な港や周辺の土地を、中国の国有企業が借り上げることになった。期間は９９年間。似た例は周辺各国でも相次ぐ。帝国主義の時代、日本や欧州の列強に租借地を供出させられた中国が１世紀を経た今、反対の動きをしているかのように見える。 スリランカ最大の都市コロンボの海沿いを埋め立て、国際金融センターをつくろうという「コロンボ・ポート・シティー（ＣＰＣ）」プロジェクト。開発を一手に担う中国の国有企業「中国港湾（ＣＨＥＣ）」の子会社の事務所は、英領時代の歴史的建造物「旧中央銀行」の上層階にある。 取材に応じた営業担当幹部リャン・ゾウ・ミン氏が言った。「我々が投資しなければ、何の価値もない海だった。ただ魚がいるだけ。そこを埋め立て、都市をつくる。１４億ドル（約１６００億円）の資金も用意する。すべてこちらの負担だ。スリランカ政府単独ではできない」 力関係はスリランカ政府と
ＡＩ、ポーカーでプロ４人に圧勝 ２億円超のチップ獲得：朝日新聞デジタル
人工知能（ＡＩ）がポーカーのトッププロ４人と競う試合が米国であり、２０日間の対戦で獲得したチップ額でプロに圧勝した。囲碁や将棋でもＡＩがプロを破る例が相次いでいるが、相手の持ち札がわからないポーカーは先を読むのが難しく、より複雑な判断が必要とされる。ビジネスの価格交渉や軍事戦略の決定など、実社会の様々な意思決定に応用できる可能性があるという。 このＡＩは、カーネギーメロン大（ペンシルベニア州）が開発した「リブラトゥス」。同州ピッツバーグのカジノで今月１１日から３０日まで、「テキサスホールデム」と呼ばれるポーカーで、プロ４人とＡＩがそれぞれ１対１でチップを賭けるゲームを計１２万回繰り返した。 各自２枚ずつ配られる手札と、テーブル上の共通札５枚からより強い組み合わせを作り、チップを賭けていく。リブラトゥスは２０日間で４人のプロ全員に勝ち越し、総額１７６万ドル（約２億円）以上のチップを獲得した。
（社説）「偏見」番組 放送の責任わきまえよ：朝日新聞デジタル
事実に基づかず、特定の人々への差別と偏見を生むような番組をテレビでたれ流す。あってはならないことが起きた。 地上波ローカル局、東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）が、今月２日放送の「ニュース女子」という番組で、沖縄・高江に建設された米軍ヘリパッド問題を特集した。 驚くのはその内容だ。 軍事ジャーナリストを名乗る人物の現地報告は、建設に反対する人たちを遠くから撮影し、「テロリスト」「無法地帯」などと呼んだ。「過激な反対運動の現場を取材」とうたいながら実際には足を運ばず、約４０キロ離れたところからリポートした。 不可解きわまりない「取材」であり、論評である。 反対運動を支援してきた市民団体「のりこえねっと」の辛淑玉（シンスゴ）さんは、番組で「運動を職業的に行っている」などと中傷されたとして、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）放送人権委員会に人権侵害を申し立てた。 当事者の動きとは別に、放
記憶つながる脳の仕組み、マウスで解明 富山大など：朝日新聞デジタル
ヒトは経験した様々な出来事を関連づけて記憶する。富山大などのグループは、脳の中でどのように関連づけるかをマウスの実験で解明し、２７日付の米科学誌サイエンスで発表する。違う記憶どうしを結びつけて新しいアイデアを生みだすなど、脳の高度な働きの解明につながりそうだ。 研究グループが、マウスに甘い水を飲ませた後、腹に薬の注射を繰り返すと、甘い水が嫌いになった。次に、ブザーを鳴らした後に電気刺激を与えると、ブザーの音だけで体をすくめるようになった。さらに甘い水を飲むとただちにブザーを鳴らすと、甘い水を飲むだけで体をすくめるようになった。 実験したマウスの脳を調べると、好き嫌いの判断にかかわる脳の扁桃体（へんとうたい）という部分で、甘い水に反応する神経細胞の集まりと、ブザーに反応する細胞の集まりがあった。二つの細胞の集まりは一部重複していた。 この重複部分の活動を特殊な方…
カロリー制限、やっぱり長寿に効果 論争に終止符か：朝日新聞デジタル
カロリー制限はやはり長寿に効果がある、とする研究結果を米国の二つの研究チームがまとめ、１７日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。両チームは１９８０年代後半からアカゲザルで実験を続け、効果をめぐって相反する結果を発表。両チームが共同で実験データを再解析し、「効果あり」で結論が一致したという。 二つの研究チームは米国のウィスコンシン大学と国立加齢研究所。いずれも、好きなだけ食べさせる集団と、それよりも摂取カロリー量を３割減らした集団で生存年数などを比較する実験をしているが、大学は２００９年と１４年に「効果あり」、研究所は１２年に「効果はなかった」と発表していた。 今回、両チームで１５年７月までの互いの実験を比べると、カロリー制限を始めた年齢が大学は大人の７～１５歳なのに対し、研究所は１～２３歳と幅広かった。このため、研究所のデータについて、実験開始時の年齢を若年（１～１４歳
トランプ氏支持率４０％、歴史的低さ 本人「不正操作」：朝日新聞デジタル
米国のトランプ次期大統領の就任直前の支持率が歴史的に低いことが、ＣＮＮなどが１７日発表した世論調査で分かった。支持率は４０％で、８年前のオバマ大統領就任直前の支持率の半分以下を記録。一方、不支持は５２％に上り、トランプ政権は出だしから世論の厳しい視線にさらされている。 ＣＮＮなどが今月中旬に実施した世論調査で、トランプ氏の政権移行の対応への評価などを尋ねた。歴代大統領の就任直前の支持率は、オバマ氏が８４％、ビル・クリントン元大統領が６７％。投票総数では民主党候補が上回ったものの、票の再集計などで勝利したジョージ・Ｗ・ブッシュ前大統領でも６１％だった。 通常、政権の初期は「ハネムーン期間」として世論も好意的に受け止める傾向が強い。しかし、トランプ氏は、自分を批判する政治家や俳優らにツイッターで逐一かみつくなど物議をかもしており、初期から世論の「不支持」が上回る異例のスタートとなる。 昨年１１
経済成長は永遠なのか 「この２００年、むしろ例外」：朝日新聞デジタル
いつしか「経済成長」は私たちにとって当たり前のものになっていた。だが、それは永遠のものなのだろうか。 アベノミクスの大黒柱である日本銀行の異次元緩和はお札をどんどん刷って国債を買い支えるという、かなり危うい政策である。にもかかわらず世論の支持が高いことが不思議だった。 思えば「成長よ再び」という威勢のいい掛け声と、「必ず物価は上がって経済は好循環になる」と自信満々の公約に、人々は希望を託したのかもしれない。 希望をくじいたのはくしくも日銀が放った新たな切り札「マイナス金利政策」だった。昨年１月に日銀が打ち出すや世論調査で６割超の人が「評価できない」と答えた。いわばお金を預けたら利息をとられる異常な政策によって、人々がお金を使うようせかす狙いだった。これには、そこまでする必要があるのか、と疑問を抱いた人が多かったのだろう。 政府も国民も高度成長やバブル経済を経て税収や給料が増えることに慣れ、
国立大の基礎研究費削減、全国の理学部長らが反対声明：朝日新聞デジタル
全国の国立大学の理学部長ら３４人が３１日、基礎科学研究の原資となる国立大学の運営費交付金や教員の削減に反対する声明を発表した。「役に立つ」研究を重視しすぎるあまり、基礎研究の体力を奪っているという。会見で福田裕穂・東京大理学系研究科長は「基礎研究費はほぼゼロに近い。大きな人減らしをやらざるをえず、これまでと違う次元に入る危機感がある」と訴えた。 声明によると、２００４年の国立大学法人化以降、基礎研究費を含む運営費交付金は毎年１％ずつ削減。多くの国立大学で大幅な教員削減が提案されているという。教員１人あたりに大学から支給される研究費は５０万円程度で「電気代やコピー代などを払うとほぼゼロ」（福田氏）という。 今年のノーベル医学生理学賞に、酵母の基礎研究を続けてきた大隅良典・東工大栄誉教授が決まり、基礎研究の重要さが再認識されている。一方、財政難もあり、国は産業応用などすぐに成果が見込めそうな研
ドコモ、６５０円のスマホ端末 ワンセグ・おサイフなし：朝日新聞デジタル
ＮＴＴドコモは１９日、今月以降に売り出すスマートフォンなど１３機種を発表した。新技術で通信を３割速くした高級機種と並んで、端末費用が６５０円前後のスマホ「ＭＯＮＯ」も投入。急成長する格安スマホ業者に対抗するため、おサイフケータイやワンセグの機能を省いて価格を下げた。 ＭＯＮＯは１２月上旬発売予定で、画面はやや小ぶりな４・７インチで防水対応。画面を見ずにマナーモードに切り替えられる専用ボタンをつけた。６５０円は一括払いで買って１２カ月間使い続けることが条件の割引価格で、割引がなければ３万円弱相当という。 総務省は行きすぎた端末価格の値引きを禁じているが、元の価格が３万円以下の端末は規制の対象外。「割引後の価格が数百円なら問題ない」（料金サービス課）としている。 受信時のデータ通信がこれまで…
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