【レビュー】ネッククーラーは本当に冷たいの？ペルチェ素子の冷却プレート搭載のおすすめモデルを試す - ネタフル
真夏に屋外で開催されるイベントの手伝いをするため、暑さ・熱中症対策としてネックファンを購入したのが2022年。 2023年も手伝いすることになり、最高気温38度や39度に対抗するため、さらに強力なアイテムとして「ネッククーラー」を購入してみました。 冷蔵庫でも使用されるなど、冷えに関してはファンよりも格上のペルチェ素子の冷却プレートを搭載したモデルです。電力消費で熱を移動させる機能を持つため、送風ではなく冷却できるのが特長です。 本当に冷たいの？ どのくらい冷たいの？ 炎天下でも使用できるの？ など、実際に試してみないと分からないことだらけだったのですが、10日間ほど試したレビューをまとめておこうと思います。 ネックファンとネッククーラー 2022年に購入したのは、ネックファンでした。手で持つタイプのファンを使用する人が増えましたが、あれを首掛けにしたと思ってください。 ▼ネックファンが届
｢雑談をしない｣管理職が職務怠慢と言われる理由
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GitHub上のLinuxとVMware Fusionの概念実証(PoC)、実は偽物でバックドア
Uptycsはこのほど、「New PoC Exploit Found: Fake Proof of Concept with Backdoor Malware」において、偽の概念実証(PoC: Proof of Concept)に隠してバックドアが配布されていると伝えた。セキュリティ専門家に影響を与える悪意のある概念実証がGitHubで発見された。 New PoC Exploit Found: Fake Proof of Concept with Backdoor Malware Linuxカーネルの重大性の高い欠陥である「CVE-2023-35829」およびVMware Fusionに影響する特権昇格の脆弱性である「CVE-2023-20871」の概念実証を装ったリポジトリがGitHubで公開されている。見つかった不正なリポジトリは次のとおり。 https://github.com/Ch
DX需要を確実に取り込む、製造業に狙いを定めるSCSKと内製化に照準合わせたCTC
準大手SIerにとって、現在のDX（デジタル変革）需要は大きな追い風だ。ただし状況は大手を含めた競合も同じ。顧客の需要を確実に捉え、収益を最大化する必要がある。SCSKは注力領域を定め、人材を集中投下し始めた。伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は企業の内製化支援に商機を見いだしている。 ERP技術者約400人を移管、狙うは大手製造業 「成長が見込める事業領域を見極め、思い切った選択と集中を断行する」。SCSKの当麻隆昭執行役員社長はこう宣言する。今後の成長市場として製造や金融、ヘルスケア、モビリティー、セキュリティーなどを規定。これら領域に社内リソースを集中し、成長市場における売り上げ規模を2023年3月期の1300億円から2026年3月期に2000億円へ伸ばす計画だ。 同社が成長市場の中で最も大きな期待をかけるのが製造領域である。特に製造業向けのERP（統合基幹業務システム）導入に人
ネットワークトラブルを自力で原因究明、「つながらない」ならコマンドで応答を確認
現在の通信状況を確認するにはタスクマネージャーを使う。「パフォーマンス」では利用状況がグラフで表示され、速度やIPアドレスなどの接続情報を確認できる（図2）。「プロセス」ではアプリごとの通信量も明々白々（図3）。バックグラウンドで通信してネットワークに負荷をかけているアプリを探しやすい。
不要論は本当か 進化するベンダー像
クラウドベンダーの拡販策に呼応して、販売やシステム開発を担うITベンダーも自らの変革を急ぐ。マルチやハイブリッドのクラウドに合わせた事業体制から、新たなスキルを身に付けた人材の拡充まで。かつて「不要論」すらささやかれたITベンダーは、クラウド時代に合わせて進化できるか。 企業システムで利用しているサーバーは全てクラウドに移行する――。Amazon Web Services（AWS）が日本に上陸した2011年当初、こうした見方があった。12年たち、「日本のユーザー企業はクラウド導入の現実が分かってきた」（ガートナージャパン リサーチ＆アドバイザリ部門の海老名剛バイスプレジデントアナリスト）。 「社内の全てのシステムをクラウドに移行できないと気付いた企業も多い。またクラウド移行を数年かけて進めるなかで、結果的に複数のクラウドサービスを組み合わせて利用している企業も増えている」。海老名バイスプレ
ファンケル、RPA導入で年間6700時間の余力創出--現場主体のロボット内製化を実現
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます RPAテクノロジーズは、ファンケルがRPA製品の「BizRobo!」を活用し年間6700時間の余力を創出したと発表した。勤務時間中の作業負担が軽減したことにより「ルーティンワークに取られていた時間を別の業務に充てられるようになった」というファンケル社内の反響もあるという。 ファンケルはRPAテクノロジーズが提供するサーバ型ツール「BizRobo! Basic」を2019年12月に採用した。RPAの運用にあたっては、ロボット開発を導入部署の社員とBizRobo!パートナーであるヴィンクスが共同で担い、不具合対応などの保守運用では情報システム部が支援した。社員研修を通じたRPA活用部署の拡大については、社内教育機関であるファンケル大学が行っ
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文科省、小中高向け生成 AI 利用ガイドライン作成 | ScanNetSecurity