「殺人新聞」をリリースしました - 快適な生活
概要 殺人のニュースを収集・発信するインターネットメディア「殺人新聞」を創刊したことをおしらせします。 毎日3人くらいの人が殺されているので、殺人新聞も毎日およそ3件分更新されます。 殺人新聞本体のURLはこれです。 http://satujin.tumblr.com/ Facebookページもあります。 まだ投稿とかはなくておれ側の努力は皆無なんですけど、それでもおれは「いいね！」して欲しいなと思っています。 Twitterもある。 技術 投稿をテクノロジーで自動化したらカッコいいけどそんな技術はないし努力する気もない！ ぜんぶ手動にしました。 殺人新聞はTumblrで作ったブログです。端的なtumblelogです。 殺人新聞の更新はニュース記事のQuoteによっておこなわれます。 具体的には Googleニュースで「殺人」を検索 殺人事件のニュース記事をクリック 1事件につき1ソース
BLOGOSへの転載をやめた理由について: 極東ブログ
たまにBLOOGSさんからエントリーの転載を求められることがあって、次の新エントリーが上がった時点で「該当エントリーの転載、OKですよ」ということにしていた。だだ漏れ的に転載するのもなんなので、転載時にはエントリの新旧差を付けていた。 転載を求められるエントリーはBLOGOS編集部から評価を頂いたものだと思うし、どういう基準で評価されるかはわからないでもなかった。 そのうち、これは転載しないほうがいいなと思うエントリは、転載に不向きなような下品なギャグをわざと撒いておいたりもした。極東ブログというブログをそれなりに読んできた人や、それなりに読む価値があると思っていただける人でないとわからないエントリというのもあり、転載に向かない内容もある。その場合には自分なりの配慮をしていたつもりでもあった。口調が下品であることと内容の深みには関係ないが、広く公開される文章というのは逆の関係にあり、内容の
顔写真から"ビオレママ"風イラストを自動生成する「ビオレママ顔メーカー」
花王は、同社のスキンケアブランド「ビオレu」シリーズのキャンペーンサイトとして、ユーザーの顔写真から"ビオレママ"風のイラストが作成できる「ビオレママ顔メーカー」を公開している。 「ビオレママ顔メーカー」では、アップロードされたユーザーの顔写真をもとにして、CMなどでお馴染みの"ビオレママ"風の顔イラストが自動生成される。イラスト完成後は、目や口といった顔のパーツを変更して、自分好みにカスタマイズすることも可能。また、イラストは画像としてダウンロードできるほか、TwitterやFacebookに投稿することも可能となっている。 作り方は、必要な情報(ニックネームや年齢、性別など)を入力し、自分のパソコンに保存されている写真の中から、ビオレママ顔にしたい顔写真を選ぶだけ。利用できる画像形式はJPGのみで、データ容量は2MBまでとなっている。
祝ＴＰＰ参入〜さあ新聞業界から「開国」していただきましょう。 - 木走日記
１２日付け朝日、読売、毎日、産経、日経、５大紙社説から。 【朝日社説】 ＴＰＰ交渉へ―何もかも、これからだ http://www.asahi.com/paper/editorial.html 【読売社説】 ＴＰＰ参加へ 日本に有益な「開国」の決断 http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20111111-OYT1T01336.htm 【毎日社説】 社説：ＴＰＰ参加表明 日本が協議リードせよ http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20111112k0000m070146000c.html 【産経社説】 ＴＰＰ交渉参加 攻めの戦略で国益守れ 実効性ある「司令塔」構築を http://sankei.jp.msn.com/economy/news/111112/fnc11111203070002-n
人材浪費国ニッポン
（英エコノミスト誌 2011年11月5日号） 日本企業は人口上の大惨事に直面している。その解決策は女性の待遇改善だ。 地震と違って人口の激減は前触れもなく起きたりしない。1億2700万人に上る日本の人口は、2050年には9000万人に減少すると予測されている。つい1990年まで、日本の生産年齢人口は、7対3の割合で子供と高齢者を上回っていた。それも2050年には1対1になる見通しだ。 日本が高齢化し、弱体化した時、日本企業はどこから力強くてエネルギーに満ちた働き手を探してくるつもりなのだろうか？ 丹念に作られたご飯、焼き鮭、味噌汁、そして芸術的な盛り付けの漬物の朝食を食べながらこの問題について思案する会社社長にとっては、その答えは文字通り、目の前にある。日本の人材の半分は女性なのである。 米シンクタンク、センター・フォー・ワークライフ・ポリシー（CWLP）のシルビア・アン・ヒューイット氏と
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