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2010年10月20日のブックマーク (5件)

  • 「ナタリーにニュース載せるには1件数千円かかる」と書いた「snoozer」にナタリーが謝罪を要求。「snoozer」は謝罪文。

    「SNOOZER」という雑誌が「ナタリーにニュース載せるには1件数千円かかる」と書いたことに対し、にナタリーが謝罪を要求。「snoozer」は謝罪文。 http://www.littlemore.co.jp/magazines/snoozer/news/20101020264.html

    「ナタリーにニュース載せるには1件数千円かかる」と書いた「snoozer」にナタリーが謝罪を要求。「snoozer」は謝罪文。
    MASASCIANTE
    MASASCIANTE 2010/10/20
    表紙に掲載してるミュージシャンの純広告を表4に載っけてる雑誌の編集長にとやかく言われたくないよねー。
  • トリプルメディア時代の企業プロモーション

    iPadなどのデジタルデバイスの普及は、企業と消費者のコミュニケーションの在り方に変化をもたらしている。消費者に正しく情報を届けるために、企業は何をすべきか。今回は商品やサービスの流行を作り、トリプルメディアを生かしてメッセージを伝えるための考え方を紹介する。 iPadなどのデジタルデバイスの普及は、企業と消費者のコミュニケーションの在り方に変化をもたらしている。次々と登場する新しい端末やメディアを介して消費者に企業のメッセージを伝えるためには、「デジタルPR(デジタル領域に精通したプロモーション手法)」の概念が重要になる。前回はこのことをGoogleや味の素のプロモーション事例から紹介した(Googleのユーザー至上主義から学ぶ企業プロモーションの在り方)。今回はトリプルメディアを生かしてデジタルPRを実現する考え方を紹介する。 ストーリー構築で差別化するデジタルPR インターネット環境

    トリプルメディア時代の企業プロモーション
  • 「わか者」「ばか者」「よそ者」が地域を変える:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 前回いただいたコメントにお答えします 今回は、『武田斉紀の「行きたくなる会社のつくり方」』シリーズの番外編「住みたくなる日のつくり方」の第2弾「地域活性化」編の後半をお届けする(第1弾はこちら)。 前半に引き続いて今回も、地域活性プロデューサーとして全国47都道府県を駆け回り、私に地域の活性化にかかわるきっかけを与えてくれた藤崎慎一氏に対談相手としてご登場いただく。前半(「借金を重ねてまで、地域の活性化は必要なの?」)では、地域の活性化の必要性とその意義について論じ合った。 この前半に対していただいたご意見のいくつかについて、まずはお答えしたい(コメントをお寄せいただいた皆さん、ありがとうございました)。 最初に気になったのは、タイトルであ

    「わか者」「ばか者」「よそ者」が地域を変える:日経ビジネスオンライン
  • “ユニクロ流”ソーシャル活用術の妙:日経ビジネスオンライン

    「世界一のクリエーティブ集団」を目指す、ファーストリテイリングのグローバルコミュニケーション部は、格的なグローバル展開を前に「UNIQLOCK」と「UNIQLO CALENDER」という自前のメディアを築いた。ウェブサイト、ブログ、iPhoneiPadと、コンテンツの配信先を拡げながら、グローバルでのブランディングに大きく寄与する恒久的な「自前メディア」として育んでいる。 一方、新商品や新規出店に際する個別のキャンペーンにおいても、消費者との新たなコミュニケーションの接点を開拓し、次々と驚きを生むクリエーティブを放っている。ただし、ブランディングが長距離のマラソンなら、個別のキャンペーンは短距離走。リアルの店舗での売り上げや集客など、より強く直接的な結果を求められる。 そこでユニクロが目を付けたのが、世界2億人が集まる“つぶやきメディア”「Twitter(ツイッター)」だった。

    “ユニクロ流”ソーシャル活用術の妙:日経ビジネスオンライン
  • 第2回 販促会議賞 ファイナリスト発表!

    第3回販促会議賞は1445点の企画が集まり、審査員によるファイナリスト42点の選出、および協賛企業による協賛企業賞の選出が行われました。そして、ファイナリスト42点から、審査員の採点結果およびウェブ投票(10月25日~11月10日)と、10月26日、27日に開催した「宣伝会議プロモーション&メディアフォーラム」会場での投票によって、各賞を選出しました。 受賞者コメントおよび審査講評などの詳細は、『販促会議』1月号(12月1日発売)にて、掲載しております。どうぞご覧ください。