近年稀に見る邦画の当たり年と言われた本年だが、そのなかでも話題を一手に集めたのは『君の名は。』『シン・ゴジラ』の2本であることに異論はないだろう。『君の名は。』は興行収入200億円を突破でダントツの1位。そして、『シン・ゴジラ』も3位ではあるものの、通常の年なら邦画1位であってもおかしくない81億円を記録した。 しかも、これらの映画はたんに観客動員数がすごいというだけでなく。マニアックな映画ファンや評論家たちも「新海誠はアニメの歴史を塗り替えた」「やっぱり庵野秀明はすごい」などと絶賛の声をあげている。 そんななか、あの映画監督がこれらの作品を徹底的に罵倒して話題になっている。『自殺サークル』『紀子の食卓』『愛のむきだし』『冷たい熱帯魚』『地獄でなぜ悪い』などの作品により国内はもちろん海外で評価を受けている園子温だ。園子温は今月9日、突如こんな暴言をツイッターに書き込んだ。 〈糞ジャパアニメ

「文春砲」に疑惑を追及された参院選候補・青山繁晴の珍発言集！ 外交の専門家なのに「タックスヘイブン」の意味を知らず… 参院選比例区に自民党から出馬した民間シンクタンク社長・青山繁晴氏に“文春砲”が放たれた。本日発売の「週刊文春」（文藝春秋）が、「“舛添ブーメラン”自民を直撃」と称して青山氏の経費流用などの疑惑を報じているのだ。 青山氏は共同通信社の記者を経て「独立総合研究所」というシンクタンクを設立。おもに安全保障や外交問題のコメンテーターとして『ワイド！スクランブル』や『ビートたけしのTVタックル』（ともにテレビ朝日）などの番組に出演している。とくに関西では『たかじんNOマネー』（テレビ大阪）や夕方のニュース番組『FNNスーパーニュースアンカー』（関西テレビ）にレギュラー出演していたこともあって知名度はバツグンの人物だ。しかも、反中嫌韓を隠さない青山氏は、ネトウヨからも圧倒的な支持を誇っ

ワイドショーのみならず、NHKのニュースまでもが取り上げたSMAP解散問題。しかしメディアあげての大騒動の恩恵をもっとも受けているのは、じつはこの人、安倍首相だろう。 安倍首相は19日の参院予算委員会で、「多くのファンの方々の期待、願いに応えてグループが存続するということはよかったのではないか」とニヤニヤと笑いを浮かべながらSMAP解散について語り、それをニュース番組は大きく報道。平和ボケとはまさにこのことだが、SMAPの陰で安倍首相はテレビが国会審議の内容に踏み込まないのをいいことに、国会でウソと暴言を連発している。 その最たる例が、1月8日の参院予算委員会で飛び出した、あの「妻のパート月収25万円」発言だ。 大事なことなのであらためておさらいしよう。この日、民主党の山井和則議員から“第二次安倍政権における実質賃金の減少率の高さ”を指摘された安倍首相は、「景気が回復し、そして雇用が増加す

安倍首相が「日本の美」懇談会座長に据えた津川雅彦の“ネトウヨ脳”がスゴい！ 徴兵制復活、「東北は贖罪適格者」発言も 今月13日、安倍首相直轄の有識者会議「『日本の美』総合プロジェクト懇談会」の初会合が行われた。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて日本文化を海外発信するのが目的で、「来年6月をめどに、東京五輪開会式のイメージを含めた提言を首相に示す」（読売新聞10月12日付）らしい。 だが、その有識者とやらが末期的なまでに恐ろしい面子なのだ。経済小説家で新自由主義者の幸田真音に、昭恵夫人とは旧知の友人である作家の林真理子、日本会議代表委員の裏千家前家元・千玄室……。一体、この面子で何を発信する気か？と不安になるが、極めつきは座長を俳優・津川雅彦が務めるという点だ。 津川といえば、芸能界きっての安倍応援団のひとり。2012年9月に発足した「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志

8月9日放映の『ワイドナショー』（フジテレビ系）で松本人志が安保法案反対デモに対し「安保法制反対は平和ボケ」「反対するなら“対案”を出せ」と発言したことは大きな反響を呼んだが、こうした意見に、教育評論家の尾木ママこと尾木直樹が鋭く反応した。 発言があったのは、11日に投稿された〈「反対だけでは平和は守れない」「反対言うなら対案出すべき」論の落とし穴!?〉というタイトルのブログ。 このなかで、尾木ママはまず、「反対論者への疑問や反批判の典型的タイプは3つくらいかしら…」として、こう書く。 「・平和ボケ。テロや中東・中国情勢が急変しているのに戦える準備しないのは平和ボケ。安保法制は平和守るためのものー ・反対唱えるならしっかりとした対案出すべき？対案なしは無責任 ・苦役しいることは禁じている憲法に違反するから徴兵はしないのに戦争法案だと表現するのは見当違いだ」 名指しこそしていないが、ワイドナ

安倍首相の戦後70年談話は日米合作だった！ 騙されてるのは日本国民だけ、海外メディアは二枚舌見抜き大批判 14日に発表された安倍晋三首相による戦後70年談話は詐術まみれのものだったが、どういうわけか日本国内では評価されているらしい。 共同通信が14、15日に実施した全国電話世論調査では、安倍談話を「評価する」（44.2%）が「評価しない」（37.0%）を上回った。内閣支持率も依然として不支持（46.4％）のほうが上ではあるものの、支持が43.2％と、先月から5.5ポイント上昇。一部メディアは支持率回復の理由を安倍談話の「高評価」に関連付けて報じている。 このような結果がでたのは、安倍談話のなかに、国内外が注目していた「4つのキーワード」が盛り込まれていたからだろう。村山談話、小泉談話で使用された、「侵略」「植民地支配」「痛切な反省」「おわび」の4つである。しかし実際には、安倍談話のこれらの

教科書に安倍首相の写真が15枚も！ 政権お墨付き育鵬社の“歴史修正、改憲誘導”教科書が公立中学で採択続々 戦後70年談話では、米国に気を使って「おわび」「植民地支配」の文言は入れたものの、直接的な謝罪を回避して、戦争責任を希薄化した安倍首相。そのやり口を見てもわかるように、安倍首相が歴史修正主義を捨てていないことは明らかだ。 そして、日本の教育界では今、その戦前回帰の思想を持つ首相がお墨付きを与えた教科書が大きな存在感を持ち始めている。「育鵬社」という出版社が発行している歴史・公民教科書だ。 育鵬社はもともと、戦後の歴史教育を「自虐史観」と否定し、1997年に発足した「新しい歴史教科書をつくる会」の内部分裂により誕生。扶桑社の教科書事業部門を分離して2007年に設立された。 そして、11年には同社から最初の教科書が出版されたのだが、その出版記念シンポジウム「日本がもっと好きになる教科書誕生

『おくりびと』ではわからない葬儀屋・納棺師のエグい裏側！「費用は上乗せで倍に」「ヤクザは家族葬」「戒名はPCソフトで」 映画『おくりびと』や檀蜜のおかげで、以前よりメジャーになった感のある葬儀屋・納棺師の仕事だが、やはりまだまだ知らないことがたくさんあるようだ。 葬儀屋を経て漫画家となったおがたちえが納棺師・nontan氏の協力をもとに書いたコミックエッセイ『葬儀屋と納棺師が語る不謹慎な話』（竹書房）には知られざる葬儀屋・納棺師の裏側が描かれている。 まず気になるのは、一体どういう理由で、葬儀屋・納棺師になったのかということだ。同書では、「同僚に聞いた話」として、【1】実家が葬儀屋だったから、【2】身内の葬儀でスタッフの仕事に感動したから、【3】映画・ドラマを見て、【4】死体マニア、という4つの理由が挙げられている。それにしても恐ろしいのが、「死体マニア」だから葬儀屋になった、というケース

「戦争に行きたくないのは自己中で利己的個人主義」――。自民党の武藤貴也議員のトンデモ発言に非難が集まっているが、しかし、これはある意味、自民党＝安倍政権の本音でもある。 実際、安倍首相をはじめ、党三役や閣僚に名前を連ねている連中は、今でこそ政権をとって安保法案を通すためにトーンダウンしているが、これまでみんな武藤議員と似たようなことを主張してきた。 日本国憲法や戦後教育のせいで国民に公に貢献する精神がなくなった、愛国教育や徴兵制で国民の精神を叩き直すべきだ――。 麻生太郎副総理が武藤議員に対して「自分の気持ちは法案が通ってから言ってくれ。それで十分間に合う」と思わずポロリと漏らしたことが報じられたが、おそらく、安保法案が成立した次は「戦争に行きたくないのは自己中」と批判されるような教育、社会の空気づくりが本格化していくのだろう。 そのとき、いったい私たちはこの乱暴な全体主義にどういう言葉で

安保法制の強行採決を受けて、国民による抗議運動がさらなる盛り上がりを見せている。15日に行われた国会前のデモに参加した人の数は、主催発表で10万人。翌16日が4万人、昨日17日は5万人にのぼったという。 こうした国民の動きに敏感になっているのは、ほかでもない安倍首相を筆頭とする政治家たちだ。たとえば、国家安全保障担当の首相補佐官を務める礒崎陽輔氏は、昨日、こんなツイートを投稿している。 〈国会前に6万人、10万人、11万人の市民が押し寄せたという報道がありましたが、警察発表では5千人未満ということだそうです。道路にあふれない限り、そんなに多くの人がいる場はありません。〉 礒崎首相補佐官は本サイトで既報の通り、先日も、集団的自衛権をめぐるツイートを10代の女子に論破され、ブロックするという醜態をさらしたが、このつぶやきに反応したのは、百田尚樹氏だ。 〈ひどい水増し！しかも五千人も大半がアルバ

大半の憲法学者が「違憲」と断じ、学生団体がデモを行うなど、いま最も注目を集める法案といえば安保関連法案だろう。しかし、その陰である危うい法案が国会に上程中なのをご存知だろうか。 それはずばり、「盗聴法（通信傍受法）」の改正案である。マスメディアが大々的には報じないからピンとこない方も多いだろうが、今年3月に閣議決定され、与党は今国会での成立を目指している。 この改正案、色々な意味で「ヤバい」。通信の秘密を保障した憲法に違反するという猛反対の声を押し切り、1999年に成立した現行の盗聴法。「犯罪捜査の証拠を得る手段」として通信傍受の必要性を認めたものだが、今回の改正案では警察の権限が際限なく肥大しており、一般市民の生活が脅かされかねないのだ。 最も顕著なのは盗聴捜査の対象犯罪だろう。現行法は対象が組織的殺人、薬物、銃器、集団密航の4つに限られ、同法に基づく実際の盗聴捜査も限定的だった。しかし

日本年金機構から125万件におよぶ大量の個人情報が流出したのは、安倍政権による“人災”だった。 そう指摘するのは元検事で弁護士の郷原信郎氏だ。自らのブログに「年金機構個人情報流出事件は、外部機関による監視をなくした安倍政権の大罪」という文章を書いている。それによると、厚労相の委託で年金業務を一手に引き受けている日本年金機構の業務を外部から監視するため2010年に年金業務監視委員会という機関が設置されたが、第2次安倍政権の発足で廃止されてしまったというのだ。 そもそも日本年金機構は、ずさんを極めた社会保険庁の解体によって誕生した。旧社保庁は、07年に発覚した「消えた年金問題」にとどまらず、職員が国会議員や著名人の年金記録をのぞき見したり、預かった保険料でマッサージチェアを買ったりといった不祥事が相次いだ。それを理由に解体・お取り潰し処分となり、再生への期待をかけて発足したのが日本年金機構であ

ヤジに怒号、嘘とごまかしに言い切り、噛み合わない議論。茶番ともいうべき安保法案の国会審議が続いている。この国会中継を見て、安倍政権はやはり、国民を戦争に引きずりこもうとしてるんじゃないのか、と不安に思い始めた国民も多いはずだ。 だが、マスコミの動きは相変わらず鈍い。テレビは官邸の圧力に怯えて一部の番組以外はほとんど報道自体を放棄しているし、読売や産経などは安倍政権に尻尾をふって逆に安保法案の宣伝役を買って出ている有様だ。男性週刊誌も部数につながらないからか、安保法制を本格的に批判しようというところはほとんどない。 ところが、そんな中、意外なメディアが安保法案を俎上にあげ、戦争へと突き進む安倍政権に対して真っ向から“反対”の論陣を張り始めた。 普段は芸能人のゴシップばかり追いかけている女性週刊誌、たとえば、「女性自身」（光文社）は6月2日号でこんなタイトルの記事を掲載した。 「あなたの子供が

「イスラム国」による人質殺害事件で、政府対応を検証する「邦人殺害テロ事件の対応に関する検証委員会」の報告書が5月21日に公表された。その内容は予想通り「（政府の対応には）誤りがあったとはいえない」と政府を全面擁護するお手盛り報告書で、一部では批判が噴出している。 しかし、実はこの報告書に絡み、もうひとつの重大疑惑が発覚した。それは人質の後藤健二さんの妻に対する“対応”について、菅義偉官房長官が大ウソをついていたという事実だ。 報告書では後藤さんの妻への支援について、こう記されている。 「人命を第一に考え、人質を解放するために何が最も効果的な方法かとの観点に立ち、過去の類似の人質事件の経験等も踏まえて、必要な説明・助言を行う等、後藤氏夫人の支援を行った」 抽象的な表現でごまかしているが、実際はこの間、政府は後藤さんの妻に任せきりで、「イスラム国」側とは一切具体的な交渉をしていなかったことが明

安倍晋三首相が母方の祖父である岸信介を敬愛、心酔し、その祖父を追いかける形で、「戦争ができる国づくり」にひた走っていることはもはや知らない者はいない有名な話だ。4月29日、米議会で行った演説の際も、安倍首相は冒頭に岸の言葉を引用し、“おじいちゃんコンプレックス”を全世界に開陳した。 しかし、その過剰とも思える岸への思い入れの一方で、安倍が“もう一人の祖父”について口にすることはほとんどない。父方の祖父・安倍寛。岸と同時代に生きた政治家だ。しかし晋三は、インタビューや周辺の証言からは意図的にその存在を拒否している感じさえする。 なぜか？　その理由が解き明かされているのが「週刊ポスト」（小学館）5月22日号で始まった、政治ジャーナリスト・野上忠興による連載「安倍晋三『沈黙の仮面』」だ。野上は安倍首相の父・晋太郎の番記者を長く務めた人物で、連載はその息子・晋三の生い立ちを追い、さらに岸家と安倍家

気持ち悪いくらいに笑顔を振りまき、不自然なまでにサバサバした口調。「説明しきれなかった僕自身の力不足」とだけ語る一見潔さげなポーズ。そして、「思う存分やりきった」「最高の終わり方」「政治家冥利に尽きる」と情緒的な言葉を並べ立てた政界引退表明……。 5月17日の住民投票で「大阪都構想」を否決された橋下徹市長は、明らかに計算ずくのこのパフォーマンスによって、デタラメ政策の総括がなされるはずの会見を、国民的アスリートの引退発表のような花道に変えてしまった。 そして、こうしたペテンに丸め込まれるばかりか、橋下の逆転作戦をしっかりアシストしていたのが在阪メディアの記者たちである。テレビ局の人間が橋下に共感を持ち、「都構想」報道では凍りついたように及び腰になっていたことは先日の記事で指摘した通りだが、今回の会見は、彼らが権力者に対峙する問題意識も、批判精神の欠片も持ち合わせていないこと、そして橋下を「

戦後日本の国家のありようを180度転換する集団的自衛権の容認を閣議で決定し、さらに安全保障関連法案（戦争法案）を数に任せてゴリ押し可決しようとしている安倍晋三。そして、大阪都構想という何の具体性もないデタラメな計画を住民投票にかけて、大阪市民から白紙委任を引き出そうとしている橋下徹──。二人に共通しているのは「選挙に勝ち、多数決で『民意』を得た者がすべてを白紙委任され、独裁的に物事を進められる」というきわめて単純かつ一面的な、民主主義理解だ。 実際、国民の側もそう考えている人が多いかもしれない。個人としては反対でも、多数決で決まったら従うのが民主主義のルールだ、と。 たしかに、投票のない民主主義はない以上、民主主義を実質化するためには、何かのルールが必要だ。しかし、多数決はけっして最良の方法ではない。それどころか民主主義という観点から見れば欠陥だらけの方法だと教えてくれるのが、『多数決を疑

「本日、日本と世界の平和と安全を確かなものとするための平和安全法制を閣議決定いたしました」 安倍晋三首相が14日におこなった、安保法制関連法案閣議決定についての会見。本サイトはその検証記事を公開し、数々の詐術を指摘したが、考えてもみると、今回の閣議決定はそのタイトルからしていかがわしかった。 この関連法案は、集団的自衛権行使を可能にする武力攻撃事態法など現行法10本を一括改正する「平和安全法制整備法案」と、武力紛争時に米軍など他国軍への支援を行うための新法「国際平和支援法案」の計11本だが、いずれも最近までは単純に「安全保障法制」（安保法制）と呼ばれていたものだ。 それが、急に「平和安全法制」と言い換えられたのである。略すと「平安法」となり、政府はこの呼称を普及させようとしているのだ。 「戦争できる国」にするための法案であるという本質を隠蔽するため、「平和」を目くらましに使おうという魂胆だ

報道への圧力と言えば安倍首相の専売特許のはずだが、最近、意外な政治家がメディアを恫喝して記事を潰したという情報が流れている。その政治家とは、「将来の総裁候補」として国民的人気を誇る小泉進次郎だ。 進次郎と言えば、さわやかなイメージが強く、メディアに対して恫喝をかけるというような話は聞いたことがないが、調べてみると、複数から同じような話がもれ伝わってきた。 「進次郎が『フライデー』の記事に激怒して、講談社の上層部に圧力をかけたようですね。しかも、作家を動かすなどかなり姑息な手を使ったらしい」（週刊誌関係者） 関係者によるとそもそも、問題になったのは「フライデー」（講談社）4月17日号に掲載された記事だったという。確かに同号には「徹底解剖『原発を止める男』　小泉進次郎の“血脈”“決意”“戦略”」と題された4頁の特集記事が掲載されている。しかし、その内容はと言えば進次郎の生い立ちを丹念に追った“

先日、本サイトに『刀剣乱舞（とうらぶ）』が牽引する日本刀ブームに関する記事が掲載された。強引な論理展開で日本刀とネトウヨ思想を結びつけ若者の右傾化を憂うというありがちな文章だ。 記事を読んでみると、刀剣ブームは浅薄な歴史認識がベースになっているから危険、ネトウヨと根っこが同じということらしいが、そもそも歴史認識が浅薄な人間がすべて歴史修正主義やネトウヨ思想に走るわけではない。日本の歴史をまったく知らないまま素朴に戦争反対を口にする人間もいるし、逆に歴史の真実に目を背けたまま「反日死ね」「在日は出て行け」と差別的言辞を叫ぶ人間もいる。それだけのことだ。 だいたい、知識が浅いのはこのライターの方だろう。刀剣の歴史をきちんと検証もせず、たんに靖国神社や右翼が引き起こした事件に登場するというだけで、右翼思想の象徴と決めつけるのは妄想としか思えない。 「日本刀」というアイコンがネトウヨの薄っぺらい自