先生もびっくり？ 中学1年の意外なiPadの使い方
進学校・スポーツ強豪校として知られる桐蔭学園（横浜市青葉区）は、4月に入学した中学1年生を対象にiPadを授業で活用するICT教育をスタートさせた。利用開始から約1カ月が経過し、生徒らのITリテラシーの育成に役立つ様々なヒントが見えてきたという。 ICTによる協働学習の環境 iPadの導入は、文部科学省が2011年に発表した「教育の情報化ビジョン」で掲げる、2020年までに全ての学校で1人に1台のタブレットを導入したICT授業を実現するという目標に対応したものだ。桐蔭学園では生徒が少人数のグループで学習内容を相談したり、発表したりすることで学ぶ力を養う「アクティブラーニング」に取り組み、iPadの活用もその一環となる。 導入規模は生徒向けの約500台と教員向けの約140台の合計約640台。生徒にはiPadを貸与し、自宅への持ち帰りも許可している。日中の利用に耐えるバッテリ容量や導入コスト、
タブレット端末購入に補助…ＩＣＴ教育で文科省 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
文部科学省は２８日、公立の小中高校でタブレット端末などＩＣＴ（情報通信技術）を活用した教育を充実させるため、２０１４年度に全国４０の自治体をモデル地域に選び、補助事業を行う方針を固めた。 １４年度予算の概算要求に１７億円を計上する。 モデル地域は、自治体の希望に基づいて選ばれる。学校で使うタブレット端末やパソコンなど教材の購入費や、教室への無線ＬＡＮの配備、子どもたちの指導にあたる民間人など「支援員」の人件費などが補助対象となる。文科省は、１５～１６年度もモデル地域を追加し、最終的に１００自治体とする方針。 ＩＣＴの授業での活用方法としては、子どもたちが手元のタブレット端末を使い、回答を入力したものを一斉に電子黒板に映し出したり、英語の授業でネイティブの発音を端末で聞いたりすることが想定される。
トイザらス、子ども向けAndroidタブレット「MEEP!」--4月26日から販売
日本トイザらスは4月10日、Androidベースの子ども向けタブレット端末「MEEP!」を発表した。価格は1万4999円。全国のトイザらスやベビーザらス店舗、オンラインストアで4月26日から販売する。対象年齢は6歳以上。オンラインストアの特設ページで先行予約の受け付けを開始した。 Wi-Fiに対応するMEEP!は、2012年9月に米国で発売され、発売後2～3カ月で25万台以上を販売したという。「アングリーバード」や「UNO」といったゲームをはじめ、子ども向けポータルサイト「Yahoo! きっず」のブラウザアプリなど、約50種類の子ども向けのコンテンツがあらかじめインストールされており、ネットやゲーム、電子書籍、映画、音楽、チャット、アプリなどが楽しめるという。 アプリやゲームといったコンテンツは、あらかじめ保護者が購入した仮想通貨を使用するオリジナルのストア「MEEP!ストア」で購入可能な
【俊英館×スターティアラボ】iPadを使った“デジタル教材本棚プロジェクト”を始動！ ～塾や教育機関で先生たちが「デジタル教材」を手軽に使えるプラットフォーム～
【俊英館×スターティアラボ】iPadを使った“デジタル教材本棚プロジェクト”を始動！ ～塾や教育機関で先生たちが「デジタル教材」を手軽に使えるプラットフォーム～ 【俊英館Flex（フレックス） －東京エリア－】俊英館は、『デジタル教科書本棚プロジェクト』をスターティアラボとの共同で開始。紙教材販売への影響や著作権の問題など、教材会社側の懸念にも配慮しつつ、デジタル化された教材を塾や学校でiPad等を使って手軽に授業活用できる教材プラットフォームを提案。自らそれを実践することで教育現場へのICT活用を推進していく。 進学塾を運営する株式会社俊英館(本部：東京都板橋区)は、スターティアラボ株式会社（本社：東京都新宿区）との共同で、2013年2月より『デジタル教材本棚プロジェクト』を開始。なかなか進まない塾・学校向け教材のデジタル化を推し進めるため、教育機関だけでなく教材会社にとってもメリットの
授業用タブレット全小中学生に配布 東京・荒川区 14年度、習熟度別ドリル表示も - 日本経済新聞
東京都荒川区は2014年度、区内の全小中学生に授業用のタブレット（多機能携帯端末）を配布する。教員が操作する電子黒板と連動。紙の教科書ではわかりにくい場合に生徒の席で動画が見られたり、一人ひとりの習熟度に合わせたドリルを表示したりする授業が可能になる。学ぶ意欲や理解度を高める効果があるという。まず13年度に小学校3校でモデル事業を始め、運用方法を検証する。13年度予算案に関連費用約5000万円
タブレット端末の業務活用、事業分野別では教育分野がトップ……金融・保険なども高め | RBB TODAY
シード・プランニングは10日、タブレット端末のビジネス事例と業務活用を支援する事例を分析した結果を公表した。 タブレット端末の業務活用200事例、業務活用支援150事例の計350事例を調査したもの。分野では、教育（総務省、学研エデュケーショナルなど）／医療関連（ワタミの介護、アステラス製薬など）／金融・保険（野村證券、みずほFGなど）／情報・通信（ソフトバンクグループ、大塚商会など）／建築・不動産（住友林業、大林組など）／製造・運輸（ANA、ダイキン工業など）／飲食・宿泊・娯楽（KNT、チケットぴあなど）／商業（ホンダ、アサヒビールなど）／そのほかとなっている。 それによると、業務活用200事例の総導入台数は326,500台。事業分野別に導入台数をみると、生徒・学生に端末を配布する教育分野がもっとも多く全導入台数の35％を占めていた。次いで多いのが、金融・保険で全導入台数の32％となった。
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子どものICT教育－教えなくていいことと教えるべきこと：まあまあ元気になる話：オルタナティブ・ブログ
最近、ICTを利用した子どもの教育の記事を良くみかけます。 ITmediaオルタナティブ・ブログでも片岡 麻実さんが「生まれた時からデジタル・ネイティブな子供たち と教育」というエントリで、 最近、子供のプログラミング教育に関する記事を頻繁に見かけるようになりました。一昔前はマイコン少年・理系オタク的な世界と認識されがちだった「子供のプログラミング教育」。それがごくあたりまえなことになってきた感があります。 と、書かれていました。 そこで、気になった記事をいくつか紹介しながら、子どものICT教育についてのわたしの想いを書いてみます。 少し前、CNET Japanのニュースでこんな記事がありました。 ■現小学生の65％は今存在していない職に就く--マイクロソフトが教育事業に取り組む理由 http://japan.cnet.com/news/business/35018390/ 日本マイクロソ
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子ども向けタブレット「LeapPad2」、トイザらスが店頭販売
活動報告 ： DiTT デジタル教科書教材協議会
放課後はタブレットが「先生」 ベネッセなど動画配信 - 日本経済新聞
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