「⽇本旅行でこれだけは⾷べるな」から逆転、イタリア人が今ナポリタンに注目 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
慶應義塾大学でイタリア語講師も務める長谷川悠里による「イタリア通信」 から以下、転載で紹介する。長谷川氏はイタリアの高校・大学・大学院で教育を受けて育ち、現在、「エルゴン・ジャパン」でイタリアの⽼舗ブランドとのビジネス展開を手がける起業家でもある。 ナポリ出⾝カリスマシェフが頭を抱える「ナポリタン」の存在 日本で人気の料理「スパゲッティナポリタン」。実は日本独自の創作料理であることは周知の事実として知られています。ただ、近年はイタリアでもその特異な存在が知られるようになりました。イタリアの⼈気テレビ番組「MasterChef Italia」では、ナポリ出⾝のカリスマシェフ・カンナバッチュオーロ氏が、初めてそのレシピを知り、イタリア料理とあまりにかけ離れた内容に頭を抱える姿が放映されています！ ナポリタンの調味料は、完熟トマトを煮詰めたものに、砂糖や塩、酢、スパイスなどを加える“ケチャップ”
X「返信・リポスト・いいね」の数を非表示に マスクが宣言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イーロン・マスクは、X（旧ツイッター）のタイムラインに表示するものを減らし「よりクリーンな」見た目にするという新ビジョンを掲げている。そのためには、基本的な機能や使い勝手が犠牲になることもいとわない。ニュース記事の見出し削除に続き、今度は返信やリポスト（リツイート）、いいねのデータをタイムラインから削除する予定だ。 マスクは今週、記事へのリンクを含む投稿でこれまで表示していた記事の見出しと本文の一部を削除し、左端に小さくドメイン名のみを表示した画像だけを残すという仕様変更を行った。これはマスクがかねて宣言していたもので、見た目をすっきりさせることが目的とされる。またマスクの支持者たちは、これにより、紛らわしいタイトルなどでクリックを誘発する「クリックベイト」も減らせると主張している。 もちろん、実際にはその逆だ。この仕様変更により、実際の記事内容とはまったく異なるテキストをつけて、あたかも
Xの有料化問題、あなたはマスクにクレジットカード情報を預けられるか？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イーロン・マスクはこのほど、X（旧ツイッター）のユーザーに、自身の「対話集会」プラットフォームの利用料として少額の月額料金を徴収するかもしれないとの考えを示した。 課金を開始する時期については言及せず、月数ドルほどでボットを排除できると述べたものの、具体的に月額料金がいくらかかるかについても示さなかった。マスクによると、Xの月間アクティブユーザーは5億5000万人で、毎日1億件の投稿があるという。 想像できるかと思うが、有料化構想に対するユーザーらの反応は圧倒的に否定的だった。ユーザーらは自分たちの投稿やコンテンツの制作がXを価値あるものにしていると主張しており、料金徴収となれば多くのユーザーはXに見切りをつけるかもしれない。 マスクはサブスクリプションモデルを開発して有料サービスにすべきかどうかを判断するためにユーザーの反応をみようと、有料化構想を打ち上げた。 マスクがXを買収して以来、
スレッズが早くもユーザー離れに直面、DAUが数日で20%減少 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
メタの新たなSNSのThreads（スレッズ）は、史上最速で1億ダウンロードを突破した。しかし、世間の人々がツイッターに代わる本格的なSNSを切望する中で、このアプリは大きな過ちを犯したのかもしれない。 関心はすでに急速に低下している。ニュースサイトAxiosは7月15日、調査会社Sensor Towerのデータを引用し、スレッズのデイリー・アクティブ・ユーザー数（DAU）が、わずか数日で20％減少したことを報道した。アプリの利用時間も20分から10分へと、ほぼ半減している。 このアプリのフィードに問題があることは明らかだ。スレッズがインスタグラムのフォローワーを引き継げるようにしたのは賢明だったが、初期のフィードは、フォローしていない著名人やインフルエンサーの投稿があふれる、混沌としたものになっていた。 これを受け「もう耐えられない」と投稿するユーザーや、ツイッターやBluesky、Ma
TikTok禁止は米経済に「打撃」 周CEOが議会証言へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
TikTok（ティックトック）の周受資（ショウ・ジ・チュウ）CEOは23日、米議会で開かれる公聴会での証言で、未成年者を保護するための安全対策や、米国ユーザーのデータに国外からアクセスできないようにするファイアーウォール構築といった取り組みについて説明する予定だ。 米下院エネルギー・商業委員会が公表した証言の原稿によると、周は米国で1億5000万人以上がTikTokを利用していると述べ、同アプリが「米国のミュージシャン、アーティスト、シェフ、その他多くの人々」にもたらした影響を強調する予定。また、10代を中心とした未成年のユーザーを保護するためのさまざまな取り組みについて説明し、TikTokは「これらの問題でのリーダー」であり「他のプラットフォームはTikTokが始めた保護を採用している」と述べる見通しだ。 さらに、米テック企業Oracle（オラクル）と提携した取り組み「プロジェクト・テキ
米フロリダで「民主党キャンセル」法案提出 過去の奴隷制支持理由に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米フロリダ州の共和党議員が2月28日、州内から民主党を追放し、400万人以上の有権者に別政党への登録や無所属への転向を強いる法案を提出した。同州では今月の州議会開会に向け、共和党所属のロン・デサンティス知事や議員が右派政策を推し進めている。 州議会上院のブレイズ・インゴリア議員が提出した法案は「Ultimate Cancel Act（究極のキャンセル法）」と名付けられ、州選挙管理委員会に対し、「過去に奴隷制や強制労働を提唱または支持していた」政党の届け出と地位を「直ちに取り消す」よう求める内容となっている。民主党は19世紀の南北戦争で奴隷制を支持していたが、その後、公民権支持に転換。現在では、米黒人有権者の大半が民主党支持者だ。 法案が可決される見込みは薄いが、新法として成立した場合、民主党は以前に同州で登録された他政党と「大きく異なる」名称の新党として再登録する必要がある。また、民主党支
米ブラックフライデーの盛況、景気後退の懸念どこ吹く風 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国ではここ数カ月にわたり、「景気後退は避けられない」との見方が繰り返されてきた。人々は皆、財布のひもを締めるべきで、1セントたりとも無駄にはできない、という見方だ。 問題は、「景気後退は避けられない」という主張が、間違いであると同時に正しいことにある。正しい理由から説明しよう。 景気後退は必ず起きる 経済活動が続く限り、景気後退は常に避けられない。唯一の問いは、それがいつ訪れるかだ。2002年に景気後退は避けられないと予測した人の見方は、正しかったと言える。景気後退は必ず訪れるからだ。ただし、米経済が実際に景気後退に陥ったのは2007年だった。つまり、それまでの5年間にわたり好景気が続いたのだ。 今回もまた5年間も好景気が続くのかどうかは、分からない。5カ月かもしれないし、15年間かもしれない。しかし今回の場合、直ちに景気が後退することはなさそうだ。 CNBCの報道によれば、年末商戦の幕
「ツイッターのDMを今すぐ削除せよ」セキュリティ専門家警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
セキュリティの専門家によると、Twitter（ツイッター）ユーザーは、機密データ流出のリスクを下げるために、今すぐダイレクトメッセージ（DM）を削除すべきとのことだ。 Twitterは数千人のエンジニアを解雇し、セキュリティと安全性の問題を監督する数人の上級管理職が退社した。さらにイーロン・マスクがTwitterのコードベースの巨大な塊を取り出そうとしていることと相まって、Twitterユーザーは「心配になるほど」の危険にさらされていると、Sophos（ソフォス）や他のセキュリティ企業で働いた経験を持つ独立系セキュリティアナリストのグラハム・クルーリーは指摘する。 クルーリーは、Twitterが今週初めに誤ってSMSベースの2要素認証（2FA）を無効化したことは、同社内の混乱の表れであると述べている。「Twitterが数日前に不注意でユーザーの一部の2FAの仕組みを壊してしまったのだとした
中国の転売屋が路上で新品iPhone 14を安売りし始めた | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国の路上で売られる新品のiPhone 14。公式販売価格より500～1000元も値下げされている(Wonderfulengineering) 中国の転売屋が新品のiPhone 14を街中の路上で売り始めている。しかも、アップルの希望小売価格より500～1000元（約1万～2万円）も値下げして売らざるを得なくなり、投資の回収に苦労しているという。 転売屋は、現実問題として自由市場の一部を担っているし、その存在が野放しになっていることも否定できない。仕入れられるものがあればすぐに手に入れ、新製品を待ちきれない金持ちに法外な値段で売りつける。だが、この商売にリスクがないわけではない。中国メディアによると、転売屋は、仕入れたばかりのiPhone 14の販売価格を公式の販売価格よりも低く設定せざるを得ず、損切りに追い込まれているという。 転売屋が路上でiPhone 14を売り始めた 路上でiPho
ロシア軍、わずか1、2日訓練しただけの召集兵を前線に送り込んでいる | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシア陸軍は、わずか1日か2日訓練を受けただけの召集兵をウクライナの前線に送り込んでいる。なかにはまったく訓練を受けていない兵士もいる。 不幸で、適性がなく、装備も指導力も不足している召集兵たちは、南と東の両面から反撃を続けるウクライナ陸軍による砲撃の餌食になるくらいしかない。「1日か2日の訓練を受けただけの召集兵がロシアを強化するとは思えない」とワシントンD.C.のInstitute for the Study of War（戦争研究所）は説明した。 9月21日にロシア政府が動員令を出した際、ロシア軍は東部から撤退し、南部でも消耗していた。クレムリンは、軍隊経験のある男子30万人以上を徴兵し、再訓練を施した後ウクライナに配置して、8カ月近い戦争でロシア軍が被った推定8万人の死傷者を補填する計画を公式に発表した。 現実的に、動員はあまり秩序だって行われてはいない。抗議行動は暴力的なものも含
ビットコイン取引の半分以上が「フェイク」、フォーブス独自調査 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界の暗号通貨市場には、膨大な数のトークンが存在するが、そのルーツとされるビットコインは1兆ドルの暗号資産残高の40%を占めている。ニューヨーク・デジタル・インベストメント・グループによると、4600万人の米国成人がビットコインを所有しており、機関投資家や企業の多くがこのアセットに注目している。 しかし、この最も重要なデジタル通貨のトレーディングについての取引所の報告には疑念が生じている。 ビットコインに対する最も大きな批判の1つは、ウォッシュトレード（取引高の水増し）の蔓延と取引所に対する監視体制の不備だ。米国商品先物取引委員会（CFTC）は、ウォッシュトレードを「売買が行われたように見せかけるためのトレード、または取引を行うと見せかけること」と定義している。 一部のトレーダーがウォッシュトレードを行う理由は、取引量を膨らませ、人気が上昇しているように見せかけるためで、ボットがトークンの
失速鮮明のNFT市場、売上もアプリDL数も90％減少 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ブームのNFTに減速の気配が見えてきた──。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が5月3日の記事で引用した統計サイトNonFungibleのデータによると、2021年9月には1日あたり平均22万5000個のNFTが販売されていたが、直近では1万9000個に減少し、減少幅は92％に達している。 それと同時に、NFTの購入に用いられるイーサの価格は昨年11月に4500ドルを記録したが、5月の第1週には約2800ドルに落ち込んでいる。ビットコインの価格も、同時期に6万5000ドル強を記録した後に、3万9000ドル付近に落ち込んだ（これらの価格は5月5日現在のもの）。 一方で、アプリ調査企業Apptopiaのデータで、世界最大級のNFTのマーケットプレイスのOpenSeaのアプリのダウンロード数は、1月のピーク時に1日あたり18万件を記録したが、現在は約90％マイナスの約2万件にまで急減して
アップルは年間100億円で「メジャーリーグ独占配信権」を獲得 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アップルは3月8日のイベントで、毎週金曜日にメジャーリーグベースボール（MLB）の2試合を独占配信すると発表した。同社は、Apple TV+を通じて米国と海外8カ国で毎週2試合の「フライデー・ナイト・ベースボール」を独占配信する権利を獲得した。 MLBは現在、労使交渉の決裂により「ロックアウト」に突入しており、今年のシーズンの開幕が危ぶまれているが、それでもリーグの収入が増えることは確実だ。 複数の匿名の情報筋の情報で、アップルとの新たな契約は、MLBに年間8500万ドル（約99億円）をもたらすことが確認できた。その内訳は、年間5500万ドルの権利料と3000万ドルの広告料で、契約期間は7年間だが、アップルは初年度もしくは2年目に契約を打ち切る権利を有しているとされる。 Apple TV+での配信はまず、米国、カナダ、オーストラリア、ブラジル、日本、メキシコ、プエルトリコ、韓国、英国を対象
ロシアが「暗号通貨で制裁回避」の可能性、専門家が警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
各国の政府がウクライナに侵攻したロシアへの制裁措置を発動する中、専門家は、ロシアが制裁を逃れるために暗号通貨を利用すると警告している。 暗号通貨のマネーロンダリング対策ソリューションを提供するエリプティック（Elliptic）社のデビッド・カーライルは28日、ロシアが制裁の影響を軽減するために暗号通貨を使用するための努力をすることは間違いないと警告した。 【特集】Updates:ウクライナ情勢 米国や欧州、アジアの暗号通貨取引所はロシアとのほぼすべての取引を停止する可能性が高いが、カーライルによると、ロシアに拠点を置く取引所は今もなお違法行為に加担しており、SUEXやChatexなどのサービスは昨年、ロシアの犯罪者のために3億5000万ドル（約400億円）以上の取引を行ったとして、米国の制裁対象に加えられていた。 カーライルによると、エネルギーが豊富なロシアにとって「最も魅力的な選択肢」は
阪大のカンニングペーパーがすごい。成功に必要なのは「要約」だった | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
11学部・16研究科を擁する国立文理総合大学、大阪大学。いわゆる第二次大戦前の「旧帝国大学」のひとつで、最難関の国立大学群に含まれる。 この名門大学に、2005年から10年以上続いた伝説の講義があった。「日本国憲法」だ。 金曜の1限、午前8時50分という開始時間にかかわらず学生たちを釘付けにし、300人以上の大講義室が毎回満員になった。人気の秘密の1つは、冒頭10分間、深夜のラジオさながらに「DJマユミの恋愛相談」のコーナーを設けたことだった（参考：「一限目でも欠席なし。阪大・伝説の恋愛講義「冒頭10分の秘密」とは」）。 その伝説の講義を担当したのが、法学者の谷口真由美氏だ。東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗前会長から、「『わきまえていない』女」とも解釈できる発言があった、日本ラグビーフットボール協会の元理事としても知られる。 ふつう、大学では授業の概要を、大学公式の「
EUが児童ポルノ根絶で強行措置、私的メッセージが監視対象に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
欧州議会は7月6日、インターネット企業がユーザーのプライベートなメッセージをスキャンして、児童の性的虐待に関わるコンテンツを検出することを認める緊急措置を承認した。 物議を醸すこの判断は、昨年12月に施行された電子通信プライバシー指令の問題点を解決するための暫定措置だ。欧州委員会によると、昨年は児童虐待関連の画像や動画が400万件近く報告され、大人が性的動機から児童に接近する「グルーミング」と呼ばれる行為が約1500件、発生していた。 しかし、昨年12月のプライバシー指令は、テクノロジー企業が児童の性的虐待などの違法コンテンツを探すことを禁止する内容になっていた。 「その後の数ヶ月の間に、報告件数は53％も減少したが、何百ものケースが、毎日、気づかれないままだった」と、欧州議会のイルヴァ・ヨハンソン委員は先日のスピーチで述べていた。 今回の措置により、最長で3年間の間、インターネット企業が
グーグルは一線を越えた 私たちがクロームをボイコットすべき理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルは、自社の広告エコシステム内でのサードパーティー製クッキーの廃止を約2年延期し、2023年末とすると発表した。関係する広告業界が変更に対応する時間を設けるための措置だと説明している。 この決定により、グーグルにとっての真の顧客とは誰なのか、そして誰の声を真っ先に聞き入れるのかといった同社の優先事項がはっきりした。私たちはグーグルにとって、売買の対象となる原料に過ぎないのだ。 今に始まったことではないにせよ、グーグルにとって私たちユーザーは搾取するべきリソースに過ぎず、耳を貸す存在ではないことはいらだたしいものだ。サードパーティー製クッキーの使用（特にあからさまな乱用）がユーザーの反感を買い、常に監視下に置かれているような感覚を生んでいたとしても、グーグルはそんなことは気にも留めていないのだ。 アップルやモジラ・ファウンデーション、ブレイブなどの他社が自社製ブラウザーでサードパーティ
ビットコインの電力消費量が「地球に危険なレベル」である理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ビットコインが高値を更新する中で、ビリオネアで慈善活動家のビル・ゲイツは、暗号通貨（仮想通貨）のマイニングは大量の電力を必要とするため、気候変動の問題を悪化させると警告した。 ゲイツは3月9日のニューヨーク・タイムズ（NYT）のインタビューで、「ビットコインは、1トランザクションごとの電力消費量が、人類が知っている他のどの方法よりも多い」と語った。ゲイツは、自身が「ビットコイン懐疑論者」だと話し、「気候に良い影響を与えない」と述べた。 オランダ中央銀行のデータサイエンティストのアレックス・デ・ヴリースは、ビットコインが生み出す二酸化炭素（CO2）が、1トランザクションあたり300kgと試算したが、これはVisaカードの約75万回分の決済が生み出す二酸化炭素の量に匹敵するという。 ビットコインを含むほぼすべての暗号通貨が、取引履歴の透明性とセキュリティを守るために、パブリック・レジャーと呼ば
グーグルクラウドは年間5900億円の赤字、アマゾンのAWSに大敗 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米グーグルの持ち株会社アルファベットは、2月2日の2020年第４四半期決算発表で、初めてグーグルクラウドの営業損益を公開し、同部門の年間売上高が135億ドル（約1.4兆円）で、前年比46％増だったことを明らかにした。 しかし、グーグルクラウドの2020年通年の収支は56億1000万ドル（約5900億円）の赤字だった。同部門は第4四半期にアナリスト予想の38.1億ドルを上回る38億3000万ドルの売上を記録したが、12億4000万ドルの損失を出していた。 アルファベットは、2019年のグーグルクラウドの売上が89.1億ドルで、損失が46.4億ドルだったことを示唆した。 これらの数字は、クラウド業界に詳しい人にとっては驚きではないだろう。調査企業カナリスのデータによると、2020年第3四半期の世界のパブリッククラウドコンピューティング市場において、首位のアマゾンのAWSのシェアは32％で、2位
急拡大のポッドキャストが「音楽業界の敵」になるというデータ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
音楽業界はここ数年、ストリーミングの普及によって収益を伸ばしている。この状況が続けばCDの黄金期に並ぶほどの売上も夢ではないと思われたが、気になる兆候が見え始めている。 音楽業界の幹部は、パンデミックの間にストリーミングの数が急増すると予測したが、実際はその逆だった。ビルボードは先月、「Streaming Is Stalling: Can Music Keep Up in the Attention Economy?（ストリーミングの失速：アテンション・エコノミーの中で音楽業界は維持できるか？）」と題した記事を掲載した。 そこでは、3月のロックダウンの初期の数日間、ストリーミングの楽曲の再生回数が13%の減少になり、週あたりの再生回数が150億回を下回ったことが指摘された。その後の数カ月で再生回数は徐々に回復し、6月の下旬には、以前の水準をやや上回る週あたり175億回に戻ったが、それ以降は
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