ノア・スミス「やっぱりもしかしてスマホがわるいのかも」（2023年3月2日）
By Matthew Yohe, CC BY-SA 3.0 十代の子たちの不幸を説明するもっとも有望な要因 「テレビなんてぶち壊せ / 新聞なんて投げ捨てろ / 田舎に行こう / 家を建てよう」――ジョン・プライン アメリカで広まっている十代の不幸について，興味を引く議論が続いている．発端は，疾病対策予防センター (CDC) の調査報告だ．これによると，アメリカの高校生たちのあいだで，哀しみや無力感が増えてきている．とくに女の子で顕著だ．たんに，聞き取り調査に対してみんながこれまでとちがう回答をしているあだけじゃない――十代の自殺者も増えているし，不安や鬱の症状も増えている．2012年～2013年ごろから，事態が悪化しはじめている． Source: Twenge (2020) 考えうる理由のひとつは，「2011年よりも世の中がずっとひどくなってしまったから」というものだ．テイラー・ローレン
米IT大手メタ ツイッターとよく似たSNSの開発進める | NHK
アメリカのIT大手、旧フェイスブックのメタが、文章を投稿して共有するツイッターとよく似た新たなSNSを開発していることが明らかになりました。 ツイッターは、起業家のイーロン・マスク氏による買収後混乱が続いていて、代わりとなるSNSを作ろうという動きが加速しています。 これは、アメリカメディア各社が10日、一斉に報じました。 それによりますと、メタが開発しているのは、内容の検閲などを避けるため投稿を企業側ではなく、ユーザーみずからが管理できる仕組みが特徴の分散型と呼ばれる新しいSNSだということです。 メタが運営している写真や動画の共有アプリ、インスタグラムの認証情報を利用できるようになると伝えられています。 文章を投稿し、共有するという点でツイッターとよく似ていて、イーロン・マスク氏による買収後差別的な投稿が増加したことなどから利用者離れが続くツイッターの代わりとなるか、注目されています。
抑々 - Living, Loving, Thinking, Again
籏智広太*1「「ついにFacebookでは…」学生利用者が減少、大学図書館の広報ページ廃止へ。今後の発信先は…」https://www.buzzfeed.com/jp/kotahatachi/sayonara-facebook 曰く、 北海道大学附属図書館は12月2日、学生の広報向けに運用していたFacebookアカウントの廃止を発表した。 「学生のFacebook利用者が減少している」ことがその理由。今後はTwitter*2に注力して情報発信していくという。 2012年10月から「学生への図書館の利用方法やイベント等の広報」を目的に運用を始めた。今後は新規投稿をせず、来年9月30日に廃止するという。 北大附属図書館の担当者はBuzzFeed Newsの取材に対し、廃止に至った背景を「フォロワーの年齢層をみると、学生にあたる年齢層の割合が、想定していた数字より少ないものでした」と説明する。
偽の「いいね！」が大量生産される裏側を暴く調査結果が公開中
Instagramの「いいね！」が買える自動販売機が登場したことからも、もはやSNSのいいね！の数は必ずしも正しいわけではないことが知られています。しかし、どのような人がどのようにいいね！を売買しているのかはあまり知られていないところ。そんな中、「Inside the Fake Like Factories」(偽いいね！工場の内側)と題された調査結果が報告されました。 media.ccc.de - Inside the Fake Like Factories https://media.ccc.de/v/36c3-10936-inside_the_fake_like_factories 以下のムービーからいかにフェイクアカウントが世の中に横行しているのかというプレゼンを見ることができます。 壇上に上がったのは、左からジャーナリストのSvea Eckertさん、セキュリティ研究社のDenni
WEB特集 潜入取材！フォロワー３万人買ってみた | NHKニュース
フォロワーの数が仕事や報酬に直結するＳＮＳのインフルエンサーの世界。そのフォロワーを購入して水増しする行為がインスタグラムの一部のインフルエンサーの間で行われている実態を取材した記事を21日に掲載した。 News Up「私は“水増しインフルエンサー”」 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190521/k10011924131000.html では水増ししたフォロワーはどこからやってくるのか。売買しているのはどんな業者で、どのようなからくりになっているのか。取材で購入した３万人のフォロワーを徹底追跡すると、その一端が見えてきた。 （「ネット広告の闇」取材班記者 田辺幹夫・田隈佑紀・藤目琴実、ディレクター 中松謙介） フォロワーを売っているのはどんな業者なのか。「フォロワー購入」とネット検索するだけで、数多くの業者が見つかる。 インスタグラムをはじめ、Ｙｏｕ
ウソ情報がツイッターやFacebookでより多く拡散されてしまう現実を科学的に検証 | がん情報サイト「オンコロ」
この記事の3つのポイント ・オンライン情報の事実とうその広がり方を科学的に検証 ・ツイッターでは、うその情報が6倍の速さで拡散する ・Facebookでも同じ傾向となる別の研究結果は存在 ツイッターで投稿されるオンライン情報は、話題の中身にかかわらず、うそ（フォルス：false）の方が事実（トゥルー：true）よりも有意に速く、広く、深く広がることが科学的、客観的に検証された。これはマサチューセッツ工科大学（MIT）のSinan Aral氏らによる研究成果で、2018年3月9日のScience誌に掲載された。パソコンやスマートフォンなどを介する情報の流れは、現実の社会通念とは異なり、うそと事実が同じ加速度を持つ。その上で、事実よりもうその拡散傾向が強いのは、人間自身がそれに加担している可能性があるとAral氏らは指摘している。 約12年間に発信された12万6000ツイートの拡散構造を定量分
狙われる有権者たち、デジタル洗脳の恐怖：日経ビジネスオンライン
2016年、世界は米大統領選挙と、英国の「EU離脱を問う国民投票」の結果に驚愕した。人々が民主的に下したはずの政治決定が、社会や経済に大きく影響し、混乱を生じ続けている。今年に入り英国では、あるデジタル分析会社のスキャンダルをきっかけに、民主主義の根幹である選挙や国民投票において、膨大な量の個人情報を基にした、いわゆる「ビッグ・データ」を使用したデジタル操作が行われたのではないか、との論争が巻き起こっている。（参考：前稿「フェイスブック騒動、驚愕の「デジタル情報戦」」） フェイスブック利用者8700万人分の個人情報が、不正にこの会社に流用されたと言う情報は日本でも報じられたが、その事実がどう自分に影響するのか、ピンとこない人が大半ではないだろうか。確かに、好きなアーティストやレストランのページに「いいね！」をつけることの一体何が問題なのか、すぐには想像しづらい。だがこうした情報は、マーケテ
「フェイスブックは分割を」 米で署名活動開始 巨大な影響力に懸念
スマートフォンのひび割れた画面に表示されたフェイスブックのロゴ（2018年5月16日撮影）。(c)AFP PHOTO / JOEL SAGET 【5月22日 AFP】米フェイスブック（Facebook）は生活や民主主義に影響力を持ちすぎている──。米国で21日、世界最大のソーシャルネットワークを運営する同社の分割を求める運動を、複数の活動家団体が共同で始めた。傘下のインスタグラム（Instagram）やワッツアップ（WhatsApp）などを分社化させるべく、ネットで署名活動を行っている。 運動を始めたのは、デジタル権やプライバシーの保護などに団体でつくる連合体。連邦取引委員会（FTC）にインスタグラムやワッツアップ、メッセンジャー（Messenger）を分社化させて競争を促進することや、プライバシーに関する厳格な規則を設けることなどを求める請願への支持を集めようと、ウェブサイトやフェイスブ
研究者も無視できない Facebook の情報流出 - 学術英語アカデミー
全世界のユーザー数が20億を超えるFacebookをどのような目的で利用していますか？研究を広めるためや、研究者仲間とのコミュニケーションのためというのが一般的でしょうか。今、そのFacebookは個人データの不正流用をめぐる国際的なスキャンダルの渦中にあり、世界中が注目しています。事の発端が研究者によるFacebookを利用した個人データの収集であったことに目を向ければ、Facebookによる個人データの流出と不正利用疑惑問題は、研究者にとっても他人事とは言いきれません。Facebookの問題は、倫理問題をより深刻に捉えるべきであることを再認識させるものだとする記事がnatureに掲載されました。 ■ 個人データの流出と不正疑惑 英ケンブリッジ大学の心理学者・神経科学者であるアレクサンダー・コーガン氏がFacebookの性格診断アプリを開発。この性格診断を受けるためにアプリをダウンロード
フェイスブック、元幹部のSNSに対する否定的発言に反論 - BBCニュース
フェイスブックは発表文で、「チャマスがフェイスブックにいたときは、当社は新しいソーシャルメディア体験を作り上げ、フェイスブックを世界中に広げることに注力していた。当時のフェイスブックは今とはかなり違う会社で、我々は成長するにつれて、責任が重くなることにも気づいた」
フェイスブックなどＳＮＳ、視野狭め偽情報拡散の一因にも 研究論文
（ＣＮＮ） フェイスブックなどのソーシャルメディア（ＳＮＳ）はユーザーの世界を広げるどころかむしろ視野を狭めさせ、特定の先入観の形成を促し、それが誤った情報の拡散につながる――。イタリアや米国の研究チームがそんな論文を米科学アカデミー紀要に発表した。 研究チームはデータモデリングの手法を使って、陰謀説と科学情報の２種類のコンテンツが拡散する様子を描き出した。 その結果、「ユーザーは特定の論調に関連したコンテンツを選んで共有し、それ以外は無視する傾向があることが分かった。特に、社会的均一性が情報を拡散させる原動力になっていることが示されており、ありがちな結果として、均一的で偏向した集団が形成される」。論文はそう結論付けている。 言い換えれば、たとえ根拠のない内容だったとしても自分や友達がそれを共有するのは、その集団の中では皆が同じような思考を持ち、やり取りされる概念は決まり切っていて、新しい
米大統領選終盤のフェイスブック、偽ニュースが報道記事を凌駕
フェイスブックの「いいね」マーク（2016年11月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOSH EDELSON 【11月17日 AFP】交流サイト（SNS）最大手フェイスブック（Facebook）上では米大統領選終盤、主要メディアが報じた選挙関連記事よりも、虚偽ニュースの方が多く利用者の注目を集めていたことが16日、米ニュースサイト「バズフィード（BuzzFeed）」の分析から明らかになった。 バズフィードは、11月8日の米大統領選投票日までの3か月間について、フェイスブック上で最も反響の大きかった選挙関連記事を調査。共有数、「いいね」などのリアクションの数、コメント投稿数などを分析したところ、虚構ニュースサイトや過度に偏向したブログに掲載された虚報のうち、ユーザーに最も読まれた上位20本には計870万件を超える反応があったことが分かった。 一方、米紙ニューヨーク・タイムズ（New Yor
SNS大手、警察に監視ツール提供した米社へのデータ提供停止
米ミズーリ州ファーガソンで、黒人青年マイケル・ブラウンさんが白人警官に射殺されてから1年になるのに合わせて行われたデモに参加し、立ち止まって自分撮りをする人（2015年8月9日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/SCOTT OLSON 【10月12日 AFP】短文投稿サイト運営の米ツイッター（Twitter）と交流サイト（SNS）最大手の米フェイスブック（Facebook）は11日、マーケティング分析企業の米ジオフィーディア（Geofeedia）に与えていたデータのアクセス権限を停止した。 これに先立ち米国自由人権協会（ACLU）は、ジオフィーディアがSNSへの書き込みや位置情報を利用して活動家らを追跡するサービスを米警察に売り込んでいたと明らかにしていた。 ACLUによると、ジオフィーディアは内部文書で米ミズーリ（Missouri）州ファーガソン（Ferguson）
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米国で「Facebook離れ」 10代の利用率、8年で半減 - 日本経済新聞
インスタグラムは10代少女に有害＝内部資料
米スタバも広告一時停止へ FBボイコット止まらず ｜ 共同通信
Twitter and Facebook face lawmaker concerns over policing their platforms - YouTube
TwitterやFacebookは、もはや政治的に「中立」ではあり得ない
Cambridge Analytica and your Facebook data: the unethical experiment - YouTube
Facebook sleuths bring home India's stolen treasures - YouTube