カメラを表す新ドメイン「.cam」、「お名前.com」で一般登録の受付が開始 - MdN Design Interactive
「.cam」は、カメラの略語を表す新ドメインで、デジタルカメラやビデオカメラ、スマホカメラ、アナログカメラなど、さまざまなカメラを連想させるドメインとなっている。カメラを表すドメインの「.camera」と比べて短く、URLをすっきりと見せることができる。カメラ関連製品や企業のWebサイト、カメラの比較サイトや同好会のサイト、カメラマンのブログなど、さまざまなWebサイトに利用できる。 今回の一般登録は先願制（早い者勝ち）の受付となる。先に申請を行った者の登録が優先され、ドメイン名は同じ文字列を重複して登録することができない。同社は、「.cam」は「.com」と一文字違いのため、ブランド保護の観点から、「.com」の保有者や、これから「.com」を登録する場合にも同時取得をすすめている。
ついに「サンシャイン牧場」がサービス終了！ 500万ユーザーも今は昔 - MdN Design Interactive
Rekoo Japan株式会社は、mixiゲームで展開していた牧場育成ゲーム「サンシャイン牧場」について、「お客様にご満足いただけるサービスを提供し続けることが困難な状況である」ために、8月26日をもってサービスを終了すると発表した。すでに本日28日から課金アイテムは販売が停止されている。 2009年にmixiでサービス開始され、mixiの隆盛と共に人気に火が付いた通称「サン牧」。SNSが日本に浸透していく過程で、ネットコミュニケーションの形として“マイミク”と一緒にゲームをするという楽しさは当時斬新だった。サン牧はその後、モバゲーやハンゲーム、Yahoo!モバゲーなど、様々なプラットフォームで展開し、一時は全世界1500万人、日本で500万人ものユーザーを抱えていた。 しかし、類似アプリの増加やmixiの衰退と時を同じくしてユーザーも離れていき、2011年の後半からはサービス終了するバー
製品レベルに近い造形物を生産可能、アイジェットがフルカラー樹脂3Dプリントサービスを提供開始 - MdN Design Interactive
同サービスは、フルカラーUVインクジェット方式により、従来の落ち着いた発色のフルカラー石膏素材と比べて、色にじみが少なく、鮮やかな発色と微細な形状を再現することが可能で、製品レベルに近い造形物を小ロット生産することができる。 0.3mmまでの微細な形状再現性で、細かいディテールも元データに忠実な造形が可能。素材の靭性も向上したため、造形後の取り扱い性も向上した。 色、強度ともに量産品に近いクオリティーで造形することが可能で、これまでフルカラー3Dプリントで需要のあった建築分野・試作分野に加えて、コンシューマー分野やキャラクターフィギュアなど、最終製品の小ロット生産手法として利用できるようになる。 価格は、ボリュームディスカウントを活用することで、高さ4cmのキャラクターフィギュアを4800円（税抜）で制作することもできる。
タミヤ、ミニ四駆のレース参加者向けアプリ「タミヤパスポート」を提供開始 - MdN Design Interactive
株式会社タミヤは、iPhone/Android向け公式アプリ「TAMIYA PASSPORT（タミヤパスポート）」を提供開始した。App StoreまたはGoogle Playから無料でダウンロードできる。 同アプリは、同社が主催するミニ四駆公式イベントの参加者向けアプリ。同社は従来、ミニ四駆の競技会のほとんどを参加無料・当日受付の方式で運営してきたが、参加者の大幅な増加にともなって、当日受付での運営が困難になっていたという。同アプリはそのような状況を受けてリリースしたもので、2016年5月以降は、ミニ四駆公式イベントへの参加をアプリを通じた事前申込制とすることにより、イベントに参加するユーザーに安全・快適な環境を提供する。 アプリには、Bluetoothビーコンを活用した自動チェックイン機能も搭載しており、イベント会場においてスマートフォンのBluetoothをオンにしておけば、会場での
みんな全然マイナンバー申請していないことが判明、交付申請者は僅か14％ - MdN Design Interactive
人材サービスの株式会社VSNは8日、「マイナンバー対応に関する調査」を発表した。本調査は、インターネットリサーチで全国の20～60代の男女、計1111名を対象に実施された（調査期間2015年11月27日～11月30日）。 資料によると、マイナンバーの通知が届いてから、中身を確認した人は90％で、個人番号カードの申請を既に済ませた人は14％だけだった。国民全員に割り振られる12桁番号のマイナンバーとしては、1割の人が通知を確認せず、9割に近い人が未申請という、前途多難な状況が明らかになった。 ほかにも、マイナンバーのメリットについての設問では、「公的な身分証明書」が約40％、「住民票など各種証明書をコンビニなどで取得」が約20％となっている。その両方で機能するのが個人番号カード。e-Taxなどの電子申請などができる電子証明書が標準搭載されるほか、コンビニで印鑑登録証明書・住民票などが取得でき
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