前から気になっていたEvernote（エバーノート）を使い始めてみました。 1週間が経ちますが、とっても楽しい！ 自分なりにいろいろな使い道を思いついたので紹介します。 どんなサービス？ メモ・Webクリップ・写真・ファイルなどをWeb上に保存できる Web、iPhone、PCクライアント（Win,Mac）から参照・更新可能 クライアントからオフラインでノートにアクセスできる ネットでいろいろ情報を仕入れるのが趣味なのですが、 会社の休憩時間に見た情報を家で見たいなと思っても忘れてしまっていたり、 数日後に「あれ？どこで見たっけ？」となることがしょっちゅうでした。 でもEvernoteで保存していると、家でも会社でも外出先でも、いつでもそのメモにアクセスできるのでとても便利。 前から、私に合いそうなサービスだなと思っていたのですが、Windowsのクライアントがイマイチという評価を見たのと

アップル最新OSガイド iPhoneの「CarPlay」で車のナビや音楽を操作、エンジン始動に対応した車種も 2024.03.08

すべての情報を一括管理できる！「Evernote」テキストファイルはもちろん、手書きメモや画像など、あらゆる形態のメモを一挙にスクラップして保存しておける「Evernote」。本来はWebベースで動作するアプリケーションですが、クライアント版をインストールしておけばメモの保存・整理がさらにスムーズになります！ここではその機能紹介と、「Evernote」のセットアップ～基本的な使い方までをガイドします。 PCを使った作業のなかで発生する、ちょっとしたメモ書きや保存しておきたいWebページ、画像……ありますよね。そういう場合、「テキストファイル新規作成→メモを入力→デスクトップに保存」とメモを保存したり、画像をいちいちファイルとして保存する人が多いのではないでしょうか。でも、気が付いたらデスクトップがファイルアイコンでいっぱい……そんな事態になっていませんか？ そういった方におすすめしたいのが

Gartner社 Dale Kutnick氏, Senior Senior Vice President ■ ITはビジネス要件へと「昇格」 ■ CEOの視点で経済と社会を見てみよう ■ 日本のIT組織はビジネス・スキルに遅れ ■ CEOはITに期待していない ■ それでもITはビジネスを変える ■ 小さな村からあなたの会社に注文が来る時代へ ■ 「ITで地球を救う」くらいの気概で ■ ハードとソフトがビジネスの革新を左右 ■ ソフトの課題は相互接続性 ■ 企業のあり方を変えたネットワーク技術 ITリーダーが新しいビジネス環境の中で何をすべきか。成功するためには何が必要なのか。これが今回のテーマです。対象は，CIOだけではありません。CIOの直属の部下も入ってきます。アプリケーション・マネジャ，ビジネス・インテリジェンス・コンピテンシー・センター（BICC)，ビジネス・アナリスト，エンター

株式会社NTTドコモ（以下、NTTドコモ）は、移動体通信事業の国内最大手企業。近年では、入会金・年会費無料のポイントプログラム「dポイントクラブ」に力を注いでおり、その顧客層を回線契約者以外にも広げている。 ポイント運営の主体になれば、ユーザーにより良い体験を提供することに加え、ポイントパートナーとの共存共栄も望まれる。以前から同社は、自社サービスのクロスセル／アップセルを可能にする深いパーソナライズに取り組んでおり、20年以上にわたりSASを活用してきた歴史と経験がある。 それに加えて加盟店の提供する数多くのサービスとユーザーを的確にマッチングさせ、ユーザーが必要なものやサービスを、彼らが必要とする時に紹介する展望を描いた。 8割の時間はデータ準備にかけている デジタルマーケティング推進部 データ活用推進担当 担当課長（取材当時） 川崎 達矢氏は、「それまでは、自社のキャンペーンに合わせ

地域密着を掲げて中小企業や個人事業主への貸し出しに力を入れる福岡銀行。同行が、ビジネスローンの審査期間を大幅に短縮した。BI（ビジネス・インテリジェンス）を活用して、ローン審査業務を改革したのだ。新システムを支えるBIは、組織全体の分析力も引き上げる。システムやノウハウの他行への水平展開も視野に入れる。 地銀大手である福岡銀行がIT（情報技術）を活用して融資業務を改革した。同行の中小企業と個人事業主向けのビジネスローンでは、顧客からの申し込みの翌日、緊急の場合には当日に審査結果を回答できるスピードを実現した。このスピードは地銀はもちろんのこと、メガバンクのビジネスローンを含めてもトップクラスだ。 福岡銀行は、融資審査業務を昨年12月に新体制に移行した。従来は3日かかっていた回答期間を短縮できた背景には、データを収集し分析する仕組みであるBI（ビジネス・インテリジェンス）の導入とそれに伴った

「ビジネス・インテリジェンス（BI）のユーザーに，今後は“機械”が加わる」。「CIOが挙げた取り組むべきテーマのナンバー1はBIだ」。 企業の競争激化，RFID（無線ICタグ）などデータを取得する機器の発展，検索技術の劇的な進化を背景に，データを分析する技術・仕組みであるBIに再び注目が集まっている（関連記事）。そうした中，2月20日に開催された「ビジネス・インテリジェンス・サミット」では，最新のBIの動向や導入に当たっての指針について議論が繰り広げられた。ビジネス・インテリジェンス・サミットを主催したのは，ITリサーチ会社であるガートナー ジャパン。 「世界のCIOにアンケートを採ったところ，投資を重点的に強化するテクノロジ分野は，BIが2年連続トップになった」。ガートナーでBI分野を見るアンドレアス・ビテーラ リサーチ バイス プレジデントはこのように“BIの躍進”を強調する。「企業の

Gartner, Inc. Betsy Burton　VP, Distinguished Analyst 堀内 秀明　Research Director ガートナーが2006年に1400人のCIO（最高情報責任者）を対象に実施した調査によると、2006年にCIOが取り組むIT案件の第1位は、「ビジネス・インテリジェンス（BI）アプリケーション」であった。少し前まで、BIは経営企画部門などが利用する分析用ツールといった位置付けだったが、今では企業のあらゆる部門が業務プロセスのパフォーマンスを測定し、改善していくための道具になりつつある。 ちなみに先の調査で、CIOが取り組むビジネス案件の第1位は、「ビジネスプロセス改善」であった。つまりCIOやIT部門がビジネス志向を強めることと、BIへの取り組みは表裏一体になっている。 全社にBIが広がっていくことからガートナーは、BIツールとアプリケーシ

ガートナー ジャパンは5月27日から2日間、ビジネスインテリジェンス（BI）について紹介するイベント「ビジネス・インテリジェンス＆情報活用サミット2008」を開催した。 ガートナーが世界のCIOに「優先するテクノロジー」について聞いた調査から、3年連続で「BIを最優先とする」という結果が出ている。日本のCIOを対象にした同じ調査で、BIの優先順位は3位だった。昨年は9位だったことから、日本でもBIの重要性が認知され始めていることが分かる。 講演でGartner Researchのバイスプレジデント兼最上級アナリストのドナルド・ファインバーグ氏は、8割の企業でBIの決定権をIT部門が握っている現状に異議を唱えた。同氏は「IT部門は業務部門と協力関係を結べなければ消滅する。ビジネス側と仕事ができなければCIOは職を失うだろう」と繰り返し話す。BI導入の決定権は業務部門に握らせて、IT部門はあく

SAS Institute Japanは6月8日、今年で5回目となるビジネス・インテリジェンス（BI）をテーマとした同社のプライベートカンファレンス「SAS Forum Tokyo 2006」を都内ホテルで開催。企業のCEO（最高経営責任者）、CIO（最高情報責任者）、CFO（最高財務責任者）など、約1000名の来場者に国内外のBI活用事例や企業におけるBIの効果的利用を紹介した。 基調講演に登場したSAS Internationalの社長であるArt Cooke氏は、まずは「“時間（t）”はインテリジェンスである」ことを強調した。これはここ数年、同氏が必ず講演の中で紹介するメッセージだ。Cooke氏は、「データの分析は、迅速かつ簡単に実現することが必要だ。そのためには“時間”というものが非常に重要になる」と言う。 このメッセージにはデータをインテリジェンスな情報に変化させるための時間を短

統計学の知識を必要とする高度な情報分析をサポートする専門組織。ユーザー部門から分析を請け負ったり、分析ツールを使いこなすようユーザー部門を教育する。 多くの企業が、顧客に関する情報や営業の進捗(ちょく)状況を把握するためにIT（情報技術）投資を積極的に行っています。ところが、蓄積されるデータをユーザー部門が分析できるBI（ビジネス・インテリジェンス）ツールを導入したのに、積極的に活用されずになかなか成果が出ないことが珍しくありません。そこで登場するのがBIツールや統計学に対する深い知識を持ったスタッフをそろえて利用促進を働きかける組織「BICC（ビジネス・インテリジェンス・コンピテンシー・センター）」です。近年注目されつつあり、日本企業での設立事例も増えています。 BICCの役割は大きく2つに分かれます。1つは複雑な分析作業を代行することです。もう1つはBIツールをユーザー部門が使いこなせ

BIの現場活用の実態とこれからについて論じてきたが、最後に現場活用を本当に全社的に進めるための方策と、情報活用を人任せにしている会社とそうでない会社に広がる差について考察してみた。 BIは業務部門こそが主役 BIを経営層レベルだけではなく、全社的に使う方向が進むとなると、個別バラバラのチームが勝手にデータを使うのではなく、ユーザーや解析したいテーマにあわせて効率よく迅速に結果を導ける仕組みが必要になってくるはずだ。 調査会社ガートナーでは、BIコンピテンシ・センターの設立を提唱している。自発的な情報活用がうまく回ればそれに越したことはないが、ビジネス上の判断をより良いものにし、業績にインパクトを与えるためには、ITとビジネス、分析の各種スキルがバランスよく備わっている必要がある。一般的にそのようなリソースは限られているため、組織的に取り組んでいる事例が数多くあるという。BIコンピテンシ・セ

ビジネス・インテリジェンス（BI）が再び注目を浴びている。ただBIを導入し現場に根付かせ，経営を変えるためには，組織的な取り組みが必要だ。BIを全社的に展開・推進する「BIコンピテンシー・センター（BICC）」の設立を提案するガートナーのアナリストが，BICC成功のポイントを解説する。（ITpro） ビジネス・インテリジェンス（BI）が再び注目を浴びています。ご存じの通りですが，BIを活用して効果を出すには，データベースや分析用のソフトを用意しただけでは意味がありません。活用するユーザー，つまり社員のデータ分析スキルを相応のレベルにまで高める必要があります。 しかし一般的には，現場の社員にはスキルはそれほどありません。そこで企業が採りうるアプローチは大きく二つあります。一つは，現場が考える必要性を小さくすること。つまり，「こうしなさい」という行動指針を，システムがデータ分析の結果をもとに自