石部統久 @mototchen 3)中堅~シニアパネルディスカッション 夏目徹(産業技術総合研究所)先生の発言 BTJ /HEADLINE/NEWS 2008/12/19 THE PRIME MAIL 第1229号:日経バイオテクONLINE https://t.co/7yI6zGVX 2012-08-07 02:50:52

2014年4月1日、理化学研究所はSTAP細胞論文に関する最終調査報告を発表し、記者会見を行いました。 研究論文(STAP細胞)の疑義に関する調査報告について(その2) メディアでさんざん取り上げられており、また、SNS上でもいろいろ述べられている話題ですが、一つだけ、私が感じたことを述べたいと思います。 それは、論文の著者というのが、結構いい加減かということがバレてしまったということです。 大隅典子先生が、ブログで詳細な解説をしていますが(小保方さん関係(その5):いまどきの生命科学研究は(たいてい)チームで行う)、Natureの2つの論文(ArticleとLetter)における著者は以下のようになっています。 Article Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency. Obokata H,
最先端医療の研究開発の司令塔となる「日本版NIH」を創設するための法案が、衆議院本会議で審議入りし、菅官房長官は、世界最高水準の研究開発などを通じて日本経済の成長を図りたいという考えを示しました。 法案は、最先端医療の研究開発の司令塔となる「日本版NIH」の態勢を整えるためのもので、総理大臣を本部長にすべての閣僚がメンバーとなる「健康・医療戦略推進本部」を設け、研究開発の推進計画を策定するほか、独立行政法人「日本医療研究開発機構」を設立し、各省庁に分かれていた研究開発予算を一元的に管理して、大学や研究所などに配分することなどが柱となっています。 法案は25日、衆議院本会議で審議入りし、菅官房長官は「世界最高水準の医療分野の研究開発と、健康長寿社会の形成に資する新たな産業活動の創出を推進し、日本経済の成長を図ることが重要だ。基礎研究から実用化まで切れ目のない支援を行い、医療関連産業の国際競争
京都大iPS細胞研究所で実験用マウスの不適切な管理が明らかになった。遺伝子組み換えマウスは本当に外部に出ていなかったのか――。研究所は「施設外に出ていない」と主張するが、関係者の話からは「最後の砦(とりで)」の危うい実態が浮かび上がる。 研究所では、実験用マウスはいずれも2階にある実験用の処置室か飼育室で管理されることになっている。実験後には殺処分し、死骸は冷凍庫に保管された後、専門業者が回収する。ところが、調査では、わずか2年余の間に1階の洗浄室で14回にわたってマウスが見つかり、少なくとも5匹は生きた遺伝子組み換えマウスだった。これ以外に6匹の生きたマウスが見つかっていたが、発見当時の資料が乏しく、「組み換えかどうか確認できなかった」(同研究所)。 研究所によると、これらのマウスは、いずれも飼育室から洗浄室に運び込まれた飼育ケース内から見つかった。委託先の業者がケースから紙製のチップを
公開された研究論文のデータについて議論をするのは科学研究の営みの一部です。科学研究における発見は、論文として発表されればその発見の妥当性が完全に保証されたことになる、というわけではありません。吟味されながら、その研究結果の妥当性が評価されていきます。これまでにも、有名雑誌に掲載された後に撤回された研究論文は数多くあります。 ある研究者が大きな発見の報告をし、国民の多くがその人を称賛するようになると、その研究者による研究報告の内容について議論すること自体が難しくなります。少しでも研究結果の疑義について論じれば、人々から非国民扱いを受けて個人攻撃を受けることがあります。そのような人々は、科学研究の作法について知らないのです。10年ほど前に、韓国ではこのような状況が起こりました。 ほとんどの研究者が疑念を持つようなデータがそこにあったとしても、世間にこのような雰囲気が形成されてくると、ブログなど
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)が1月29日に発表した「STAP(スタップ)※」。血液細胞に外部刺激を与えるだけで、様々な組織や臓器に変化する能力である「多能性」が生まれるという新発見は、生物学の常識を覆す現象として世界中を驚かせた。 同センターの小保方晴子さんの共同研究者として研究チームに名を連ねる山梨大生命環境学部の若山照彦教授(46)に、新発見までの道のりなどを聞いた。(聞き手・笹本貴子) ――STAP研究における若山教授の役割は。 「小保方さんは今回、酸性溶液に浸すことで多能性の細胞を作ったが、酸性溶液という条件を発見する前、いろいろな刺激方法を模索していた。私は、小保方さんが作った細胞が多能性を持っているかどうか、マウスを使って判定する実験を2010年7月頃から手伝った」 ――なぜ、手伝うことになったのか。 「小保方さんが博士課程の3年生で米ハーバード大に留学
理化学研究所(理研)は去る2013年11月15日、脳科学を扱う部門の脳科学総合研究センター(BSI:Brain Science Institute)において記者懇談会を実施した。BSIそのものや、その研究成果、開発された技術などの紹介が行われ、施設見学なども行われた形だ。また最後には、BSIのセンター長で、1987年にノーベル生理学・医学賞を受賞した利根川進氏の講演「脳科学研究における現状と今後の展望」も行われた(画像1)。ここでは、BSIの紹介と、利根川センター長の講演を中心にお届けする。 それでは最初にBSIについて紹介していここう。1997年10月に設立され、その設立目的は、「日本における脳科学研究の中核的研究拠点」というもの。利根川氏は、2009年4月1日からセンター長を務めており、人員数は357人でその内の62人が外国人研究者(2013年9月1日時点)だ。組織図は画像2の通り。4
厚生労働省は1月9日、大手製薬会社ノバルティスファーマおよび被疑者不詳のまま同社社員を、薬事法(虚偽・誇大広告の禁止)違反の疑いで東京地方検察庁に刑事告発した。同社の高血圧症治療薬(降圧薬)ディオバンを用いた複数の医師主導臨床試験をめぐってデータの改ざん・ねつ造の疑いが発覚。ノバルティスの社員が身分を隠したまま、臨床試験に深く関与していた件は、司直による真相究明に委ねられることになった。一連の臨床試験について、最初の試験結果が口頭発表された2006年時点から疑惑の存在を指摘してきた桑島巖・NPO法人臨床研究適正評価教育機構理事長(東京都健康長寿医療センター顧問)に、問題の所在について聞いた。 ――今回の刑事告発をどのように受け止めていますか。 今回、厚労省が刑事告発に踏み切ったことは大いに評価できる。これまで私も委員を務めた厚労省の「高血圧症治療薬の臨床研究事案に関する検討委員会」で真相究
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国と製薬会社が33億円を投じ、認知症の7割を占めるアルツハイマー病の早期発見を目指す国家プロジェクト「J―ADNI(アドニ)」で、臨床試験のデータが改ざんされた可能性が浮上し、厚生労働省は調査を始めた。一定の時間を経た後に記憶を確かめる検査で時間を書き換えたり、不都合な症状を削除したりしていた疑いがある。先端医療を巡る国際競争が過熱する中で、日本の研究への信用が失われかねない事態だ。 J―ADNIはアルツハイマー病の兆候を調べ、早期治療や新薬開発に役立てるのが目的。物忘れなどの症状と脳画像や血液との関連を研究する。これまで経済産業省、厚労省、文部科学省が計24億円、製薬会社11社が計9億円を支出し、認知症研究の第一人者である東大の岩坪威教授(神経病理学)を代表に全国38の医療施設が参加。製薬会社などがつくる「バイオテクノロジー開発技術研究組合」が事務局を担う。 改ざんの疑いがあるのは、20
体のさまざまな組織になるiPS細胞を、動物の血液や細胞を使わずに作り出す方法を、京都大学などの研究グループが世界で初めて開発しました。 動物の血液などを使うこれまでの方法では、人の治療に応用した場合、未知の病原体に感染するリスクがゼロではなく、この問題を解決する画期的な成果として注目されています。 新たな方法は、京都大学と大阪大学などの研究グループが開発しました。 これまでiPS細胞を作り出す際には、牛の血液やねずみの細胞を使わなければならず、患者の治療に使った場合、動物が持つ未知の病原体に感染するリスクがゼロではありませんでした。 そこで研究グループは、代わりに人工的に合成したたんぱく質やアミノ酸を使う新たな作成方法の開発を進め、成功したということです。 新たな方法を使えば、動物が持つ病原体への感染のリスクを大幅に減らすことが可能で、安全な再生医療の実現に近づく成果として注目されています
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医療分野の研究開発の司令塔として米国立衛生研究所(NIH)を参考に、政府が設置する「日本版NIH」の総合戦略の原案が14日、明らかになった。 認知症を根本的に治す新薬の治験開始を2020年頃までに、抗がん剤の副作用予測の確立を20~30年頃までに実現するなどの達成目標を掲げた。 日本版NIHの意思決定機関となる健康・医療戦略推進本部(本部長・安倍首相)が来年1月に正式決定するのに向け、専門家らで作る調査会が今秋から検討してきた。大学、研究機関などに資金を配分する中核の独立行政法人が来年度にも発足する。 達成目標では、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使った薬の臨床応用、医療機器の輸出額倍増(11年比)をともに20年頃までに行うとした。目標実現のため、〈1〉患者の膨大な情報「ビッグデータ」を薬の開発に生かす〈2〉基礎研究から実用化までに通じたリーダーを育てる――などを盛り込んだ。
ここで紹介する実例は、 第36回日本分子生物学会で開催された 理事会企画フォーラム「研究公正性の確保のために今何をすべきか?」 http://www.aeplan.co.jp/mbsj2013/mbsj_forum.html の、第1セッションと第5セッションで話題提供させて頂いたもので、その時の原稿をUPします。 私はサイエンスライターとして研究不正の調査をしており、このケースもその過程で知りました。最初にお断りしておきますが、私はフリーのライターとして独立して活動しており、大学や企業には所属しておらず、分子生物学会の会員でもありません。こうした利害関係のない立場からこの企画に協力しました。 ある論文不正事件の関係者を匿名でAさんとしてお話します。 Aさんからは、「私は不正の当事者でもありますので、特定の個人や機関に対する批判や断罪などできる立場ではありませんが、自分の経験が皆様のお役に
For those not in academic biomedical research, "PI" stands for "principal investigator"; i.e., the person who wrote the grant that funds the laboratory effort and (usually) the leader of the laboratory. Unlike Revere, I've only been a PI for around 8 years and an NIH-funded PI for only around two and a half years, I still remember what it was like to be a graduate student and then a postdoc labori
すごい話だなあ。ぐぐるとかなりニュースが出てくる。件のネイチャーはつい最近取り下げられた。当事者も亡くなってるし(いろいろ他のニュースを見ると、ラボ内で自殺した線が濃厚らしい)、どこまでどんな不正があったかは迷宮入りになってしまった。 亡くなった当事者は学生ーポスドクとずっと同じラボにいたようで、Cell,ネイチャー(取り下げ済)、G&Dと非常にプロダクティブでおそらくボスの最強の腹心だったんじゃないかな。不正を告発した側がクビを切られたことからもそれが伺える。そんな彼の業績も既にラボのウェブから消されている。 追記。日本語でどんなニュースだったか書く。ジョンズホプキンスのあるラボで行われてきたスクリーニング系の統計処理がおかしいと指摘した研究者(同ラボ)が格下げののちに解雇された。それ以後も彼はデータがおかしいと内部告発をし続けてたようだが、ついにそのデータを使った論文がネイチャーに載っ
野村証券が共同保有者と合わせて牧野フライス製作所の株式を5・17%保有した。野村証券が20日に関東財務局に大量保有報告書を提出した。保有目的は「証券業務に係わる商品在庫として保有し... マイクリップ登録する
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