ITの最先端を生きていると思われる人でも、ニュースソースとしてテレビをうまく活用している人は多い。こんなに忙しいのにテレビを見る時間があるなんて、時間の使い方が上手いなぁと筆者などはいつも感心する。 だが最近、そういう方たちとディスカッションする機会があって、それは筆者の感覚が世の中一般とズレているからだということに気がついた。忙しいながらもテレビから情報を得られる人は、得てして「ながら見」が上手いのである。仕事をしながらテレビを付けていても、それを無視することができる。興味があるものが視界に入ったら、そのときだけ情報として頭に入力する。 一方筆者は、テレビ番組を「ながら見」することができない。それは、筆者が長年映像制作に従事していたことと深い関係がある。映像の編集者の世界では、録画中にモニターから目をそらすことは許されない。アシスタントに指示を出したり、ディレクターと相談するときも、モニ
ビデオの見所となる特定の箇所を指定してURLを作成できる機能が、Google Videoに追加された。 特定箇所を指定するには、ビデオのURLの末尾に「#」記号に続いて、指定したい部分の時間(h)、分(m)、秒(s)を追加する。 例えばInvisible Boardという1分46秒のビデオの中で、見所となる1分26秒の箇所から再生されるようにしたい場合、URLの末尾に「#1m26s」を追加して、次のようなURLを作成する。 http://video.google.com/videoplay?docid=6396990712930217422#1m26s このURLを電子メールなどで送って相手がクリックすると、1分26秒目からビデオ再生が始まる仕組み。
はてなグループの終了日を2020年1月31日(金)に決定しました 以下のエントリの通り、今年末を目処にはてなグループを終了予定である旨をお知らせしておりました。 2019年末を目処に、はてなグループの提供を終了する予定です - はてなグループ日記 このたび、正式に終了日を決定いたしましたので、以下の通りご確認ください。 終了日: 2020年1月31日(金) エクスポート希望申請期限:2020年1月31日(金) 終了日以降は、はてなグループの閲覧および投稿は行えません。日記のエクスポートが必要な方は以下の記事にしたがって手続きをしてください。 はてなグループに投稿された日記データのエクスポートについて - はてなグループ日記 ご利用のみなさまにはご迷惑をおかけいたしますが、どうぞよろしくお願いいたします。 2020-06-25 追記 はてなグループ日記のエクスポートデータは2020年2月28
Roman Law Resources Ernest Metzger, University of Glasgow School of Law This site provides information on Roman law sources and literature, the teaching of Roman law, and the persons who study Roman law. The site is available in English and German. Users are invited to submit to this site any materials or information which might interest other users. notices Call for Submissions: Roman Legal Tradi
いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日(日)配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー(東京、NY、欧州) https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日(日)配信終了 https://ww
kom’s log:戦争を始めるんだったら夏がいい イスラエルが戦争を始めるのは夏であることが多いのだとか。なぜなら、こうした軍事行動に反対する世論は欧米の大学から出てくるので、夏であれば夏休みでそうした意見が出にくい、ということだという。 実にリアリスティックだなあ。 でも、確かに夏なら冬よりたくさん殺せるんでしょうね。世論が盛り上がるまでに時間がかかるから。人の命は地球より重いけど夏休みよりは軽い。 彼我の戦力差から天候から政治状況から大学の先生の夏休みまで、たくさんの要素を全部階層おかまいなしにひたすら「作戦目的の遂行」という一次元の尺度で検討していくのが軍事的な発想なんでしょうね。 リベラルはこういう軍事的な思考から遠ざからないといけないのか、それとも、本来、軍事的知識、軍事的ノウハウはたとえば科学と同じく価値中立的で、その気になれば必要に応じてどういう思想の元でも動員できるものな
ローマ・西洋 本ホームページのデータに誤りを見つけた方は、こちらの方法に従って御指摘下さい。 なお1989年以前については、法制史学会編・創文社刊『法制史文献目録』Ⅰ(1945〜1959)・Ⅱ(1960〜1979)・Ⅲ(1980〜1989)をご覧下さい。
Index of /canon NameLast modifiedSizeDescription Parent Directory - 002.jpg2006-01-07 08:22 4.1K Apache Server at www.ourladyswarriors.org Port 443
このページは、平成30年度前期に法科大学院L1・L2クラスを対象として開講さ れる「リーガル・リサーチ」(芹澤教授、金谷講師担当)において、 インターネット上のリーガル・リサーチに便利なサイト等を紹介するための ページである。内容は適宜改訂されるので、常に最新版を利用すること。 『判例体系CD-ROM』を使った判例の検索方法(学内アクセスに限る) 『ジュリスト DVD 創刊号〜1200号』の利用(学内アクセスに限る) 『判例タイムズ DVD 電子復刻版』の利用(学内アクセスに限る) 法令 ■首相官邸 http://www.kantei.go.jp/
東北大学法科大学院や法学部で担当している講義・演習をめぐる 様々なファイル類を集めてあります(旧ページ:更新していません) [現在のページはこちら] 印のついているページはアクセス制限付きです。 [法科大学院] 2008年度後期 法科大学院 トランスナショナル情報法() 2008年度前期 法科大学院 実務外国法「アメリカ契約法」 () 2007年度後期 法科大学院 トランスナショナル情報法() 2007年度後期 法科大学院 実務外国法I 「アメリカ契約法」 () 2006年度後期 法科大学院 トランスナショナル情報法() 2006年度前期 法科大学院 実務外国法I 「アメリカ契約法」 () 2005年度後期 法科大学院 トランスナショナル情報法() 2005年度前期 法科大学院 実務外国法I 「アメリカ契約法」 () 2004年度前期 法科大学院 実務外国法I 「アメリカ契約法」 () [
アメリカでは、「スモールビジネス」というのがこれから流行るみたいです。 ベンチャーのように大金を集めない バブリーに稼ぐのではなくて、小さいことを武器にして小回りをきかせて稼ぐ 経営者(創業者)のアイディアと情熱と信念による経営 成長指向ではない というタイプの小さな会社による新しい経済が急速に伸びているが、気づいている人はあまりいない、というような話が、Rex Hammockという人のブログに出ています。派手な資金の動きがないから見過されているが、実はそういう層が厚みを持って育っているそうです。 この人がやっている My Business Magazine という雑誌で、37 Signals の Jason Friedさんをインタビューしたそうで、そのことが彼のブログのMy Business Magazine: The Next Small Thing - Signal vs. Nois
いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日(日)配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー(東京、NY、欧州) https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日(日)配信終了 https://ww
1.日本生命保険相互会社から、顧客からの照会をきっかけとして、本社の給付金支払査定担当社員(以下「事故者」)による以下のような不正な事務処理が発覚した旨の不祥事件届出書の提出を受けた。 (1)告知義務違反により会社が保険契約を解除できる期限を経過したにもかかわらず、事故者が解除期限日を改ざんし、解除期限後に保険契約を不正に解除していたこと。 (2)保険金・給付金に係る遅延利息の起算日を事故者が改ざんし、遅延利息を過少に支払ったこと。 2.本件届出を受け、当庁として、保険業法第128条に基づき、同社に対し、このような不祥事件の発生原因及び不正な事務処理が発見できなかった理由並びに事故者以外について同様の不正な事務処理が行われていないかの点検等に関し報告を求めた。 3.上記報告により、以下のような事実が確認された。 (1)約款に違反し、解除期限経過後に保険契約を不正に解除した事案が事故者に関し
みずほフィナンシャルグループは2019年3月にデジタル通貨を発行することを決めた。買い物の決済などに利用でき、デジタル通貨をやり取りする送金手数料を無料とする。サービスを利用できる加盟店に対しては…続き[NEW] メルカリ・LINEが巻き起こす新風ブロックチェーン [有料会員限定] キャッシュレス先進国スウェーデンの光と影 [有料会員限定]
「嫁」といわれて素直に読んだ。 コルナイ・ヤーノシュ自伝―思索する力を得て 作者: コルナイヤーノシュ,Kornai J´anos,盛田常夫出版社/メーカー: 日本評論社発売日: 2006/06/01メディア: 単行本 クリック: 20回この商品を含むブログ (33件) を見る 訳者の盛田氏があとがきで嘆いておられるように、コルナイはその重要な主著の多くが完全な形では日本語に翻訳されておらず、また過去に翻訳されたものも多くが絶版になっている。しかし、少なくとも旧ソ連・東欧の経済問題の専門家だけでなく、中国も含めた広い意味での移行経済を専攻しているものにとって、コルナイは経済理論家としてある意味でサミュエルソンやフリードマンなどよりも重要な存在であった。特に中国の場合、なによりも現在活躍中の経済学者の多くがコルナイの議論から、大きな影響を受けてきたという事情があるからだ。 たとえば、代表的な
世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査」が1981年から、また1990年からは5年ごとの周回で行われている。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000~2,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。ただし、最新の2017年期はやや遅れて2017~2020年(日本は2019年)に行われている。 ここでは、日本及び欧米7か国、アジア7か国、合計15か国において、宗教団体、慈善団体、軍隊(自衛隊)、新聞・雑誌、労働組合、警察、議会(国会)、行政、テレビ、政府、政党、大企業、環境保護団体、裁判所、国連、EUという16組織・制度について、どの組織・制度に対する信頼度が高いかをこの調査の結果から図示した(国によっては対象項目が少ない場合がある)。質問は各組織・制度毎に別々になされている。 更新前の2010年
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17 April 2023 Starting Strong: Empowering Young Children in Digital Ageは、新たな実証に基づいて、幼児教育・保育部門の重要な課題を明らかにしています。また、30カ国で成果を上げている政策を取り上げ、評価しています。 Read more 13 April 2023 OECDが収集した速報データによると、公的援助機関からの海外援助は、先進国がウクライナからの難民への対応と受入れ、同国への支援のための支出を増やしたため、2021年の1,860億米ドルから2022年は2,040億米ドルと過去最高水準まで増加しました。 Read more
痛いニュース(ノ∀`):「日本の状況はフランスよりもひどい、どうして日本の若者は反乱しないのか」 「人間の精神とは無限の希望にあふれたものだ」などという寝言戯言繰言を振りかざして恍惚に浸れるのは、抵抗の必要のない人間だけだ。 若いのだからなんとでもなる?若いのだから元気を出せ? 「抵抗は無意味だ」。若者にそう叩き込んだのはいったいどこの誰なのか。 「自己責任」を取れ? 「自己責任」を発揮しろ? この国に*1「捨てられ」た、国内棄民たる70年代生まれとして言わせてもらおう。 サイレントテロリストにとって、その結果として生み出されてしまうこの国の、この社会の経済復興こそが、最も忌むべき存在なのだ。 我と我が身を朽ち果てさせたこの国に、この社会に、何が悲しゅうて寄与せねばならないというのか? 呪うべきものを生かして何の復讐か? 「自己責任」?「自己責任」? そんなものはもうとっくに取っているさ。
http://a-pure-heart.cocolog-nifty.com/2_0/2006/06/post_8f9c.html ……というのも、女性には「妊娠」という「男性の好意を受け入れるリスク」があるからです。異性の好意を受け入れるということは、その異性とセックスする可能性が高まるということです。これは女性にとって、「妊娠させられる可能性が高まること」とイコールなのです。 うわぁ。自分の駄文より一億倍良いエントリーだな。 自分が見落としていたというか、あえて見ないようにしていた視点。 えーと、ちょっと追記。 男性にとってもリスクであると考えられます。それは結婚や子供の扶養をリスクとすればですが。リスクではなくリターンと考えることもできますが、これは女性にも当てはまります。 という、コメントを頂いたので、これにコメント。 こういう言い方は好きではないのですが、人間には動物的側面がありま
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 今日は日本のワークスタイルについて、考えたいと思います。 僕はもともと研究者を目指して日本の大学院に留学しました。大学院を修了後、中国に帰国するつもりでしたが、日本でビジネスの世界に足を踏み入れることになりました。1992年のことです。3カ月ほどのサラリーマン経験をした後、起業しました。 起業した大きな理由の1つは、最初の職場で体験した金太郎飴的なワークスタイル、中でも最も納得できないのは残業の多さでした。残業は勤勉の象徴のように受け止められていて、残業しない人は仕事に熱心ではないかのように感じられました。これは何も僕が勤めた先だけに限った話ではなく、当時は他の企業も同じような状況が多かったのだと思います。 それから時代が変わり、日本にも多様
今日は『国産ロケットはなぜ墜ちるのか』という本を読んだので、そこから拾ったネタをこれからいくつか書きます。 →『国産ロケットはなぜ墜ちるのか』(松浦晋也・日経BP社) 著者のサイトはこちら→松浦晋也のL/D あ、新著が出てる。2冊も。読まなくてはのメモ。 →『日本列島は沈没するか?』(早川書房) →『エルピーダは蘇った 異色の経営者坂本幸雄の挑戦』(日経BP社) で、『国産ロケットはなぜ墜ちるのか』はもう出てから2年以上前の本なので(2004年2月)、変わったところとそうでないところが多分あると思いますが、最後のほうで驚いたのは、中国(中華人民共和国)の指導者層が、ものすごい工学系*1だ、ってことです。 工学系の発想、というかセンスについては、松浦晋也がこの本の中でこのように言っています。1998年10月末の時点で、「情報収集衛星」開発の話が起きたときのこと。p150-152。太字は引用者
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