煙草を社会から排除しようという禁煙ファシズムは今が絶頂である。だが、国家は煙草からの税収入を支えにしたいというのが本音だ。高額の税を煙草にかけられる根拠もまた、禁煙ファシズムが根拠とするのと同じ煙草有害説である。度を過ぎた煙草排除は、じつは体制にとっても有利とはいえない。煙草自販機にカード使用を義務づける方針はほころんだ。嫌煙原理主義者は顔をしかめるかもしれないが、歴史的な嗜好品としての煙草は、そう簡単に滅ぼさるものではないようだ。白熱電球の廃止や、アナログテレビの有無をいわさぬ停止、消費税の増税など、頭の中だけで考えられた反諸民的な措置が次々考えられているが、それが彼ら支配者のいのち取りにならないとも限らない。 嫌煙原理主義者には言いたいことがある。携帯電話が発する電波は脳のすぐそばでは、つまり当人には有害である。電車の中では分・電波されているほどに周囲への危険も共通理解となっている。そ