数学女子に育てたければ、女子校に入れよ - 小島寛之｜論座アーカイブ
数学女子に育てたければ、女子校に入れよ 日本のような男女の不平等度が高い社会では、数学の性差は大きくなる 小島寛之 帝京大学経済学部教授 お詫びと訂正(2020年1月21日) 2020年1月13日に公開した本稿で、数学オリンピックに関する記述において「数学オリンピック代表選手の女子の人数」としていた部分は「日本数学オリンピック本選の女子成績優秀者の人数」の誤りでした。これに伴い、他のいくつかの数字と表現にも誤りがあり、1月21日に正しい記述に訂正しました。編集部の確認が不十分でした。読者のみなさまにお詫びします。 女子の数学能力について最近、いろいろな統計が研究報告されている。例えば、Niederle and Vesterlund(2010)、Fryer and Levitt(2010)、Cai他(2019)などである。それらの報告に共通している推定結果を先まわりして提示してしまうと、次の
「黒字リストラ」拡大、19年9100人 デジタル化に先手 - 日本経済新聞
好業績下で人員削減策を打ち出す企業が増えている。2019年に早期・希望退職を実施した上場企業35社のうち、最終損益が黒字だった企業が約6割を占めた。これらの企業の削減人員数は中高年を中心に計9千人超と18年の約3倍に増えた。企業は若手社員への給与の再配分やデジタル時代に即した人材確保を迫られている。業績が堅調で雇用環境もいいうちに人員構成を見直す動きで、人材の流動化が進む。【関連記事】希望・早期退職、6年ぶり1万人超え 若手に原資回す早期退職、次を見据える中高年上場企業が19年に募集（または社員が応募）した早期・希望退職者は35社の計約1万1千人だった。東京商工リサーチが調べた。企業数も人数も18年（12社、4126人）の約3倍にのぼり、多くの電機大手が経営危機に陥っていた13年（54社、1万782人）の人数を超え、6年ぶりに1万人を上回った。35社の業績を日本経済新聞が分析したところ、全
なぜ「働かない大国」ドイツの社会はまわるのか 住んで分かった日本との大きな違い - 弁護士ドットコムニュース
最近、働き方改革の文脈で、「残業せず、休暇をしっかり取る」という切り口で紹介されることが多いドイツ。実際、2018年のOECDのデータでも、38カ国中、ドイツが最も短い労働時間となっている（日本は22位）。なぜ、短い労働時間でも経済がまわっているのだろうか。ドイツに5年強住んだ筆者が、実体験と現地滞在経験者の話などを踏まえて、その実態をレポートする。（ライター・拝田梓） ●残業はするけど、「長時間働く人ほど評価が高い」わけではない 国として、置かれている状況が全く異なるため、単純比較はできないが、確かに言えるのは、ドイツ人も働かないというわけではない、ということだ。特にマネジャー層に顕著だ。 ドイツ企業に日本で採用され、ドイツ赴任後に現地採用に切り替えたA氏によれば、A氏の会社ではマネジャー職は仕事内容で給料が決まっていて、1日の労働時間は決まっていないし、残業代も出ない。しかし、ガツガツ
“GAFAの天敵”の覚悟「ネット神話を打ち破る」（日経ビジネス） - Yahoo!ニュース
世界でGAFA（米グーグル、米アップル 、米フェイスブック、米アマゾン・ドット・コム）によるデジタル経済の支配への反発が強まっている。日経ビジネス2020年1月6日号特集「終焉 GAFAの時代」では、世界の一般市民や政府の動きをリポートした。 【関連画像】欧州委員会は独シーメンスと仏アルストムの鉄道事業の統合をEU競争法違反として却下した。 シーメンスのジョー・ケーザーCEOは本誌インタビューでこの決定について真っ向から反論した （写真：永川智子） その“怒り”の発火点となり、GAFAを追及し続けてきたのが欧州委員会のマルグレーテ・ベステアー委員だ。 2014年に競争政策のトップに就任すると、GAFAに対してEU競争法（独占禁止法）違反の調査にとりかかった。その攻撃力は折り紙付きだ。グーグルに対しては3件のEU競争法違反で1兆円近い巨額制裁金の支払いを命じ、アップルとフェイスブック、アマゾ
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オタクの金の使い道で一番大きいのはグッズやチケット代ではなく交通費や宿泊費なのではないか
だからアルコールを禁止にすればいいこと尽くしだろ
“GAFAの天敵”の覚悟「ネット神話を打ち破る」（日経ビジネス） - Yahoo!ニュース