ただし、これは悪用禁止、とお伝えしておきましょう。「人を欺くためのグラフの使い方」を皮肉たっぷりに書いているものだからです。 例えば、使う必要のないところであえて立体グラフを使ったり、棒グラフで良いところにわざとイラストイメージ図を使ったりして、パッと見で数字の差が分からないようにするテクニックといったものです。 著者のニコラス・ストレンジ氏はフリーの経営コンサルタントで、マッキンゼーなどでキャリアを積んだグラフィックスのプロ。 カバーにはこんな文章が。 本書の目的は、人をだます図表づくりの技を伝授することだ。どうせやるなら、データをはぐらかしたりねじまげたりする方法を巧妙にブレンドし、うまく人を操りたい。 物事は全て表裏一体。資料にグラフが入っていると分かりやすい、パッと目に入りやすいというメリットがあります。 しかしそこには、ちょっと見ただけでなんとなくわかった気になってしまう、という
欧米(特にアメリカ)の入学試験や、外資系企業の面接で常に聞かれるのが、「あなたのリーダーシップ体験について話してください」という質問です。 大学の入試エッセイでも書かされるし、大学や企業の面接では、過去にどんな場面でどうリーダーシップを発揮したか、事細かに聞かれます。 もちろん入社してからも、リーダーシップは主要な評価項目のひとつとなっています。 ところが日本ではリーダーシップについて問われる機会はごく限定的。中には「今まで、一度も問われたことがない」という人さえいます。 なので、その概念自体あまりよく理解されていません。 たとえば私が日本人からよく受ける質問は、「欧米ではなぜ全員にリーダーシップを求めるのか?」というものです。 質問の意図は、「リーダーシップという、組織を率いるごく少数のトップ人材だけが持っていればいいものを、なぜ欧米の大学や企業は全員に求めるのか?」とか、 「 10人の
ブログこの記事は以下の2記事にインスパイアされちゃって書きました。もしよろしければはてなブ、よろしくお願いいたします。100万人のはてなブユーザーが選んだiPhoneアプリランキング30個総まとめ。100万人のはてなブユーザーが選んだ人気ブログベスト5から見えてきた1つの傾向 俺が日本一の愛読者を自認する人気ブログ『わかったブログ』には無数の記事が公開されています(2011年9月25日現在、959記事公開中)。日常を便利にするライフハック記事や「人気ブログをつくる方法」の研究成果から、ちょっと変わった書評まで。その数は数十、数百とも言われています。いったいどの記事から読んだらいいのか?よく分からない人もいるでしょう。特に忙しい時は躊躇してしまいますね。そこで今回は、はてなブユーザーが選んだ必読記事と題して、はてなブで人気を集めた記事をランキング形式で発表してみょうと思います。ちくわブではあ
ストーリー by headless 2011年09月25日 15時20分 だって、なんでも知ってるんでしょ 部門より 海外掲示板Redditに投稿された「医師や弁護士に無料アドバイスを求めたりしないのに、自分がIT系とわかるとすぐにパソコンの無料修理を頼まれるのはなぜか」という質問が、らばQで紹介されている(Ask Reddit、らばQの記事)。 掲示板では同意コメントが多く寄せられるとともに、「医者や弁護士はアドバイスを与えると法的に責任が発生する(だから答えない)」、「ITの人々はとっつきやすい」などとのコメントもあったとのこと。 最近のストーリーでも取り上げられているが、なぜ一般人はIT業界人に気軽にアドバイスを求め、時には面倒くさい作業を(しかも無償で)頼むのだろうか。
Junya Terazono 寺薗淳也 @terakinizers 「安全性に問題がなく、取りやめは苦渋の決断だ。一人でも多くの人に気持ちよく花火を見てもらいたいという考えで判断した」というのは、先日の福岡市とまったく同じ。結局、こういったことが風評被害を助長する。「がんばろう日本」は終わった。http://t.co/0VnWpZYl あ〜る菊池誠(反緊縮)公式 @kikumaco 福島を応援するといっておいて、少数のクレームで撤回するようなやりかたが、福島の人にとっては最も失礼なものだよ。それくらいなら、初めから何もしないほうがましじゃない? いずれにしても、そうやって放射能差別を「公認」していくことの意味はもっとまじめに考えてもらわないと困る
神戸新聞に隔週で「随想」というコラムを書いている(これが二回目)。神戸新聞を読んでいない方のために再録しておく。 これは先週書いたもの。 橋下大阪府知事は、持論である大阪都構想に賛成の市職員を抜擢し、反対する市職員を降格するためのリスト作りを維新の会所属の大阪市議に指示した。 首長選の候補者が選挙に先立って公約への賛否を自治体職員の「踏み絵」にするというのは異例の事態である。 公務員が遵守義務を負うのは、憲法と法律・条例と就業規則だけのはずである。「大阪都」構想は、その当否は措いて、今のところ一政治家の私念に過ぎない。それへ賛否が公務員の将来的な考課事由になるということは法理的にありえまい。 まだ市長になっていない人物が市職員に要求している以上、これは彼に対する「私的な忠誠」と言う他ない。彼はそれを「処罰されるリスクへの恐怖」によって手に入れようとしている。 私はこの手法に反対である。 脅
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